最終更新日：2023/3/9

(株)ダイヤコンサルタント【DNホールディングスグループ】

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億5,500万円

売上高: 134億円（2022年 6月期実績）

従業員: 490名（2022年7月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「社会を支える仕事」：ダイヤコンサルタントは総合建設コンサルタントとして社会資本整備に貢献しています。

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【ダイヤコンサルタント】採用担当者からの伝言板（2023/02/13更新）

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近年は、頻発する豪雨に伴って土砂災害が多発・激甚化しておりますが、当社は災害発生時の復旧対応はもとより、防災・減災業務にも尽力しています。当社では人財育成に力を入れており、技術者専門研修では基礎知識の習得、業務の留意点を中心とした実践教育を行い、現場力を高めています。

: 近年は、頻発する豪雨に伴って土砂災害が多発・激甚化しておりますが、当社は災害発生時の復旧対応はもとより、防災・減災業務にも尽力しています。

: 当社では人財育成に力を入れており、技術者専門研修では基礎知識の習得、業務の留意点を中心とした実践教育を行い、現場力を高めています。

社会資本整備の縁の下の力持ちとして、社会に貢献しています。

道路防災設計（法面設計）の事例：当社は地質・地盤に強い建設コンサルタントとして道路をはじめ、橋梁、トンネル、河川・堤防など様々な社会資本整備に貢献しています。	ダイヤコンサルタントは、「地質・地盤に強い建設コンサルタント」として、地質リスクに対し調査、解析、設計技術を駆使して、課題を解決する専門家集団です。　我が国では、地震や異常気象災害が多発しています。このような激しい環境変化に対し、地質リスクに通じる当社は、防災・減災設計そして、老朽化した社会資本の長寿命化やメンテナンス業務の設計に力を入れています。また、生態系に影響を及ぼす「土壌・地下水汚染」に対しては、調査・解析技術により最適な提案を行っています。このように、当社の事業は将来世代が安全で安心な生活基盤を確保できるよう、これまで以上に社会的意義が大きくなってきています。

道路防災設計（法面設計）の事例：当社は地質・地盤に強い建設コンサルタントとして道路をはじめ、橋梁、トンネル、河川・堤防など様々な社会資本整備に貢献しています。

　ダイヤコンサルタントは、「地質・地盤に強い建設コンサルタント」として、地質リスクに対し調査、解析、設計技術を駆使して、課題を解決する専門家集団です。
　我が国では、地震や異常気象災害が多発しています。このような激しい環境変化に対し、地質リスクに通じる当社は、防災・減災設計そして、老朽化した社会資本の長寿命化やメンテナンス業務の設計に力を入れています。また、生態系に影響を及ぼす「土壌・地下水汚染」に対しては、調査・解析技術により最適な提案を行っています。このように、当社の事業は将来世代が安全で安心な生活基盤を確保できるよう、これまで以上に社会的意義が大きくなってきています。

会社データ

プロフィール	ダイヤコンサルタントは、地下資源・土木設計・防災などの各分野で高度な経験と訓練をつんだ技術者による専門的サービスを提供するために、1963年5月15日に設立されました。半世紀を経て、地質・地盤・地下水・資源の調査・解析とこれを活かした土木設計に特色を有する総合建設コンサルタントに業容を拡大しています。
事業内容	■当社は下記の4つの事業により、社会貢献致します。（1）調査　地質・地盤・地下水の調査技術により、社会資本の整備並びに、活断層や土砂災害等の地質リスクを解決しています。（2）設計　様々な土木構造物に対し、環境と調和を図り、「安全・安心・快適」な設計を行います。（3）解析　3D技術を用いた各種解析やシミュレーションにより、地盤の評価や防災計画を提案致します。（4）維持管理　独自の計測技術や非破壊調査技術により、構造物の点検から補修設計、維持管理計画を策定致します。ボーリング現場の写真です。

プロフィール

ダイヤコンサルタントは、地下資源・土木設計・防災などの各分野で高度な経験と訓練をつんだ技術者による専門的サービスを提供するために、1963年5月15日に設立されました。半世紀を経て、地質・地盤・地下水・資源の調査・解析とこれを活かした土木設計に特色を有する総合建設コンサルタントに業容を拡大しています。

事業内容

■当社は下記の4つの事業により、社会貢献致します。
（1）調査
　地質・地盤・地下水の調査技術により、社会資本の整備並びに、活断層や土砂災害等の地質リスクを解決しています。
（2）設計
　様々な土木構造物に対し、環境と調和を図り、「安全・安心・快適」な設計を行います。
（3）解析
　3D技術を用いた各種解析やシミュレーションにより、地盤の評価や防災計画を提案致します。
（4）維持管理
　独自の計測技術や非破壊調査技術により、構造物の点検から補修設計、維持管理計画を策定致します。

