最終更新日:2023/10/24

大日本ダイヤコンサルタント(株)(2023年7月より(株)ダイヤコンサルタント・(株)大日本コンサルタントが合併)【管理部・営業企画部、技術第2部】

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
13億9,900万円(合併後)
売上高
大日本コンサルタント:186億円 ダイヤコンサルタント:134億円(2022年6月実績)
従業員
1,310名(2023年7月現在)

大日本ダイヤコンサルタントは我々は、未来を拓く総合建設コンサルタントです。

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【大日本ダイヤコンサルタント】採用担当者からの伝言板 (2023/09/06更新)

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2024卒 募集終了いたしました。

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会社紹介記事

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近年は、頻発する豪雨に伴って土砂災害が多発・激甚化しておりますが、当社は災害発生時の復旧対応はもとより、防災・減災業務にも尽力しています。
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当社では人財育成に力を入れており、技術者専門研修では基礎知識の習得、業務の留意点を中心とした実践教育を行い、現場力を高めています。

社会資本整備の縁の下の力持ちとして、社会に貢献しています。

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道路防災設計(法面設計)の事例:当社は地質・地盤に強い建設コンサルタントとして道路をはじめ、橋梁、トンネル、河川・堤防など様々な社会資本整備に貢献しています。

「信頼のもと、社会になくてはならない企業グループ」へ!

私たち橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強い大日本コンサルタントと、地質・地盤の調査・解析に強いダイヤコンサルタントの合併会社です。前身である両社が1963年の創業から培った技術を融合させ、社会基盤整備それぞれの分野に優れた技術を有する技術者集団である総合建設コンサルタントとして、地質・地盤の調査・解析から企画・設計まで一貫したサービスを提供いたします。

会社データ

プロフィール

私たち橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強い大日本コンサルタントと、地質・地盤の調査・解析に強いダイヤコンサルタントの合併会社です。前身である両社が1963年の創業から培った技術を融合させ、社会基盤整備それぞれの分野に優れた技術を有する技術者集団である総合建設コンサルタントとして、地質・地盤の調査・解析から企画・設計まで一貫したサービスを提供いたします。

事業内容
●橋梁・高速道路・トンネルなど道路構造物の調査・計画・設計、保全、維持補修計画、モニタリング、道路管理
●交通体系調査、道路網計画、交通計画
●まちづくり、都市計画・地域計画
●都市施設(駅前広場・公園・緑地・駐車場・下水道施設など)の調査・計画・設計
●水理解析、河道計画、河川構造物の調査・計画・設計
●地滑りに関する調査・対策、砂防ダムの計画・設計
●環境アセスメント、環境計画
●河川氾濫や斜面崩壊、プラントや生産設備の耐震診断などリスクマネジメント

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ボーリング現場の写真です。

本社郵便番号 101-0022
本社所在地 東京都千代田区神田練塀町300
本社電話番号 03-5298-2051
設立 1963年5月15日(ダイヤコンサルタント)
資本金 13億9,900万円(合併後)
従業員 1,310名(2023年7月現在)
売上高 大日本コンサルタント:186億円 ダイヤコンサルタント:134億円(2022年6月実績)
売上高推移 ダイヤコンサルタント
134億円(2022年 6月期実績)
123億円(2021年 3月期実績)
124億円(2020年 3月期実績)
117億円(2019年 3月期実績)

