最終更新日:2022/8/2

東洋製罐グループ[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • ガラス・セラミックス
  • 非鉄金属
  • 紙・パルプ

基本情報

本社
東京都
資本金
110億9,460万円
売上高
8,215億6,500万円(2022年3月31日現在)
従業員
19,758名(2022年3月31日現在)

パッケージ業界 国内トップシェア!

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会社紹介記事

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東洋製罐グループは「金属・プラスチック・ガラス・紙」の「4大包装資材」すべてで業界トップクラスを誇っています。多様な資材を組み合わせ、柔軟な提案を行っています。
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例えばダイヤカット缶。この形、一度は見たことがありませんか。実は、私達が開発し、製造まで担っています。自分の閃きが、形になった喜びは容器メーカーの醍醐味です!

いつの時代も、容器包装を「身近な社会貢献として」捉える。

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私達は100年以上も前から、社会や暮らしの問題を解決するための容器包装について考え、開発・製造を担ってきました。もっと便利な暮らしを社会へとひらいていきたい。今の時代を生きる人々にとって、本質的な幸福とはなんだろう。そんな問いと向き合い、容器包装だからこそできる貢献を探索し続けてきました。これからは、ますます持続可能性を重視し、地球全体の明るい未来をひらいていきます。特に、環境へ配慮した取り組みにも力を入れていきます。例えば、脱プラスチックへ貢献できる新たな紙容器製品の開発などに注力しています。

会社データ

事業内容
東洋製罐グループでは容器の製造・開発を基軸に、これまで培った技術を活かした複数の事業を展開しています。基軸となる容器包装関連事業は金属製品から紙製品に至るまで多種多様な容器に及んでおり、「金属・プラスチック・ガラス・紙」の「4大包装資材」すべてで業界トップクラスのシェアを誇っています。また、創業以来培ってきた圧延、ラミネートなどの技術を用いた鋼板関連事業では、自動車・産業機械部品用材料、建築・家電用材料として展開しています。表面処理等の高度な技術を他素材へ応用した機能材料関連事業も、高品質かつ高機能な材料として評価をいただき、建築・製造・エレクトロニクス、医療といったさまざまな場面で活用されています。そんな各事業において、機械系、電気・電子・情報系、物理系、数学系、有機・高分子系、無機・金属系、材料工学系他さまざまな人材が活躍しています。

■容器包装事業
【缶・ペットボトル】
◆東洋製罐(株)
金属、プラスチックとそれらの複合材料を素材とした包装容器の製造・販売
食品関連機械、包装システムの販売および技術サービス
【紙容器】
◆東罐興業(株)
飲料用コップ、食品容器、一般容器などの紙コップ・プラスチック容器製造・販売
【キャップ類】
◆日本クロージャー(株)
各種金属キャップの製造販売
各種樹脂キャップ及び樹脂製品の製造販売
新規分野製品、他各種樹脂成形品の製造販売
上記に関連する機械の販売と保守
金型事業
【プラスチック容器】
◆メビウスパッケージング(株)
食品・生活用品・医薬品に関するプラスチック容器の製造販売 他
【ガラスびん】
◆東洋ガラス(株)
各種ガラス製品の製造販売
各種ガラス製品の製造に関連する諸設備、器具の開発・設計・設置
前各号に付帯関連する事業

■鋼板事業
◆東洋鋼鈑(株)
ぶりき、薄板及び各種表面処理鋼板並びに各種機能材料等の製造・販売
(食缶や飲料缶、冷蔵庫の扉材、ユニットバスの壁材、パソコンの磁気
ディスク用基板、ハイブリッド車の燃料電池部材 他)
本社郵便番号 141-8627
本社所在地 東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
本社電話番号 03-4514-2042
設立 1917年6月25日
資本金 110億9,460万円
従業員 19,758名(2022年3月31日現在)
売上高 8,215億6,500万円(2022年3月31日現在)
募集会社1 東洋製罐グループホールディングス(株)
【事業内容】グループ会社の経営管理等
【資本金】 110億9,460万円
【売上高】 8,215億6,500万円(2022年3月)
【事業所】 本社(東京都品川区) 、綜合研究所(神奈川県横浜市保土ケ谷区)
※グループ採用を実施しております。東洋製罐グループホールディングス(株)に所属をし、下記グループ会社に在籍出向になります。
募集会社2 東洋製罐(株)
【事業所】本社(東京都品川区) 、テクニカルセンター(神奈川県横浜市)、
工場(千歳、仙台、石岡、久喜、埼玉、川崎、横浜、静岡、豊橋、滋賀、茨木、大阪、広島、基山)
募集会社3 東洋鋼鈑(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、下松事業所(山口県下松市)
募集会社4 東罐興業(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術開発センター(静岡県御殿場市)、工場(厚木、静岡、小牧、福岡)、営業所(西部営業部(大阪)、北海道、東北、中部、九州)
募集会社5 日本クロージャー(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術開発センター(神奈川県平塚市)、金型事業センター(神奈川県平塚市)、工場(茨城県石岡市、神奈川県平塚市、愛知県小牧市、岡山県勝田郡)、営業所(北海道札幌市、愛知県小牧市、大阪府大阪市、福岡県福岡市)
募集会社6 メビウスパッケージング(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術部(神奈川県横浜市)、工場(茨城県猿島群)
募集会社7 東洋ガラス(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、工場(千葉県柏市、滋賀県湖南市)、技術部(東京都品川区、神奈川県横浜市)、西部営業部(大阪府大阪市)、営業所(北海道(札幌市)、福岡(博多区)
関係会社1 ※グループ採用募集会社/対象外※