ボーリング現場の写真です。

本社郵便番号	101-0022
本社所在地	東京都千代田区神田練塀町300
本社電話番号	03-5207-7955
設立	1963年5月15日
資本金	4億5,500万円
従業員	490名（2022年7月現在）
売上高	134億円（2022年 6月期実績）
売上高推移	134億円（2022年 6月期実績） 123億円（2021年 3月期実績） 124億円（2020年 3月期実績） 117億円（2019年 3月期実績）
代表者	代表取締役社長　野口　泰彦
事業所	本社/東京都千代田区神田練塀町300 事業本部/さいたま、大阪支社・支店/札幌、仙台、新潟、名古屋、神戸、広島、松山、福岡、熊本など
株主構成	DNホールディングス(株)　100％
主な取引先	国土交通省、地方公共団体、高速道路会社電力会社、石油備蓄会社、研究機関　他
企業理念	我が社は、地質リスクに精通した技術を通じて、調査・設計・メンテナンス全般に対応する「地質・地盤に強いコンサルタント」として、人と社会と地球の「安全・安心」に貢献します。
当社の強み	当社の強みは、技術力、経営基盤、そして人財育成です。（1）技術力（高度な技術力、真摯な取り組み）　当社は、調査、設計、解析、維持管理の技術に高度な技術力を有します。そして、技術者の真摯な取組によって高品質な成果を提供し、顧客からの信頼に応えています。（2）経営基盤（バランスの取れた受注と安定した経営状況）　公共事業、エネルギー関連事業、民間事業の業務の発注動向は、社会情勢によって変化しますが、3つの事業でバランスの取れた受注を継続することが安定した企業経営を可能としています。（3）人財育成（教育と資格取得奨励、そして働き方改革）　OJTを中心にした教育や階層別研修など、人財の育成と教育に力を入れています。各種補助制度により資格取得を奨励しており、技術士やRCCMなどの資格を保有し社会に信頼される多くの技術者が活躍しています。　さらに、社員が働きやすい会社とするため、生産性向上や労働時間短縮、さらには多様性のある人財が活躍できる人事制度改革にも取り組み、働き方の改革を進めています。
有資格者技術者数	○博士（理学・工学）　21名 ○技術士　190名 ○技術士補　136名　 ○RCCM　187名 ○1、2級土木施工管理技士　69名 ○測量士、測量士補　166名 ○地質調査技士　120名 ○地質情報管理士　18名 ○応用地形判読士　6名 ○地すべり防止工事士　23名 ○環境計量士　5名 ○技術管理者（土壌汚染対策法）　5名〇地質リスクエンジニア　7名（2022年7月現在）
平均年齢	46.3歳（2021年3月時点）
平均勤続年数	15.2年（2021年3月時点）
月平均所定外労働時間	総合職：27時間（2021年度実績）一般職：16.7時間（2021年度実績）
認定	女性活躍推進法に基づく優良企業認定「えるぼし（2段階目）」健康保険組合連合会東京連合会より「健康優良企業」の認定経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定
沿革	1963年会社設立国鉄、道路公団、建設省などの調査業務に参入 1966年山陽新幹線調査業務に参入 1971年本四連絡橋、大型発電基地調査業務に参入 1981年日中石炭共同探査業務に参入国家石油地下備蓄基地調査業務に参入 1985年東京国際空港沖合展開調査業務に参入構造物保全度評価業務に参入 1986年関西新国際空港調査業務に参入 1988年東京湾横断道路調査業務に参入 1989年圧縮空気貯蔵発電調査業務に参入 1990年火山砂防業務に参入揚水地下発電所調査業務に参入 1994年国家石油ガス備蓄基地調査業務に参入 1995年阪神・淡路大震災後に全国各地で多数の活断層調査業務に参入 2000年土壌環境調査業務に参入 2001年大深度地下構造調査業務に参入 2002年地震被害想定調査業務に参入 2005年日本モンゴル石炭共同探査業務に参入 2006年原子力発電所の耐震性評価業務に参入 2007年社会資本維持管理事業に本格参入 2010年天然ガスパイプライン整備調査業務に参入 2011年東日本大震災に係る復旧業務に従事 2013年創立50周年（2013年5月15日） 2016年熊本地震に係る復旧業務に従事 2017年九州北部豪雨に係る復旧業務に従事 2018年厚生労働省より女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし（2段階目）」認定を取得 2021年株式会社ダイヤコンサルタントは、大日本コンサルタント株式会社と共同持株会社 DNホールディングス株式会社を7月14日に設立しました。　また、同日、DNホールディングス株式会社はスタンダード市場に上場されました。