代表者 代表取締役社長 原田 政彦
事業所 本社/東京都千代田区
支社/仙台、さいたま、富山、名古屋、大阪、福岡
支店/宇都宮、新潟、神戸、広島、高松、松山、沖縄、マニラ
関連会社 Nippon EngineeringVietnam Co., Ltd.
NEテクノ(株)
合同会社ふじおやまパワーエナジー
有限会社エーシーイー試錐工業
株式会社清流パワーエナジー
株主構成 DNホールディングス(株) 100%
主な取引先 国土交通省、地方公共団体、高速道路会社
電力会社、石油備蓄会社、研究機関 他
企業理念 橋梁や道路など社会資本整備の企画・構想、計画、調査、設計、施工管理、維持管理など各段階におけるコンサルティングおよび、地下資源・土木設計・防災などの分野で調査、設計、解析、維持管理など各段階においてコンサルティングを行なっています。
ブランドビジョン 大地は、地球、地盤、地形、河川・地下水・海洋を含む水循環、といった地球に本来から備わっている環境基盤を、
空間は、河川堤防、ダム、道路、トンネル、橋、といった大地に働きかけて構築する構造物(構造インフラ)を
指しています。

人は、空間を作り出し、活用する、人間ひとりひとりの活動を、
社会は、人が集まってよりよい生き方を模索し構築する上で必要な知恵である、
法律、政策、計画、構想、企画、経済、コミュニティー、政治といったことまでを含んだ生活全般を指しています。

大地と空間は、物理的に知覚できる対象を、
人と社会は、心理的な要素も加味して知覚する対象を指しています。
暮らしを支えるハードとソフトの両面について私たちは正面から向き合い、
そこに潜在している力や将来性を探り当てていきたいという思いを、可能性を引き出すという言葉に託しました。

それらの潜在する力や未来を引き出す上で大切な着眼点の良さ、根気、真摯さ、といった企業文化を育てながら
引き出された可能性を社会に還元するための課題を発見し、その解決策を考え、社会に実装していきたいと考えています。
それが未来を拓く建設コンサルタントとしての道標となり、
SDGs(目標2030年)への貢献だけでなく、さらにその先へ繋がっていくものと考えています。
有資格者技術者数 ○博士(理学・工学) 39名
○技術士 646名
○RCCM 334名
○土木学会認定上級技術者 10名
○1級土木施工管理技士 270名
○土木学会認定一級技術者 20名
○測量士 112名
○一級建築士 8名
○海洋・港湾構造物維持管理士 2名
○地質調査技士 145名
○地質情報管理士 18名
○土木構造診断士 7名
○コンクリート主任技士 6名
○コンクリート診断士 18名
○コンクリート技士 9名
○応用地形判読士 5名
○道路橋点検士 102名
○地すべり防止工事士 27名
○バイオマス活用アドバイザー 4名
○認定アセットマネージャー国際資格(CAMA) 3名
○認定ファシリティマネージャー(CFMJ) 3名
○環境計量士 4名
○技術管理者(土壌汚染対策法) 6名
〇地質リスクエンジニア 7名

(2023年6月現在)
平均年齢 46.3歳(2021年3月時点)
平均勤続年数 15.2年(2021年3月時点)
月平均所定外労働時間 総合職:27時間(2021年度実績)
一般職:16.7時間(2021年度実績)
認定 女性活躍推進法に基づく優良企業認定「えるぼし(2段階目)」
健康保険組合連合会東京連合会より「健康優良企業」の認定
経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に認定
沿革
  • 1963年
    • 会社設立
      国鉄、道路公団、建設省などの調査業務に参入
  • 1966年
    • 山陽新幹線調査業務に参入
  • 1971年
    • 本四連絡橋、大型発電基地調査業務に参入
  • 1981年
    • 日中石炭共同探査業務に参入
      国家石油地下備蓄基地調査業務に参入
  • 1985年
    • 東京国際空港沖合展開調査業務に参入
      構造物保全度評価業務に参入
  • 1986年
    • 関西新国際空港調査業務に参入
  • 1988年
    • 東京湾横断道路調査業務に参入
  • 1989年
    • 圧縮空気貯蔵発電調査業務に参入
  • 1990年
    • 火山砂防業務に参入
      揚水地下発電所調査業務に参入
  • 1994年
    • 国家石油ガス備蓄基地調査業務に参入
  • 1995年
    • 阪神・淡路大震災後に全国各地で多数の活断層調査業務に参入
  • 2000年
    • 土壌環境調査業務に参入
  • 2001年
    • 大深度地下構造調査業務に参入
  • 2002年
    • 地震被害想定調査業務に参入
  • 2005年
    • 日本モンゴル石炭共同探査業務に参入
  • 2006年
    • 原子力発電所の耐震性評価業務に参入
  • 2007年
    • 社会資本維持管理事業に本格参入
  • 2010年
    • 天然ガスパイプライン整備調査業務に参入
  • 2011年
    • 東日本大震災に係る復旧業務に従事
  • 2013年
    • 創立50周年(2013年5月15日)
  • 2016年
    • 熊本地震に係る復旧業務に従事
  • 2017年
    • 九州北部豪雨に係る復旧業務に従事
  • 2018年
    • 厚生労働省より女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし(2段階目)」認定を取得
  • 2021年
    • 株式会社ダイヤコンサルタントは、大日本コンサルタント株式会社と共同持株会社 DNホールディングス株式会社 を7月14日に設立しました。
       また、同日、DNホールディングス株式会社はスタンダード市場に上場されました。

