最終更新日:2022/9/30

日本調剤(株)【ヘルスケアアテンダント(医療事務職)・管理栄養士職】

  • 上場企業

業種

  • 調剤薬局
  • ドラッグストア
  • 医療機関
  • 冠婚葬祭
  • ホテル・旅館

基本情報

本社
東京都
資本金
39億5,302万円
売上高
(連結)2022年3月期 2,993億円 (単体)2022年3月期 2,656億円
従業員
6,296名 ※うちヘルスケアアテンダント・管理栄養士1,667名(2022年5月時点)

【東証プライム企業】全国700店舗を超える薬局チェーンで日本の医療に貢献することができます!

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会社紹介記事

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先見性と豊富な経営資源は日本調剤の大きな強み。医療費増大が深刻化する中、日本調剤グループ総力を挙げ、年間約296億円の医療費削減を実現しました。
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≪ICTを駆使した革新的な取り組み≫「電子版お薬手帳アプリ」自社開発!病気になる前に、まず自分で健康管理ができるように地域の皆さまをサポートしていきます。

調剤薬局で医療に貢献しませんか?日本調剤ならその環境が整っています!

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日本調剤のヘルスケアアテンダント(医療事務職)、管理栄養士は、身近な医療関係者として、患者さまや地域の方々とかかわっています。

\ 日本調剤とは… /

日本調剤は、全国47都道府県全てで
700店舗以上を展開する大手調剤薬局です。

日本の医療の未来を考え、
ジェネリック医薬品の普及、
在宅医療や健康サポートにも
積極的に取り組む日本調剤の特徴をご紹介します。

◆総合ヘルスケアカンパニーとして

日本調剤グループが大切にしている姿勢は
「すべての人の『生きる』に向き合う」ということです。
どんな場所で、どんな役割を果たしているときも私たちの仕事は、
患者さま、医療従事者、社員、そして学生の皆さん、
必ず誰かの「生きる」に結びついているからです。

日本を代表する調剤薬局企業へと成長を遂げた今、
従来の薬局の在り方を超え、
様々な面から医療に貢献しています。

◆【東証プライム企業】
大手ならではの
安心して長く働き続けることができる環境!

日本調剤では、
職種別に豊富な研修プログラムを整え、
しっかりスキルを磨き続けることができます。

配属は、安心のエリア配属!
転居を伴う異動もありません!

そして…
ライフステージに合わせた働き方ができるよう、
様々な制度があります。

実際に結婚や出産などを経て
「子育て」と「仕事」を両立して
活躍している社員がたくさんいます!

安心して長く働き続けることができる環境が
日本調剤にはあるのです!

≪育休復職率97%!≫
≪時短制度あり!≫
≪えるぼし認定三ツ星取得!≫

◆「マイナビ・日経 2023年卒大学生対象
    就職企業人気ランキング」にて4冠達成!

調剤薬局・ドラックストア業界において、
下記4部門で業界トップとなりました!

・「医療・福祉・調剤薬局」:第1位
・「化学・薬学系」:第1位
・「理系総合」:第20位
・「理系女子」:第7位

※出典:日本経済新聞2022年4月7日号
※上記は全ての業界における総合順位

◆人々の生活に寄り添い、
健康や暮らしへの貢献を実感できる仕事。

私たちの仕事は…
患者さまやお客さまの立場を想い、
一人ひとりに寄り添いながら、
考え、動くこと。

それが、
ヘルスケアアテンダント(医療事務職)の仕事
であり、管理栄養士の仕事です。

地域の皆さまの健康を支える存在として、
ともに日本の医療に貢献しませんか?

人に寄り添い、地域に貢献したい方、
是非お待ちしております。

会社データ

事業内容
◆保険調剤薬局チェーンの経営

超高齢社会が到来した現在、
地域社会における医療の担い手として、
調剤薬局の存在に期待が高っています。

何よりも患者さまを
第一に考えた質の高い技術と
患者さまへの丁寧な応対を心がけ、
現在では全国に700店舗以上の薬局を出店
日々多くの患者さまにご利用いただいています。

◆「健康サポート薬局」推進に向けた取り組み

処方せんがなくても
気軽に健康相談で
来局いただける薬局を目指し、
従来の薬局に健康サポート機能を付加する
「健康チェックステーション」を設置。

測定機器を用いて
健康相談や受診勧奨を行うほか、
健康イベントの開催など
取り組み強化していきます。

今後150店舗の健康サポート薬局を
展開する見通し。
地域の健康相談窓口として
益々頼られる存在を目指していきます。

◆利用者100万人以上!電子お薬手帳「お薬手帳プラス」

独自に開発した電子お薬手帳アプリを
2014年10月にリリース。

処方せん送信機能による待ち時間短縮や
健康管理をサポートするお役立ち機能など
向上を重ね登録会員数は100万人を超えています!
(2022年2月時点)

◆ジェネリック医薬品への取り組み

いまや社会保障制度、医療制度そのものが
危機的状況の中、
業界のリーディングカンパニーとして
日本の将来を見据え、
質の高い医療を低コストで提供できる
「ジェネリック医薬品」の普及に
早期から着目。

