最終更新日：2023/5/12

(株)共同通信テクノスタッツ

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ
  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
2,400万円
売上高
8億8,319万円（2022年3月実績）
従業員
69名（2023年4月時点）

【共同通信グループ/文理不問】日本を代表する通信社のニュース配信業務をシステムで支える会社です！

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【共同通信テクノスタッツ】エントリー受付中です！ （2023/05/12更新）

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新規エントリーを受付停止いたしました。
ご応募いただきありがとうございました。


当社は日本を代表する報道機関＜共同通信社＞とそのグループ会社が全額出資する会社です。共同通信社のシステム関連とスポーツ記録の収集・配信を担っています。

「ITの知識を活かしてニュースの世界で働きたい」「全国のスポーツファンに正確・迅速に競技結果を伝えたい」「そしてプロとして育っていきたい」
そんな思いを抱いている方を求めています。

情熱と頭脳があれば、皆さんの希望は叶います。わたしたちと一緒に楽しみながら働きませんか。まずは会社説明会でお会いできるのを楽しみにしております。

※新型コロナウイルスへの対応について※

・当日はマスク着用と手指の消毒にご協力をお願いいたします
・社員もマスク着用で出席致しますので予めご了承ください
・定員数を減らしての開催となります
・パーテーションを設置しております
・手指アルコール消毒を設置しております




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会社紹介記事

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創立25周年記念パーティーは東京湾クルーズで（2016年11月）
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日差しが差し込む明るいオフィス。2014年移転の際オフィス家具も一新しました。写真は管理部・営業開発部エリアの一角。

ニュースを支える現場力

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東京本社　汐留

当社は日本を代表する報道機関である一般社団法人共同通信社のグループ会社で、「システム」と「スポーツ記録」を二枚看板に、日々のニュース配信を支えるベストパートナーとなっています。

創立は1991年。2021年には30周年を迎えました。
社員数は69名と小さな会社ですが、年齢・役職にとらわれない風通しの良い会社であると自負しています。

人材育成は経営の要。
2016年から力をいれてきた人材育成は、現在、キャリア支援センターを軸に、学ぶ意欲がある、キャリアアップを目指す社員を支援しています。

平均年齢は34.6歳。2023年4月は5人の新人を迎えています。
若さを武器に共同通信社のニュース活動を支えています。

会社データ

プロフィール

創立は1991年、汐留に本社を構えています。社員の7割が20～30歳代の若い会社です。
システム保守や運用、監視、スポーツ記録の収集・配信をメインに、共同通信グループのベストパートナーとして信頼と最高の満足を提供します。
ジャーナリズムを支える縁の下の力持ちとして社会の発展に貢献し、夢を実現します。
事業内容
  • 受託開発
●通信社と加盟新聞社、契約放送局などを結ぶ基幹システムの監視・運用のほか、編集局のニュースセンター、政治部、外信部、社会部、経済部など出稿部のワークフローや国内外に展開する記者やカメラマンの記事、写真の送受信を技術面で支えるサポート業務
（2019年に共同通信社から全面業務移管を受けました）

●野球やサッカー、ゴルフ、大相撲、公営競技、五輪・パラリンピック、国体、インターハイに至る多種多様なスポーツの記録・成績の収集・配信業務
（2020年に共同通信社から全面業務移管を受けました）