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 4名 5名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員、入社3年目など若手・中堅社員、管理職向けに階層ごとの階層別研修、土木設計・土質・地質分野の専門性を高める技術者専門研修および日常業務におけるOJTを実施。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得手当や社内・社外での受験対策講座の実施、受験・講習会参加費用の会社補助制度など。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、上司との面談を実施。今後のキャリアの方向性や担ってもらいたいこと、取り組む課題を確認する。
社内検定制度 制度あり
技術士、RCCM、地質調査技士などの資格取得を奨励。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、北海学園大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、秋田大学、山形大学、東北大学、東北工業大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、大東文化大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、日本大学、大同大学、首都大学東京、早稲田大学、千葉大学、横浜国立大学、東海大学、静岡大学、信州大学、富山大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、岐阜大学、名古屋大学、大阪市立大学、同志社大学、京都大学、大阪大学、関西大学、神戸大学、高知大学、島根大学、岡山大学、山口大学、広島大学、九州大学、福岡大学、宮崎大学、鹿児島大学、東京都立大学、東京農工大学
<大学>
北見工業大学、北海道大学、北海道教育大学、北海学園大学、室蘭工業大学、札幌大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、弘前大学、宮城教育大学、山形大学、東北工業大学、東北学院大学、仙台大学、宮城学院女子大学、茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、大妻女子大学、亜細亜大学、駒澤大学、城西大学、芝浦工業大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東京理科大学、東海大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、国士舘大学、立正大学、早稲田大学、青山学院大学、専修大学、横浜国立大学、金沢大学、富山大学、新潟大学、北陸大学、山梨大学、信州大学、静岡大学、名古屋工業大学、中部大学、名城大学、愛知学院大学、大阪大学、大阪市立大学、神戸大学、滋賀県立大学、近畿大学、三重大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、甲南大学、姫路獨協大学、立命館大学、龍谷大学、京都精華大学、京都光華女子大学、岡山大学、岡山理科大学、鳥取大学、島根大学、広島大学、山口大学、広島経済大学、愛媛大学、高知大学、松山大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、九州共立大学、九州産業大学、西南学院大学、西日本工業大学、立命館アジア太平洋大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、高知工業高等専門学校

採用実績(人数) 2022年:30名
2021年:19名
2020年:22名
2019年:19名
2018年: 9名
2017年:16名
採用実績(学部・学科) 【技術系部門】
理学部、工学部、農学部など
【総務経理部門】
法学部、商学部、経済学部、文学部など
【営業部門】
法学部、経済学部、文学部など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 27 3 30
    2021年 16 3 19
    2020年 14 8 22
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 30
    2021年 19
    2020年 22
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 1
    2020年 1

先輩情報

生まれ育った地元にトンネル計画をしたい。
Y.A
2021年入社
創造工学部 都市環境工学科
九州支社 設計部(入社2年目時点)
土木設計
PHOTO

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