最終更新日:2022/8/8

ヒロセグループ【ヒロセホールディングス(株)、ヒロセ(株)、ヒロセ補強土(株)、太洋ヒロセ(株)】[グループ募集]

業種

  • 建設
  • リース・レンタル
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 商社(建材)

基本情報

本社
東京都
資本金
23億4,185万4,009円
売上高
1,280億円(令和3年3月期連結)
従業員
1,686名(ヒロセグループ/令和3年3月31日現在)

社会の基盤を支えるヒロセグループ。高速道路や橋、ダム、歴史的建造物、高層ビルまで、卓越した技術力と多様な商品で、人々の安心と安全な生活環境を支えています。

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会社紹介記事

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営業・施工管理・設計など各分野のスペシャリストが集結。”チーム全員で考え、取り組む”ことで互いの知恵を集約させ、安心・安全な環境を作り出しています。
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基礎工事に必要な重仮設資材の提供から設計、施工まで手がけるグループ力が強み。自然災害の復興や、誰もが知る建築物の大規模工事など数多くの施工実績を誇る。

各分野の専門企業が集結し、日本を基礎から強くする。

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「失敗なくして成長はありません。若手社員は柔軟な発想で色々なことに挑戦し、たくさん失敗しながら成長します」と語る廣瀬会長。

◆自然災害の復興から、国家的プロジェクトまで

1938年、重仮設資材のリース会社からスタートしたのが、ヒロセホールディングスのはじまりです。社会の中で確固たる役割を果たしながら、事業フィールドを拡げ、現在では設計、施工、資材提供などを全てを一貫して行うことができる総合力が大きな強みです。

鉄道や高速道路、橋、また皆さんのご存じのところでは、東京スカイツリータウン、羽田空港、各地の新幹線などの大規模な公共工事にも参画。災害に備えた堤防や山の斜面の補強、災害により橋が崩れた際には速やかに仮の橋を作って交通を再開させるなど幅広く社会貢献を果たしています。

◆高い専門性を持つ集合体として、強固なシナジーを発揮

大型建造物の基礎工事に欠かせない地下空間工事を手がける「ヒロセ」と「太洋ヒロセ」、高速道路の土台や壁に使用される補強土工事や山の斜面補強工事を手がける「ヒロセ補強土」など、極めて専門性が高い企業である私たちは、2017年10月にホールディングス化。各社の連携を深め、迅速に動ける体制を築き上げました。
これからも各社が専門性を高めながら、互いの知恵やノウハウを集結させることで、他では決してできない技術を提供していきたいと考えています。

◆誇りと情熱を胸に、いつも新たなチャレンジを

仕事を進める上で様々な意見をもった仲間と知恵を出し合い、チームで最適な答えを導き出す。新技術や工法にもアンテナを張り、積極的に取り入れていく。ヒロセグループのさらなる飛躍のため、そして社会をより良くするために、若手社員の柔軟なアイデアに大いに期待しています。

大切なのは失敗を恐れず、チャレンジする心。そして、いかなる困難も乗り越え、安心・安全な環境を創り出すという高い志です。失敗を恐れていては、その先に得られる経験も、成長もありません。仲間と本気で議論し、考え抜いた結果がたとえ失敗だったとしても、それは必ずや成長の糧になります。若手社員には仕事を通してたくさんの失敗をしながら、自分自身を成長させてほしいと思っています。


<代表取締役会長兼社長/廣瀬 太一>

会社データ

事業内容
【ヒロセ(株)、太洋ヒロセ(株)】
■重仮設資材・仮設橋梁などのリース・販売・加工
重仮設資材とは、ビルなどの建造物やトンネル工事などで必要となる地下の基礎工事において、地下深く掘り下げた側面の土が崩落・崩壊等しないように押さえたり支えたりして安全な地下空間を造り出すための鋼鉄の建設資材のことです。 このような資材を用いて工事を計画し、安全な地下空間と工事環境を創り出します。
■仮設橋梁とは、橋の架け替え工事の際に使用する「仮の橋」です。迅速な対応力があり、災害が発生した際にはすぐに計画・設計・施工が可能。また部材の組み合わせにより、長さや幅を自由に変えることができる汎用性があります。
■重仮設の各種山留工事、ソイル連壁工事、仮設橋梁工事
顧客の要望に応えるため、設計段階からプロジェクトへ参画し、安全・最善の計画をします。過去の施工実績を元に培ったノウハウそして鍛えぬいた現場力で工事を進めていきます。