働き方データ

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	4名	5名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員、入社3年目など若手・中堅社員、管理職向けに階層ごとの階層別研修、土木設計・土質・地質分野の専門性を高める技術者専門研修および日常業務におけるOJTを実施。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得手当や社内・社外での受験対策講座の実施、受験・講習会参加費用の会社補助制度など。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に1回、上司との面談を実施。今後のキャリアの方向性や担ってもらいたいこと、取り組む課題を確認する。
社内検定制度	制度あり技術士、RCCM、地質調査技士などの資格取得を奨励。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、北海学園大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、秋田大学、山形大学、東北大学、東北工業大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、大東文化大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、日本大学、大同大学、首都大学東京、早稲田大学、千葉大学、横浜国立大学、東海大学、静岡大学、信州大学、富山大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、岐阜大学、名古屋大学、大阪市立大学、同志社大学、京都大学、大阪大学、関西大学、神戸大学、高知大学、島根大学、岡山大学、山口大学、広島大学、九州大学、福岡大学、宮崎大学、鹿児島大学、東京都立大学、東京農工大学＜大学＞北見工業大学、北海道大学、北海道教育大学、北海学園大学、室蘭工業大学、札幌大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、弘前大学、宮城教育大学、山形大学、東北工業大学、東北学院大学、仙台大学、宮城学院女子大学、茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、大妻女子大学、亜細亜大学、駒澤大学、城西大学、芝浦工業大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東京理科大学、東海大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、国士舘大学、立正大学、早稲田大学、青山学院大学、専修大学、横浜国立大学、金沢大学、富山大学、新潟大学、北陸大学、山梨大学、信州大学、静岡大学、名古屋工業大学、中部大学、名城大学、愛知学院大学、大阪大学、大阪市立大学、神戸大学、滋賀県立大学、近畿大学、三重大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、甲南大学、姫路獨協大学、立命館大学、龍谷大学、京都精華大学、京都光華女子大学、岡山大学、岡山理科大学、鳥取大学、島根大学、広島大学、山口大学、広島経済大学、愛媛大学、高知大学、松山大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、九州共立大学、九州産業大学、西南学院大学、西日本工業大学、立命館アジア太平洋大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、高知工業高等専門学校
採用実績（人数）	2022年：30名 2021年：19名 2020年：22名 2019年：19名 2018年： 9名 2017年：16名
採用実績（学部・学科）	【技術系部門】理学部、工学部、農学部など【総務経理部門】法学部、商学部、経済学部、文学部など【営業部門】法学部、経済学部、文学部など

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、北海学園大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、秋田大学、山形大学、東北大学、東北工業大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、大東文化大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、日本大学、大同大学、首都大学東京、早稲田大学、千葉大学、横浜国立大学、東海大学、静岡大学、信州大学、富山大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、岐阜大学、名古屋大学、大阪市立大学、同志社大学、京都大学、大阪大学、関西大学、神戸大学、高知大学、島根大学、岡山大学、山口大学、広島大学、九州大学、福岡大学、宮崎大学、鹿児島大学、東京都立大学、東京農工大学
＜大学＞
北見工業大学、北海道大学、北海道教育大学、北海学園大学、室蘭工業大学、札幌大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、弘前大学、宮城教育大学、山形大学、東北工業大学、東北学院大学、仙台大学、宮城学院女子大学、茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、大妻女子大学、亜細亜大学、駒澤大学、城西大学、芝浦工業大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東京理科大学、東海大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、国士舘大学、立正大学、早稲田大学、青山学院大学、専修大学、横浜国立大学、金沢大学、富山大学、新潟大学、北陸大学、山梨大学、信州大学、静岡大学、名古屋工業大学、中部大学、名城大学、愛知学院大学、大阪大学、大阪市立大学、神戸大学、滋賀県立大学、近畿大学、三重大学、追手門学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、甲南大学、姫路獨協大学、立命館大学、龍谷大学、京都精華大学、京都光華女子大学、岡山大学、岡山理科大学、鳥取大学、島根大学、広島大学、山口大学、広島経済大学、愛媛大学、高知大学、松山大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、九州共立大学、九州産業大学、西南学院大学、西日本工業大学、立命館アジア太平洋大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、高知工業高等専門学校

採用実績（人数）

2022年：30名
2021年：19名
2020年：22名
2019年：19名
2018年： 9名
2017年：16名

採用実績（学部・学科）

【技術系部門】
理学部、工学部、農学部など
【総務経理部門】
法学部、商学部、経済学部、文学部など
【営業部門】
法学部、経済学部、文学部など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）