最終更新日:2022/9/29

(株)栗原医療器械店/(株)メディカルバイオサイエンス[グループ募集]

業種

  • 商社(精密・医療機器)
  • 医療用機器・医療関連
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 精密機器
  • その他メーカー

基本情報

本社
群馬県、東京都
資本金
8,000万円
売上高
1,121億円(2021年6月)
従業員
1,318名(2021年12月)

~選ばれ続けるパートナーへ~ 創業以来、成長を続ける関東トップクラスの医療機器商社

会社紹介記事

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物流センターも兼ねた新しいオフィスは、フリーデスクで他部署との交流も図りやすい設計。「誰かが困っていれば積極的に手を差し伸べる、協力意識の高さも当社の自慢です」
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若手社員の比率が高く和気あいあいとした風土。フットサル大会や有志のクラブ活動などの社内イベントも多くあり、先輩後輩で休日に遊びに出かける機会も少なくないそうだ。

医療をモノから支え、社会を支える仕事。

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「営業職は成績を挙げることも大切ですが、当社はそれだけを重視しているのではありません。お客様や患者様のために何ができたのかを見て評価しています」(人事部)

栗原医療器械店は、全国トップクラスの売上を誇る医療機器総合商社です。当社は総合商社であり卸売業ですから、ユーザーであるお客さま、つまり医療現場に近いところで仕事ができるのは大きな魅力の一つです。
正確な診断に欠かせない高度な医療機器から消耗品まで約1,000社に及ぶメーカーと直接取り引きし、幅広い領域をカバーしています。自社で製品を持っていないからこそ、多くのメーカーの製品から最適なものをセレクトすることができます。また、一刻を争う緊急手術にも対応できるよう、必要な医療機器・材料を必要な時間までに敏速に届ける体制を確立しております。

栗原医療器械店の営業職の主な仕事内容は、担当する病院やクリニックなどを訪問し、お客さまが抱える課題などを伺って、その課題を解決に導くことです。その根源は社是である「誠実・迅速・確実」な行動から生み出されます。営業が納品した機器の保守・メンテナンスを行うのが、グループ会社であり技術サービス会社のメディカルバイオサイエンスです。「営業3職種と技術職がそれぞれの強みを発揮しつつ、チームで補いあいながら組織として戦っていく」という意識が強いことは、当社の大きな特徴の一つです。

経営理念として「地域医療への貢献」を掲げる当社ですが、昨今のコロナ禍では「医療を止めない」という強い意思と使命感をもって、医療現場における必需品の供給に取り組んでいます。
当社はこれからも地域になくてはならない、医療や介護現場から選ばれ続けるパートナーでありたいと考えております。

また、当社は1,500名を超えるグループに成長したことを受け、新たな人材像・行動指針として『MK STYLE』を打ち出しました。求める人材像は、「自律・自立」「柔軟性」「リーダーシップ」を備えた社員です。そして自ら「気づき・学び・考え」「挑戦し・変化し・成長する」「寄り添い・つながり・導く」という9つの行動指針を体現しながら、楽しんで仕事をしてもらいたいというメッセージが込められています。社員の成長やキャリアを大切にしたいという考えから、教育制度や働き方改革、そして福利厚生なども年々充実させています。

当社の強みは何より「人=社員」です。そして、医療から地域と社会を支える会社です。
そんな「人」がいる会社には、大きなやりがいと喜びが待っています。

(人材開発部 部長 小林正志)

会社データ

事業内容
■医療にかかわる多彩なサービスを提供する医療総合商社

◎医療機器、理化学機器、ME機器、放射線機器、各種医療材料、
 介護用品の販売及びメンテナンスサービスケア
◎病院・診療所の設備施工

日々進化する医療の現場において、常に変化するお客様のニーズに応え、
最良の形でお客様にご提供するコンサルティングセールスを展開しています。

当社は、医療総合商社であるため、自社製品を持っていません。
しかし、それが当社の強みとなっています。

自社製品に縛られることなく、病院や福祉施設などで使われる
注射器やガーゼなど日々の医療消耗品から、内視鏡、CTなどの各種医療機器まで、
様々なメーカー製品をお客様のニーズに合わせてご提案していきます。