【ヒロセ補強土(株)】
■テールアルメ工法等による補強土工事、及びその開発・提案
補強土とは、土を盛る(盛土)、削る(切土)などの技術を用いて壁を造り、高速道路などの土台そのものを造り出したり、山の地盤補強を行っています。 狭く、地震の多い日本では欠くことのできない技術です。これら工法による技術コンサルタント業・コンクリート製品の販売も行っています。
◎国土交通大臣許可(特‐27)第5996号

【ヒロセホールディングス(株)】
■各会社のグループCSR推進、管理(人事、総務、財務、経理、システム、監査など)を行う会社です。

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災害大国と言われる日本において、建造物の基盤作りを担うヒロセグループの社会的役割は大きい。仕事への誇りが自信になり、成長を後押しする。

本社郵便番号 135-0016
本社所在地 東京都江東区東陽4丁目1番13号 東陽セントラルビル
本社電話番号 03-5634-4502
設立 1938年(昭和13年)11月25日
資本金 23億4,185万4,009円
従業員 1,686名(ヒロセグループ/令和3年3月31日現在)
売上高 1,280億円(令和3年3月期連結)
事業所 本社/東京

本店/東京、大阪

支店/北海道、東北(宮城県)、横浜、北関東(埼玉県)、新潟、名古屋、静岡、北陸(石川県)、 中国(広島県)、四国(香川県) 、九州(福岡県) 、沖縄

営業所/青森、秋田、岩手、郡山(福島県)、甲府、長野、豊橋、福井、岐阜、三重、和歌山、岡山、山陰(島根県)、山口、松山、徳島、高知、大分、宮崎、南九州(鹿児島県)

工場/札幌、旭川、八戸、秋田、北上(岩手県)、仙台、郡山(福島県)、東京(千葉県)、白井(千葉県)、新潟、名古屋、東海(愛知県)、大阪、橋梁(大阪府)、広島、福岡、坂出
主な取引先 ■官公庁~国土交通省各地方建設局、農林水産省各地方農政局、日本鉄道建設公団、水資源開発公団、都市基盤整備公団、みどり資源公団、各都道府県庁、市町村、主要都市交通局 他

■民間企業~大林組、大成建設、竹中工務店、清水建設、鹿島建設、その他全国主要土木建設会社、JR各社 他

※すべて順不同、敬称略
関連会社 関連会社 ヒロセ(株)、ヒロセ補強土(株)、太洋ヒロセ(株)、成幸利根(株)、キャデック(株)、産業リーシング(株)、日本ノーディックテクノロジー(株)、テクニカルブレイン(株)、ヒロセシンガポール、ヒロセタイランド、ヒロセベトナム、ヒロセベトナムハノイ
※すべて順不同、敬称略
募集会社 ・ヒロセホールディングス(株)
・ヒロセ(株)
・ヒロセ補強土(株)
・太洋ヒロセ(株)
募集会社1 正式社名:ヒロセホールディングス(株)
設立:昭和13年11月25日
資本金:23億4,185万4,009円
従業員:60名
売上高:1,280億円(令和3年3月期連結)
本社所在地:東京都江東区東陽4丁目1番13号 東陽セントラルビル
事業所:東京本社
募集会社2 正式社名:ヒロセ(株)
設立:2017年4月10日
資本金:1億円
従業員:671名(令和3年7月現在)
売上高:ヒロセホールディングス連結業績に含む
本社所在地:東京都江東区東陽4丁目1番13号 東陽セントラルビル
事業所: 本社/東京

本店/東京、大阪

支店/北海道、東北(宮城県)、横浜、北関東(埼玉県)、新潟、名古屋、静岡、北陸(石川県)

営業所/青森、秋田、岩手、郡山(福島県)、豊橋、福井、和歌山

工場/札幌、旭川、八戸、秋田、北上(岩手県)、仙台、郡山(福島県)、東京(千葉県)、白井(千葉県)、新潟、名古屋、東海(愛知県)、大阪、橋梁(大阪府)
募集会社3 正式社名:ヒロセ補強土(株)
設立:2017年4月10日
資本金:1億円
従業員:150名(令和3年7月現在)
売上高:ヒロセホールディングス連結業績に含む
本社所在地:東京都江東区東陽4丁目1番13号 東陽セントラルビル
事業所:本社/東京

