最終更新日:2022/5/6

ウシオ電機(株)【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
195億5,632万円
売上高
[単体]441億円 [連結]1,185億円 ※2020年度(2021年3月期)
事業内容
光応用製品事業ならびに産業機械およびその他事業

未来は光でおもしろくなる

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会社紹介記事

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世界中で支持されているウシオブランド。
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ウシオの光は業界を問わず、様々な業界・産業で活躍をしています。

光で、できること。光をあかりとして、エネルギーとして。

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創業の地でもある播磨事業所

光を「あかり」として 「エネルギー」として利用し、新しい光市場を創造する―1964年の創業当時に掲げた事業方針は、50年以上経過した今も変わりません。 光を追求し続け、私たちはこれまでにさまざまな先端分野に広く貢献してきました。「光の可能性はウシオの可能性」と位置づけ、これからも光を使って未来をおもしろくしていきます。


また、ウシオ電機の企業理念は「会社の繁栄と社員一人ひとりの人生の充実を一致させること」からはじまります。 会社とともに社員も成長していく企業―そんな姿を目指し、さまざまな福利厚生や研修・教育、社内制度で社員をサポートしています。また、社員がいきいきと充実した環境で働けるよう、風通しの良い環境をめざし社内コミュニケーションの充実もはかっています。

会社データ

事業内容
■光応用製品事業ならびに産業機械およびその他事業

例えば、高精細プリント基板製造用投影露光装置、液晶パネル製造用ランプ、シネマプロジェクタ用ランプなど。世界でも類を見ないウシオ独自の光技術は、数多くの世界シェアNo.1製品を生み出しています。光と向き合い、新たな技術の確立に情熱を注ぎ、自由な創造力と発想のもと、さまざまな業界そして世界中に高品質・高付加価値製品を届けています。
光応用製品から産業機械、様々な業界かつグローバルに事業展開し、過去から現在も、そして未来においても、ウシオは世の中の課題を解決する光の可能性を追求し続けています。

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ウシオ電機には世界トップシェアを誇る製品が数多くあります。写真はEUV光源を搭載した開発用評価施設外観(提供:TNO)

本社郵便番号 100-8150
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-6-5
本社電話番号 03-5657-1000(大代表)
横浜事業所郵便番号 225-0004
横浜事業所所在地 神奈川県横浜市青葉区元石川町6409
横浜事業所電話番号 03-4540-6359
会社名称 ウシオ電機(株)(Ushio Inc.)
設立 1964年(昭和39年)3月
資本金 195億5,632万円
事業内容 光応用製品事業ならびに産業機械およびその他事業
売上高 [単体]441億円 [連結]1,185億円
※2020年度(2021年3月期)
従業員数 ウシオ電機本体:1,707名
国内グループ計:739名
海外グループ計:2,607名
合計:5,053名
所在地 【営業拠点】
■本社
〒100-8150 東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング17F
■大阪支店
〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6-1-1 新大阪プライムタワービル12F
【事業所・研究所】
■播磨事業所
〒671-0224 兵庫県姫路市別所町佐土1194
■御殿場事業所
〒412-0038 静岡県御殿場市駒門1-90
■京都事業所
〒601-8034 京都府京都市南区東九条南河辺町66-3
■横浜事業所
〒225-0004 神奈川県横浜市青葉区元石川町6409
【海外拠点】
 アメリカ、カナダ、ドイツ、オランダ、ポーランド、中国、香港、台湾、
 韓国、フィリピン、シンガポール、タイ 他
グループ会社数 52社
※2021年3月末時点
関連会社 〔日本〕
ウシオライティング(株)
(株)ジーベックス
(株)アドテックエンジニアリング  他

〔北米〕
USHIO AMERICA, INC.
CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS USA, INC.
CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS CANADA INC.
CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS,INC.
Necsel Intellectual Property,Inc.  他

〔欧州〕
USHIO EUROPE B.V.
BLV Licht- und Vakuumtechnik GmbH 他

〔アジア〕
USHIO HONG KONG LTD.
USHIO (SUZHOU) CO.,LTD.
USHIO TAIWAN, INC.
USHIO ASIA PACIFIC PTE LTD.
USHIO PHILIPPINES, INC.
USHIO KOREA, INC.
USHIO SHANGHAI, INC.  
CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS (SHANGHAI) CO.,LTD. 他
研究開発費 100億円
※2020年度(2021年3月期)
代表者 代表取締役社長 内藤 宏治
代表取締役   川村 直樹
沿革
  • 1964年
    • 光の可能性を信じ、ウシオ電機(株)創業
      ‐光を『あかり』としてだけでなく、『エネルギー』として利用することで新しい光市場を創造する‐

  • 1970年5月
    • 東京証券取引所市場第2部上場 
      兵庫県姫路市に播磨事業所を新設
  • 1980年9月
    • 東京証券取引所市場第1部上場 
  • 1985年4月
    • オランダにUSHIO EUROPE B.V.(ランプの販売)設立

  • 1986年9月
    • 香港に、USHIO HONG KONG, LTD.(光学装置の製造販売)を設立
  • 1987年
    • 4月 アメリカにUSHIO OREGON, INC.(現USHIO AMERICA, INC.)を設立
      9月 台湾にUSHIO TAIWAN, INC.(ランプの製造販売)を設立

