最終更新日:2022/8/9

日鉄パイプライン&エンジニアリング(株)

業種

  • 建設
  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
28億円
売上高
437億円 2020年3月期
従業員
707名(技術系80%、事務系20%)

パイプライン・エネルギープラント事業『NO.1』企業を目指します

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会社紹介記事

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インフラを整備し豊かな社会を実現するために、様々な役割の人の知識・技術が総動員されています。
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配属後も先輩社員が指導員となりマンツーマンで指導にあたるため、着実に知識やスキルが身に付きます。

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【“あたりまえの現実”を守る】
日本製鉄(旧:新日鐵住金)グループの一員として、国内TOPクラスの技術でガスや水のパイプライン、プラント設備など生活基盤のインフラ整備をしています。

会社データ

事業内容
1.企業理念
■【資源と人をつなぐ】
当社は「エネルギーパイプライン事業」「水道パイプライン事業」「プラント事業」を3つの柱とし、様々なニーズにお応えしています。
高品質な“素材力”はもちろんのこと、長年の実績に裏付けられた建設の”技術力”と”設計・施工力”、さらに維持管理の”保全技術力”を組み合わせ、私たちの生活や社会に欠かすことの出来ないインフラを整備し、社会に貢献しています。

2.事業の特徴
■ エネルギー輸送の根幹を造る
普段はあまり目につくことがないパイプライン。しかし、実は人々の生活や産業にとって必要不可欠なガスや水、石油燃料といったエネルギー輸送の根幹であり、みなさんの生活を陰ながら支えています。
当社はそんなガスや水道パイプライン、LNG関連設備をはじめとしたプラント設備の設計から施工、メンテナンスまでをワンストップで担っており、幅広く活躍・挑戦できるフィールドがあります。
また、アメリカAir Products社と提携し、次世代の主要なエネルギーとなりうる水素の製造からパイプラインによる輸送、水素ステーションの設計・建設・メンテナンスを提供し、日本の水素エネルギー社会の実現にも取り組んでいます。

3.社風・風土
■充実した研修と教育プログラム
入社後3ケ月間、東京本社にて集合導入研修を行ないます。
ビジネスマナーや各部門の紹介、技術研修、資格取得、現場見学等を通じ、出身の専門分野に関わらず幅広く知識を習得することが出来ます。この3ヶ月の新入社員研修期間中に築かれる同期の絆は一生の宝物です。
本配属後は先輩社員がコーチャーとなり、1年間マンツーマンで指導にあたります。さらに人事からも年間を通じて面談や研修等の継続的なフォローがあり、組織全体で新入社員の育成をサポートする体制が整っている為、安心して業務をスタートできます。
また、社員一人ひとりのスキルアップを目的とした通信教育制度や資格取得支援制度も充実しております。

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社会インフラの中でも最も重要なライフラインである、ガスや水の“道”を繋いでいます。

本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル
電話番号 03-6628-4495
設立 2012年10月
旧2社設立年次 日鉄パイプライン:1971年、住友金属パイプエンジ:1962年
資本金 28億円
従業員 707名(技術系80%、事務系20%)
売上高 437億円 2020年3月期
事業所 本社/東京(大崎)
支社/大阪(淀屋橋)、愛知(名古屋)、福岡(博多)
支店/茨城(鹿島)、和歌山(和歌山) 他
沿革 ■沿革
【日鉄パイプライン】
1963年 八幡製鐵(株)水道工事分野に参入
1970年 新日本製鐵(株)ガス導管工事分野に参入
1995年 日鉄シビルコンストラクション(株)へ一部業務移管
2007年 新日鉄エンジニアリング(株)よりパイプライン事業を継承し、日鉄パイプライン(株)発足

【住友金属パイプエンジ】
1954年 住友金属工業(株)水道工事分野へ参入
1962年 住友鋼管工事(株)設立、ガス導管分野に参入
2005年 住友金属工業(株)のエネルギーエンジニアリング部門と事業統合し、住友金属パイプエンジ(株)発足
2012年10月  日鉄住金パイプライン&エンジニアリング(株)設立