本店/東京、大阪

支店/北海道、東北(宮城県)、名古屋、 中国(広島県)、四国 、九州(福岡県)、沖縄

営業所/岩手、甲府、静岡、松山、高知、南九州(鹿児島)
募集会社4 正式社名:太洋ヒロセ(株)
設立:昭和28年4月15日
資本金:4億3,000万円
従業員:190名(令和3年7月現在)
売上高:ヒロセホールディングス連結業績に含む
本社所在地:福岡県福岡市博多区奈良屋町2 -1 博多蔵本太田ビル6階
事業所:本社/九州

支店/中国(広島)、四国、九州、沖縄

営業所/さんいん、岡山、南九州

出張所/山口、徳島、松山

工場/八本松、西条、宇美、久山、鹿児島、坂出
沿革
  • 1938年11月
    • (株)廣瀬清三郎商店設立
  • 1959年2月
    • 東京支店(現:東京本店)を開設
  • 1963年8月
    • 名古屋営業所(現:名古屋支店)開設
  • 1964年1月
    • 商号を廣瀬鋼材産業(株)に変更
      同年4月 名古屋工場開設
  • 1965年4月
    • 覆工板の取扱いを開始
  • 1967年10月
    • 広島営業所(現:中国支店)を開設
  • 1968年3月
    • 広島工場を開設
  • 1975年1月
    • 四国営業所(現:四国支店)を開設
      同年11月 札幌工場を開設
  • 1977年1月
    • 白井工場を開設
      同年7月 四国支店坂出工場を開設(四国地区の分工場として)
  • 1984年8月
    • 東京工場を開設
  • 1988年11月
    • 商号をヒロセ(株)に変更
  • 2007年4月
    • 沖縄営業所開設
  • 2008年3月
    • ベトナムに駐在員事務所開設
      同年4月ヒロセ東北(株)を吸収合併
      同年11月 ヒロセ創立70周年
  • 2011年1月
    • HIROSE MARUKEN VIETNAM COMPANY LTD.設立 (現 HIROSE VIETNAM COMPANY LIMITED)
  • 2012年4月
    • アジア地域の統括会社としてHIROSE(ASIA)PTE.LTD.設立 
      同年7月 沖縄支店設立
      同年9月 成幸利根(株)を子会社化
      同年11月 HIROSE(VIETNAM)HANOI COMPANY LIMITED設立
  • 2014年8月
    • PT. HIROSE NUSANTARA INDONESIA設立
      同年10月 成幸利根(株)が伸栄(株)を吸収合併
  • 2016年4月
    • 太洋ヒロセ(株)発足
      同年6月 HIROSE(SINGAPORE)PTE. LTD.が、中華工程有限公司を子会社化
  • 2017年2月
    • 日本ノーディッグテクノロジー(株)を子会社化
  • 2017年10月
    • ヒロセ(株)が会社分割により、重仮設事業会社である「ヒロセ(株)」に、補強土事業を「ヒロセ補強土(株)」へ承継し、商号をヒロセホールディングス(株)へ変更

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
【各社共通】
■新入社員研修
■商品・技術勉強会
■階層別昇格研修 他
※上記のように、基礎知識からはじまり、継続的な「考える力」の強化するためのカリキュラムを整備。より就業能力の高い人材を育成するための体制は万全です。
自己啓発支援制度 制度あり
【各社共通】
■通信教育
■経営塾研修 他
社内検定制度 制度あり
【各社共通】
■社内ライセンス制度 他

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 7
    2019年 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 22
    2020年 30
    2019年 31

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、愛媛大学、大分大学、神奈川大学、近畿大学、岐阜大学、日本大学、宮崎大学、名城大学、山口大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、大谷大学、香川大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、上智大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、都留文科大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本体育大学、日本大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島修道大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、中央工学校、有明工業高等専門学校

ストックトン大学、カリフォルニア州立大学

前年度の採用実績(人数)            2018年  2019年  2020年  2021年 
           -----------------------------------------------------
高専・大卒・大学院卒  25名    42名    35名    24名
前年度の採用実績(学部・学科) 土木・建築学科、社会工学科、都市デザイン学科、経済学科、経営学科、法学科、情報学科等(学部学科不問)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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