東洋エアゾール工業(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、研究開発(埼玉県川越市)、営業所(大阪府大阪市)、工場(茨城県、埼玉県、三重県)
関係会社2 ※グループ採用募集会社/対象外※

日本トーカンパッケージ(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、包装開発センター(神奈川県相模原市)、工場(宮城県、福島県、茨城県、栃木県、埼玉県、神奈川県、静岡県、愛知県、滋賀県、大阪府、福岡県)、営業所(北海道、千葉県、静岡県)
関係会社3 ※グループ採用募集会社/対象外※

東洋製罐グループエンジニアリング(株)
【事業所】本社(神奈川県横浜市)、工場(福島県)
関係会社4 ※グループ採用募集会社/対象外※

東罐商事(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、営業所(東京都、大阪府、愛知県、茨城県)
沿革
  • 1917年
    • 会社創立 本社ならびに大阪工場を大阪市に設置(6月25日)
  • 1919年
    • 自動製缶設備による製缶(2号缶)を開始
  • 1934年
    • 東洋鋼鈑(株)設立
  • 1935年
    • 大阪証券取引所に株式を上場
  • 1941年
    • 製缶業者の大合同勧告に従い7社を合併、東洋製罐(株)(現東洋製罐グループホールディングス(株))設立
  • 1943年
    • 東罐化学工業(株)(現東罐興業(株))設立
  • 1949年
    • 東京証券取引所に株式を上場
  • 1953年
    • 島田硝子(株)(現東洋ガラス(株))が東洋製罐グループに参加
  • 1954年
    • 帝国クラウンコルク(株)(現日本クロージャー(株))が東洋製罐グループに参加
  • 1962年
    • プラスチックボトル(洗剤向け)の製造を開始
  • 1965年
    • アルミプルタブ蓋を導入
  • 1970年
    • トーヨーシーム缶の製造を開始
  • 1972年
    • ラミコンボトル(マヨネーズ向け)の製造を開始
  • 1976年
    • プッシュインタブ蓋 炭酸飲料に採用(202径)
  • 1977年
    • DRD缶の製造を開始
  • 1978年
    • 飲料用溶接缶の製造を開始
      ペットボトル(醤油用)の製造を開始
  • 1979年
    • エアゾール用溶接缶の製造を開始
  • 1982年
    • 飲料用ペットボトルの製造を開始
  • 1985年
    • フェニックス缶 開発
  • 1990年
    • ステイオンタブ(SOT)付蓋の製造を開始
  • 1991年
    • TULCの製造を開始
  • 2005年
    • マルチブロックボトル(マヨネーズ向け)の製造を開始
      レトルト対応ジッパー付パウチの製造を開始
  • 2010年
    • TULC鏡面ラベル缶 開発
      リチウムイオン二次電池用外装缶の製造を開始
  • 2011年
    • 大崎フォレストビルディング竣工(東京都品川区)
  • 2017年
    • 創立100周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 90名 50名 140名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.0%
      (1677名中84名)
    • 2021年度

    女性の最高役職:執行役員

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者通信教育
・新入社員教育(入社時集合教育、工場巡回実習等)
・異文化理解研修
・ロジカルシンキング研修
・中堅社員教育
・その他階層別研修
※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
・公的資格取得奨励制度:業務に関連する公的資格・免許を取得された方に奨励金を支給
・通信教育制度:受講修了者の受講料を全額補助
・語学学校通学補助制度:条件を満たした社員に対し、語学学校への通学にかかる学費の一部を補助する制度
※各社共通
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 43 17 60
    2021年 43 22 65
    2020年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 60
    2021年 65
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都市立芸術大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、愛知学院大学、愛知工業大学、岩手大学、大阪学院大学、神奈川工科大学、共立女子大学、杏林大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、湘南工科大学、水産大学校、中部大学、津田塾大学、帝京大学、東京農業大学、富山大学、白鴎大学、福島大学、大妻女子大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、岐阜大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、国士舘大学、佐賀大学、産業能率大学、職業能力開発総合大学校、摂南大学、崇城大学、千葉商科大学、中京学院大学、東京工科大学、東京女子大学、同志社女子大学、長崎大学、長崎県立大学、奈良大学、日本工業大学、福岡大学、桃山学院大学、立正大学、龍谷大学、南山大学

前年度の採用実績(人数) 2021年度:65名
2020年度:61名
2019年度:62名
2018年度:74名
2017年度:74名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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