2019年4月   日鉄パイプライン&エンジニアリング(株)へ社名変更
企業理念 資源と人をつなぐ
将来ビジョン 「エネルギーインフラ」という市場において、お客様とともにエネルギーを使うすべての人々の視点に立ち、最適なソリューションを展開する(2025年の目指す姿)
行動指針 〈 カタしなやか 〉 な発想と行動
関連会社 日本製鉄(旧:新日鐵住金)、日鉄エンジニアリング(旧:新日鉄住金エンジニアリング)
主な取引先 東京ガス・大阪ガス・東邦ガス・西部ガス等の各ガス会社、国際石油開発帝石(INPEX)、石油資源開発(JAPEX)等の各石油・天然ガス開発会社、JXTGエネルギー、出光興産、コスモ石油、昭和シェル石油等の石油元売会社、東京電力・関西電力等の電力会社 など多数(順不同)
平均年齢 44.7歳
将来性について 【注目を集める天然ガス】
天然ガスは、石炭や石油などの化石燃料に比べ、環境にやさしいクリーンなエネルギーとして注目を集めており、脱炭素化に向けて利用が拡大するといわれています。
それに伴い、今後パイプライン建設工事や天然ガス受入設備の需要は増加し、日本製鉄(旧:新日鐵住金)の世界トップクラスの品質を誇る鋼管と、我々が所有する最新鋭の溶接技術、非破壊検査技術等キーテクノロジーの実力を発揮する機会が増えてきます。

【地熱発電】
世界第3位の地熱資源量を有する日本では、発電コストも低く長期安定的な電源の一翼を担う再生可能エネルギーとして注目されています、地熱発電所には欠かせないパイプラインの工事はもちろん、その他の発電設備の建設を通して地熱発電のさらなる利用拡大に貢献していきます。

【水素ステーション建設】
利用段階でのCO2を排出しない水素は、次世代のエネルギーとなる可能性を秘めています。水素ステーションの建設を通して、人と資源をつないできます。


【勢いのある建設会社ランキング11位】

2016年12月に発行された、『週刊ダイヤモンド』において、建設会社1,100社の「生き残り力」ランキングが発表されました。その中で当社は、「勢いのある建設会社ランキング」において、11位を獲得しています。
NSPEの働き方改革 当社では、個々人にとってこれまで以上に働きやすい環境を整備し、効率的な働き方やDXなどの活用による生産性の向上を通じ、それぞれのワーク・ライフ・バランスの充実を目指しています。


これからの日本のインフラを支える優秀な人材を採用し、日本から世界へ。


 建設業の職場に抱かれやすい「きつい」とイメージを払拭し、働きやすいだけではなく、これまで以上に働きがいのある企業を目指しています。
 
 当社では、メリハリのある働き方の実現に向け、毎年、年次有給休暇等の取得目標を設けています。また、育児や介護などを行う社員の仕事との両立を支援する在宅勤務制度をコロナ前から導入しています。


1.年次有給休暇の取得促進
 ・2021年度目標は、年間で全社一人あたり平均16日以上の取得
  ※年次有給休暇の取得促進に向け、8月の全ての金曜日を含む
    年間15日の取得奨励日を設定しています

2.インターバル休暇制度と取得促進
 ・休日出勤をした工事従事者に対して、特別有給休暇(インターバル休暇)を付与
 ・インターバル休暇も取得目標を設け、確実な取得を促進しています

3.在宅勤務制度
 ・育児や介護等を行う社員の仕事との両立を支援することを目的として、
  週に複数日在宅勤務ができます

4.フレックスタイム勤務
 ・柔軟な働き方の推進に向け、全ての社員が出社時間と退社時間を
  それぞれ決めることができます
福利厚生制度の充実 当社では、法令が定める休暇や休業に関する制度以外にも、当社独自のものが整備されています。それは当社で働く社員一人ひとりがそれぞれのライフステージにおいて、仕事と生活とのバランス(ワーク・ライフ・バランス)を充実することにより、心身ともに健康でやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、多様な暮らし方の選択や実現をサポートしています。

◆年次有給休暇
  ・入社初年度20日付与 (国・他社基準:入社6ヵ月後に10日付与)
  ・入社日から時間単位、半日単位、日単位での取得が可能

◆ワーク・ライフ・バランス休暇
  ・年次有給休暇とは別に、年次有給休暇の未使用日数分を、
   最大60日間分積立てることができ、私傷病、介護、子供の看護や育児、
   ボランティア活動時に取得が可能

◆育児休業                
  ・最大3年間の育児休業が可能(国・他社基準を超える日数)
  ・最大子供が満3歳となるまで、時短勤務が可能(同上)