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新人賞や年間ベストパフォーマーなどの表彰制度で、各自の頑張りをしっかり讃え、さらに「お客さまや患者さんのために何ができたのか」まで見て総合的に評価しています。

本社郵便番号 373-8557
本社所在地 群馬県太田市清原町4-6
本社電話番号 0276-37-8198
第二本社郵便番号 103-0027
第二本社所在地 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア 4階
第二本社電話番号 03-6665-6856
創業 1952年
設立 1964年
資本金 8,000万円
従業員 1,318名(2021年12月)
売上高 1,121億円(2021年6月)
事業所 ≪栗原医療器械店≫
●支店・営業所
 群馬エリア/太田本社・太田支店・前橋支店・高崎支店
 栃木エリア/宇都宮支店
 茨城エリア/水戸支店・土浦支店
 埼玉エリア/さいたま支店・熊谷支店・川越支店
 東京エリア/東京本社・東京中央支店・城南支店・城西支店・
       城東営業所・八王子支店・西東京営業所
 千葉エリア/千葉営業所・柏営業所 ・成田営業所
 長野エリア/佐久営業所
 新潟エリア/上越オフィス・新潟オフィス
●物流センター
 太田物流センター
 首都圏物流センター

≪(株)メディカルバイオサイエンス≫
●支店・営業所
 本社(太田)・前橋オフィス・水戸オフィス・
 さいたまオフィス・東京オフィス・大阪オフィス
主な取引先 ・ 大学病院ならびに関連施設
・ 国立病院ならびに関連諸施設
・ 関東各都県関連諸施設
・ 赤十字病院
・ 全国自治体病院
・ 社会保険病院
・ 済生会病院
・ 医師会立病院
・ 私立病院・医院・クリニック
・ 社会福祉施設関連施設
・ 企業内研究施設        
・ その他
グループ会社 メディアスホールディングス(株)
(株)アクティブメディカル
(株)秋田医科器械店
メディアスソリューション(株)
(株)アルバース
協和医科器械(株)
(株)ミタス
石川医療器(株)
佐野器械(株)
募集会社 1.(株)栗原医療器械店
2.(株)メディカルバイオサイエンス