●共同通信社、グループ会社を対象に、複合機、パソコン、周辺機器などの販売

●共同通信社、グループ会社からの開発業務の受託、保守業務

●共同通信社が配信した基幹ニュースや記事フォーム集、名刺や年賀状、あいさつ状の作成などの各種印刷業務

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事務所　受付
本社郵便番号 105-0021
本社所在地 東京都港区東新橋1-7-2　汐留メディアタワーアネックス5階
本社電話番号 03-3289-9206
設立 1991年11月25日
資本金 2,400万円
従業員 69名（2023年4月時点）
売上高 8億8,319万円（2022年3月実績）
業績 2019.3　（売上高）475,602　（経常利益） 7,514
2020.3　（売上高）688,489　（経常利益）42,214
2021.3　（売上高）857,803　（経常利益）33,364
2022.3　（売上高）883,197　（経常利益）52,743（単位：千円）
株主構成 一般社団法人共同通信社　66.7％
(株)共同通信社　　　　16.6％
(株)共同通信会館　　　16.6％
主な取引先 一般社団法人共同通信社、(株)共同通信社、キヤノンマーケティングジャパン(株)、富士ビジネス(株)
平均年齢 34.6歳（2023年4月時点）
沿革
  • 1991年
    • 東京都港区高輪に共同テレコムシステム(株)を設立
  • 1995年
    • 社団法人共同通信社と(株)東芝が出資
  • 2002年
    • 社団法人共同通信社の基幹システム「電子編集システム」の保守、ユーザーサポート業務を受託
  • 2009年
    • 本社を現在地に移転
      社団法人共同通信社のシステム運用部門の業務を受託
  • 2010年
    • 社団法人共同通信社が一般社団法人共同通信社に法人格移行
      (株)共同通信社の社内システム保守、ユーザーサポート業務を受託
      一般社団法人共同通信社のスポーツデータ処理業務を受託
  • 2011年
    • 「スポーツ記録部」を新設
      一般社団法人共同通信社、(株)共同通信社、(株)共同通信会館が全株式を取得
      社名を「(株)共同通信システム」（略称KS）に変更
  • 2013年
    • 一般社団法人共同通信社の社内印刷業務を受託
  • 2015年
    • 一般社団法人共同通信社の「サポート窓口」、スポーツデータ部業務の一部運営を受託
  • 2016年
    • 「人材育成本部」を新設
  • 2017年
    • 大阪事務所（大阪カスタマーサポート）開設
      一般社団法人共同通信社大阪支社の「システム技術業務」を大阪カスタマーサポートが受託
  • 2018年
    • 開発チームを営業部に統合して「営業開発部」が発足
      「キャリア支援センター」を新設
  • 2019年
    • 一般社団法人共同通信社の「システム管制業務」を受託
      「人材育成本部」を廃止して人材育成機能をキャリア支援センターに移行
  • 2020年
    • 一般社団法人共同通信社の「スポーツデータ業務」を受託
      社名を「(株)共同通信テクノスタッツ」（略称KT）に変更
  • 2021年
    • 株式会社共同通信社の社内システム保守、株式会社共同通信デジタルの社内システム保守の業務を受託
      専門職制度を導入
  • 2022年
    • K－LOTシステム改修、野球システム改修を受注
      動画配信型オンライン研修を導入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 15.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.7%
      （13名中1名）
    • 2022年度

    2022年4月時点

社内制度

研修制度 制度あり
オンライン研修（全社員対象）、新人社員研修、2-3年目研修、役職別研修、管理職研修、メンタル研修
自己啓発支援制度 制度あり
「資格取得奨励規定」に基づき、公的資格取得に対して報奨金を支給。受験料、交通費を補助し、受験日は特別有給休暇扱いとする。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア支援センターが「キャリアパス制度」を運営しています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
神奈川大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、順天堂大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、日本工業大学、法政大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記法律専門学校柏校、東海大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京電子専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ、日本工学院専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校
採用実績（人数） 過去4年間の新卒採用者数
　　　　　2020年　2021年　2022年　2023年
----------------------------------------------------------
大卒　　　　6名　　　６名　　　5名　　　4名
専門卒　　　 ―　　　 ―　　　 １名　　　1名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3名 2名 5名
    2022年 4名 2名 6名
    2021年 3名 3名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5名
    2022年 6名
    2021年 6名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

先輩情報

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S.C
2020年入社
東洋大学
経営学部　第2部経営学科
技術部
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