  • 1988年12月
    • 静岡県御殿場市に御殿場事業所を新設
  • 1992年4月
    • アメリカのChristie Electric Corp.の映写機部門を買収、映写機関連機器の製造販売 映画・映像事業へ参画
  • 1996年
    • 1月 フィリピンにUSHIO PHILIPPINES, INC.(ランプの製造販売)を設立
      3月 韓国にUSHIO KOREA, INC.(ランプの販売)を設立
  • 1999年
    • カナダのElectrohome Ltd.の映像機器事業部門を買収、デジタル映像機器製造販売 デジタルシネマ市場への参画
      台湾にTAIWAN USHIO LIGHTING, INC.(ランプの製造販売)を設立
  • 2003年4月
    • アメリカのEvent Audio Visual Group, Inc.を買収、映像機器のレンタル事業
  • 2005年
    • ポーランドのNatrium S.A.を買収、ランプの製造販売
  • 2007年7月
    • アメリカのVista Controls System, Corp.を買収、映像情報処理システムの製造販売
  • 2008年
    • (株)エピテックスを買収、 LEDの製造販売
      北京オリンピックにてクリスティ社製DLPプロジェクターが活躍
  • 2009年
    • 7月 アメリカのNecsel Intellectual Property, Inc.を買収、 半導体レーザの開発製造販売
      12月 アメリカのLuminetx Corporation.を買収、医療機器の製造販売 メディカル市場へ参画
  • 2012年11月
    • オーストラリアのVR Solutions Pty Ltd.およびその子会社VR Solutions India Pvt Ltd.を買収、デジタル映像機器の販売
  • 2014年7月
    • 5月 カナダのArsenal Media Inc.を買収、デジタルコンテンツの企画制作
      7月 ウシオオプトセミコンダクター(株)を設立、LED及び半導体レーザの製造販売
  • 2015年1月
    • ドイツのCoolux GmbHを買収、デジタルコンテンツ制御機器の製造販売

  • 2015年~
    • 〇新たな成長機会の追求
      ・光源、装置事業のコスト競争力強化
      ・既存製品の新規分野での展開
      ・ソリューションビジネスの本格展開
      ・シナジー重視のM&A投資の拡大
      〇既存事業における収益性の維持・改善
  • 2016年
    • メディカルスキンケア製品販売
  • 2016年3月
    • 本社を東京都千代田区丸の内に移転
      フリーアドレス制を導入し、働き方改革を推進
  • 2017年~
    • 〇既存事業の収益性維持・改善
      ・既存市場での競争力強化により利益確保とシェア維持
      〇新たな成長機会の追求
      ・ウシオの強みを活かした新規市場開拓・新規事業創出
      ・シナジー重視のM&A投資による新規市場開拓の加速
  • 2019年
    • 働き方改革の一環として、「在宅勤務制度」を全社導入
  • 2020年~
    • 新中期経営計画を策定
      「光」のソリューションカンパニーへ
      30年に一度の大転換期として、2030年度に売上高2,500億円、営業利益率12%以上への持続的成長実現に向け、収益構造転換の基礎固め再挑戦を発表
      光のプロフェッショナルとして絶え間ない挑戦を続けて参ります

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.4時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 26名 20名 46名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 26名 8名 34名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.7%
      (684名中39名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
あり:
○新入社員研修(該当者全員対象)
新入社員を対象に、社員として配属直後に必要なスキルの獲得・マインドの理解を深めます。社員としての自覚を持つことや、オンラインでのコミュニケーションスキルを身につけるために、月に一度オンラインでのディスカッション・発表の場を設けています。

〇留学・トレーニー
業務に関連する専門的知識・技術の習得、並びに国内外の文化・知識の吸収による「国際的視野」を広めることで、社業の発展に寄与するために行っています。期間は人それぞれ異なります。また、留学先・トレーニー先についても人それぞれ異なります。

○ヤングエグゼクティブグループ(選抜者対象)
将来の経営人材の育成のための20~30代の若手社員(公募・他薦で選抜)を対象とした育成プログラムです。期間は1期=1年半で行い、受講者全員が複数の同一プログラムを受講し、志と情熱・戦略構築力・実行力・グローバル対応力向上を目指します。

上記以外にも様々な研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
あり:
TOEIC検定の受験料補助をはじめ、選択型福利厚生制度(カフェテリアプラン)を利用し、自己成長のための学習を支援しています。
メンター制度 制度あり
あり:
毎年、新入社員1人につき、1人の先輩社員(シスター・ブラザー)がメンターとなりOJTを行っています。新入社員の皆さんは、1年間をかけて先輩と共に必要なスキルやマインドを身に付けながら、経験を積んでいきます。常に先輩が身近に新入社員のサポートしてくれる環境です。シスター・ブラザーに対しても、スキルの獲得及び指導・育成する上でのポイントの理解を深めるための研修を行っています。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 18 35
    2021年 5 4 9
    2020年 14 5 19
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 35
    2021年 9
    2020年 19

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸薬科大学、埼玉大学、信州大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、北海道大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、北陸先端科学技術大学院大学、山梨大学、東京都市大学、宮崎大学、徳島大学、島根大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、清泉女子大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、中京大学、東京女子大学、甲南大学、学習院女子大学、同志社女子大学

Nanyang Technological University
University of Technology Malaysia
University of Suwon
Catholic University of Daegu
Inha University
San Diego State University
Hannam University
Ajou University

前年度の採用実績(人数) 2022年:大卒50名(予定)
2021年:大卒9名
2020年:大卒19名
2019年:大卒17名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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