◆介護休業
  ・通算180日間の介護休業が可能(国・他社基準を超える日数)
  ・最大3年間の時短勤務が可能(同上)

◆配偶者の転勤に伴う帯同期間無給休職
  ・当社での長期的なキャリア形成を目的として、配偶者の転勤に際して、
   配偶者の赴任地へ同行する当社社員に対し一定期間の休職を認める制度

◆再入社希望者登録制度(OB/OG制度)
  ・当社での長期的なキャリア形成をサポートすることを目的として、
   家庭事情等やむを得ない事情で退職する社員の再入社を登録する制度

◆永年勤続休暇
  ・入社満10年、20年、30年の節目毎に、5日間、7日間、10日間の特別休暇(有給)と
   記念品(旅行券)を付与
NSPEの教育プログラム 日鉄パイプライン&エンジニアリングでは若手社員向けに独自の人材育成プログラムを整備しております。

 当社の人材育成プログラムは、事業を支える様々な職場の人材を計画的に育成する取り組みです。入社何年目までに何を経験し、どのようなスキルを習得する、といった基準を職種ごとに定めることで、従業員一人ひとりが成長の目標と次に学ぶことを意識しながら働く職場づくりを推進します。

 『新卒入社後~8年目を対象とした独自のキャリアアッププログラム』

  ※新卒入社から8年目までの方を対象とします。
  ※入社9年目以降は、明文化した育成プログラムではなく、
   上司・部下の対話や部門でのガイドラインに基づき、計画的な育成を進めます。
  ※プログラムの詳細は、是非各イベント等で当社社員にお尋ねください。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.9時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 11名 12名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
・新入社員研修(入社後3カ月の導入研修/フォロー研修)
・コーチャー研修(新人指導・育成方法/コミュニケーション)
 ※対象者:新入社員とコーチャー
・2年目フォロー研修(タイムマネジメント/レジリエンス/マインドフルネス)
・ステップアップ研修(知識・スキル確認/職場の問題点と解決策/行動計画策定)
 ※対象者:3~6年目
・テイクオフ研修(リーダーシップ/フォローシップ/意思発信力、問題発見・解決力い、関係構築力の向上)
 ※対象者:7~13年目
・マネジメント研修(マネジメント基礎/後輩の指導・育成とOJT/問題解決力)※対象者:14~16年目
・新任管理職研修(部下育成/労務管理/人事評価/コンプライアンス)※マネージャー昇格者
・管理職研修
・BSPキャリア研修(キャリアデザイン/キャリアビジョンと行動計画作成)
 ※対象者:50歳と55歳の社員

■専門スキル研修
・施工技術・鋼材・防食
・溶接施工実務
・土木施工実務
・施工管理者教育
・安全教育
・ISO内部監査員養成セミナー
・営業・調達部門教育
・法務・税務・会計実務

■全社員対象研修
・eラーニング(人権・情報セキュリティ・建設業法・下請法)
・コンプライアンス研修
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援
・年間50,000円分、自己啓発等に使用できるポイントを付与
メンター制度 制度あり
1年間先輩社員が「コーチャー」となり、マンツーマンで指導にあたる
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に2回、上司とのキャリア面談あり
社内検定制度 制度あり
・施工管理に必要な客先工事資格取得
・酸欠・硫化水素危険作業主任者、小型移動式クレーン等の資格講習参加

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2017年 12 4 16
    2018年 16 4 20
    2019年 14 4 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2017年 3
    2018年 5
    2019年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2017年 16
    2018年 20
    2019年 18

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪府立大学、長崎大学、名城大学、千葉大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、神戸市外国語大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、駿河台大学、摂南大学、崇城大学、大同大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島工業大学、福岡大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 【採用年次】   【採用人数】
2016年入社    16名 (2名)
2017年入社    16名 (4名)
2018年入社    20名 (4名)
2019年入社    18名 (4名)
2020年入社    18名 (4名)
※( )内数字は女性採用

先輩情報

生活を支える事業
N.S
2019年入社
名城大学大学院
理工学研究科 環境創造学専攻
【技術職】設計部門
プラントの設計業務
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取材情報

紆余曲折を経て「資源と人をつなぐ」会社へ。将来への焦りと迷い、そして成長
大切なのは自己分析を通して就職活動の軸をつくること
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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