※会社説明会および各選考は、(株)栗原医療器械店および(株)メディカルバイオサイエンスのそれぞれで実施します。
募集会社1 【社 名】(株)栗原医療器械店
【設 立】1964年7月
【資 本 金】8,000万円
【従業員数】1,318名(2021年12月)
【売 上 高】1,121億円(2021年6月)
【事業内容】医療機器、各種医療材料等の卸売販売、メンテナンスサービスケア
【本社所在地】
 太田本社:群馬県太田市清原町4-6
 東京本社:東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア 4階
【事 業 所】
 群馬エリア/本社・太田支店・前橋支店・高崎支店
 栃木エリア/宇都宮支店
 茨城エリア/水戸支店・土浦支店
 埼玉エリア/さいたま支店・熊谷支店・川越支店
 東京エリア/東京中央支店・城南支店・城西支店・城東営業所・
       八王子支店・西東京営業所
 千葉エリア/千葉営業所・柏営業所 ・成田営業所
 長野エリア/佐久営業所
 新潟エリア/上越オフィス・新潟オフィス
 物流センター/太田物流センター・首都圏物流センター
募集会社2 【社 名】(株)メディカルバイオサイエンス
【設 立】1984年12月
【資 本 金】1,100万円
【従業員数】52名
【売 上 高】20億円(2021年6月)
【事業内容】医療機器の修理・保守、ホルタ―心電図解析等
【本社所在地】群馬県太田市東今泉町464番地1
【事 業 所】本社(太田)・東京オフィス・さいたまオフィス
     前橋オフィス・水戸オフィス・大阪オフィス
沿革
  • 1955年
    • 前橋営業所開設
  • 1964年
    • 法人に改組。(株)栗原医療器械店を開設。
  • 1985年
    • 埼玉営業所開設(現熊谷支店)
  • 1987年
    • 宇都宮営業所開設(現宇都宮支店)
  • 1991年
    • 太田市清原町に本社移転。本社新社屋落成
  • 1992年
    • 高崎営業所開設(現高崎支店)
  • 1994年 
    • 大宮営業所開設(現さいたま支店)
  • 1995年
    • 所沢営業所開設(現西東京営業所)
  • 1996年
    • 東京営業所開設(現東京中央支店)
  • 2002年
    • 多摩営業所開設
  • 2004年
    • (株)イリカジャパン吸収合併に伴い、水戸支店、土浦支店、小山営業所開設
  • 2005年
    • 太田物流センター開設、鶴ヶ島営業所開設
  • 2006年
    • イリカ福祉メディカルより営業権譲渡
  • 2007年
    • ISO9001/2000認証取得
      協和医科器械(株)と業務提携を結ぶ
  • 2008年
    • 八王子営業所(現八王子支店)、横浜営業所開設
      (株)大霜吸収合併に伴い、東京西営業所(現城西支店)・湘南営業所・千葉営業所開設
  • 2010年
    • 協和医科ホールディングス(株) (現:メディアスホールディングス(株))と資本業務提携
  • 2012年
    • 協和医科器械(株)からの東京都内に係わる営業権の譲渡を 受け東京統括支店(現東京中央支店)・芝浦営業所(現城南支店)を開設
  • 2014年
    • 川越支店・柏営業所開設
  • 2015年
    • 城東営業所開設
  • 2018年
    • イーバスメディカル(株)の管理事業の権利業務をメディアスホールディングス(株)より承継
  • 2020年
    • (株)セフネットから営業権の譲渡により、佐久営業所開設

      成田営業所開設
  • 2021年
    • (株)セラピからの事業継承により、上越オフィス・新潟オフィス開設
  • 2022年
    • 太田ディストリビューションセンター開設
      東京本社移転
      立川支店開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.4年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.1日
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.5%
      (73名中4名)
    • 2021年度

    ※部拠点長以上の占める人数(課長職を除く)

社内制度

研修制度 制度あり
●新卒入社から5年間を一区切りに考え、
 毎年各年次で必要なヒューマンスキル研修を実施。
●専門知識は別途定期的に研修実施。

※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
●医療機器情報コミュニケータや福祉用具専門相談員などの
 資格取得を会社経費にて取得奨励しています。


※各社共通
メンター制度 制度あり
●新卒2年目、3年目社員が中心となり、
 メンターとして新卒社員を迎え入れます。


※各社共通

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 23 18 41
    2020年 33 13 46
    2019年 28 12 40
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 41
    2020年 46
    2019年 40
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 5
    2019年 7

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城キリスト教大学、宇都宮大学、浦和大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、群馬医療福祉大学、工学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央学院大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京歯科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京福祉大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、白鴎大学、福島大学、平成国際大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、山形大学、山梨大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、麗澤大学

前年度の採用実績(人数) <栗原医療器械店>
   2020年度 2021年度 2022年度(予定)
-----------------------------------------
大卒  46名    41名 71名
院了  ――    ――   ―― 


<メディカルバイオサイエンス>
   2020年度 2021年度 2022年度(予定)
-----------------------------------------
大卒  2名    2名    3名
院了  ――    ――   2名 
前年度の採用実績(学部・学科) 文理不問のため、さまざまな学部学科の方が入社しています。

例:経済学部、法学部、国際学部、文学部、体育学部、スポーツ学部、社会福祉学部、工学部、環境科学部、教育学部、理工学部 など

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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