グループ会社に
ジェネリック医薬品製造販売を行う
メーカーを設立する他、
薬局での積極的な使用促進により、
約296億円の医療費削減に貢献しています(2019年度)。

◆在宅医療実施店舗

医療機関での入院による治療から、
自宅で治療を継続していく
「在宅医療」への移行が
進められています。

日本調剤は、
地域の医療チームの一員として、
在宅医療に本格的に取り組み、
2022年4月末時点で97.3%の店舗で
在宅医療実施を達成。

在宅医療専任チームの発足、
患者さま情報管理などの
独自システムを開発。

無菌調剤室も全国展開するなど、
あらゆる地域の患者さまに
スムーズに対応できる体制を構築しています。
本社郵便番号 100-6737
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-9-1 グラントウキョウノースタワー37階
本社電話番号 03-6810-0807
設立 1980年3月
資本金 39億5,302万円
従業員 6,296名 ※うちヘルスケアアテンダント・管理栄養士1,667名(2022年5月時点)
売上高 (連結)2022年3月期 2,993億円
(単体)2022年3月期 2,656億円
売上高推移 (連結)
2021年3月期 2,789億円
2020年3月期 2,685億円
2019年3月期 2,456億円
2018年3月期 2,412億円
2017年3月期 2,234億円


(単体)
2021年3月期 2,336億円
2020年3月期 2,237億円
2019年3月期 2,036億円
2018年3月期 1,984億円
2017年3月期 1,859億円
店舗数 713店舗(2022年5月現在)
※全都道府県に展開しています。
代表者 代表取締役社長  三津原 庸介
沿革 1980年 3月 「真の医薬分業の実現」を企業理念に、調剤薬局の経営を事業目的として札幌市にて会社設立。

1980年 4月 第1号店舗として、札幌市中央区に日本調剤山鼻薬局を開局。

1986年 1月 関東に薬局を初出店。

1995年 4月 本社を東京都に移転。

2000年 7月 グループ会社として日本調剤ファルマスタッフ(株)(現メディカルリソース)を設立。

2005年 1月 グループ会社として日本ジェネリック(株)を設立。

2006年 9月 東京証券取引所市場第一部へ上場。

2011年 3月 全国47都道府県すべてに出店を達成。

2012年 4月 グループ会社として(株)日本医薬総合研究所を設立。

2015年 5月 日本ジェネリック株式会社が、テバ製薬株式会社(現・武田テバファーマ株式会社)より春日部工場を取得

2018年 3月 日本ジェネリック株式会社のつくば第二工場完成

2019年 6月 代表取締役社長交代、三津原庸介社長就任
関連会社 日本ジェネリック(株)、(株)メディカルリソース、(株)日本医薬総合研究所

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 225名 70名 295名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 218名 12名 230名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新人集合研修(2~3週間程度を予定)
 入社後、店舗配属前にビジネスマナー、処方せん入力演習、接遇、OTC医薬品、保険制度(管理栄養士職は、ほかに健康相談や測定機器の演習)などを実施
●OJT
 新人集合研修後、配属店舗で先輩社員のフォローのもと、OJTにてヘルスケアアテンダント(医療事務職)業務・管理栄養士業務を習得
●e-Learning研修
 7ステップアップ研修、JP-CBTなどの教育プログラムを通じ、
 保険制度やCS(接遇)、OTC医薬品知識を習得
●医療事務集合研修
 OTC医薬品や社会保障制度、接遇に関する勉強会も随時開催
●管理栄養士研修
 OTC医薬品や健康食品の勉強会、
 栄養相談や健康イベント、セミナーについて
●リーダーシップ研修
 全国各エリアから選出された代表者が参加後、所属エリア活性化に向け還元
●ロールプレイ大賞
 接客サービスをロールプレイで再現し、応対の好事例を全薬局へ展開、表彰あり

※2021年度の研修はオンラインで実施しています。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 17 17
    2021年 0 81 81
    2020年 0 73 73

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青森公立大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、上野学園大学、愛媛大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲子園大学、甲南女子大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉県立大学、相模女子大学、淑徳大学、昭和大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、女子栄養大学、聖心女子大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京女子体育大学、東京聖栄大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常磐大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本薬科大学、白鴎大学、広島女学院大学、フェリス女学院大学、福岡女学院大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、和洋女子大学、島根大学、富山大学、岡山大学、福岡大学、松山大学、高知大学、美作大学、島根県立大学
<短大・高専・専門学校>
大妻女子大学短期大学部、山形県立米沢女子短期大学、川口短期大学、東京家政大学短期大学部、共立女子短期大学、聖徳大学短期大学部

前年度の採用実績(人数) 2018年:大卒41名、短大卒0名
2019年:大卒76名、短大卒4名 
2020年:大卒71名、短大卒2名
2021年:大卒76名、短大卒5名
2022年(予):大卒18名、短大卒1名
前年度の採用実績(学部・学科) 外国語学部、学芸学部、国際政治経済学部、国際文化学部、経営学部、経済学部、現代福祉学部、社会学部、人文学部、商学部、スポーツ健康学部、政経学部、人間科学部、人間文化学部、法学部、文学部、文芸学部、マネジメント学部 ほか

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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