最終更新日:2022/9/20

島田理化工業(株)【三菱電機グループ】

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 精密機器
  • 重電・産業用電気機器

基本情報

本社
東京都
資本金
6億円
売上高
41億円(2021年3月期)
従業員
292名(2022年4月1日現在)

電波の技術で三菱電機グループを支える仕事をしています!

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会社紹介記事

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宇宙分野で活躍するマイクロ波技術。人工衛星の通信部分で当社製品は活躍しています。
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頼れる先輩社員と最初は仕事を行うため、心配は要りません。先輩の知識を盗み、どんどん技術力を磨いてください!!

技術、創意、サービスで活力ある豊かな社会の実現に貢献する。

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若手から中堅まで、幅広く成長できる環境だと考えております。育児休暇・産前産後休暇から戻った社員がほとんどです!


島田理化工業の企業理念は、創業から70年の間変わらず受け継がれてきました。

戦前において、ノーベル物理学賞を受賞した朝永振一郎氏らが日本海軍に招聘され、共に行っていたマイクロ波に関する研究が私たちの前身です。この研究の後、高周波技術を平和産業に役立てようという思いから島田理化工業の歴史は始まりました。
以後、70年もの間、この理念を支えてきたのは、私たちの誇る電子・通信機器分野と産業機器分野の技術開発力です。

戦後、厳しい経済状況の中、技術開発力を常に追求し続けました。
技術開発力を磨くことこそ、お客様の要求に柔軟に対応できると考えているからです。

では、その技術開発力とはどのようなものなのか。
電子・通信機器分野と産業IH機器分野に分けてご説明します。

《電子・通信機器分野》
電子・通信分野で一貫して「WAVE」に総称されるマイクロ波・ミリ波を軸とした機器を製造・販売しています。
具体的には、艦船・航空機搭載のレーダー用機器、人工衛星搭載用のコンポーネント、放射線応用装置用機器、交通インフラシステム用機器など幅広く提供しています。これらの社会インフラシステムは我々の生活に必要不可欠なものとなっており、活力ある豊かな社会の実現に貢献しています。

《産業IH機器分野》
地球環境への貢献がこの分野の最大のテーマです。
技術が進化すると共に地球環境が破壊される。これでは本末転倒です。
省エネや環境保護など、漠然とした言葉をよく耳にしますが、当社のIH技術によって、その言葉を具体的なものへと変容させます。機械、自動車、食品など私たちが必ず利用するものに対し、縁の下の力持ちとして、加熱分野で社会に貢献しています。
また、ますます普及していく電気自動車に非接触で給電することができる当社の技術力は、今後の社会発展に必ずや役に立つと考えています。

会社データ

事業内容
創業以来培ってきた、マイクロ波・ミリ波技術、高周波誘導加熱技術(IH)を軸とし、電子・通信機器分野と産業IH機器分野でさまざまな製品、およびサービスを提供しています。

【電子・通信機器分野】
電波応用産業の先進企業として、従来の無線通信やレーダなどの通信・インフラ機器分野に止まらず、小型・ハイパワー製品の開発・製品化によってマイクロ波・ミリ波技術の応用分野を広げ、新たな価値の創造に注力しています。
<主な製品>
●放射線装置用コンポーネント
●無線通信機器
●人工衛星搭載用コンポーネント
●データ伝送機器 等

【産業IH機器分野】
最先端の高周波誘導加熱技術と安心のサポート体制により、自動車、機械、電機、半導体から食品まで、あらゆる産業分野の加熱処理で貢献しています。また、「環境への配慮」、「コスト削減」、「省エネルギー」をテーマに、新しい技術開発に挑戦しています。
<主な製品>
●高周波電源
●加熱コイル
●非接触給電 等

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当社の開発技術棟です。ここから日々新しい技術が誕生しています。

本社郵便番号 182-8602
本社所在地 東京都調布市柴崎2-1-3
本社電話番号 042-481-8511
創業 1946年12月8日
設立 1947年(昭和22年)8月5日
資本金 6億円
従業員 292名(2022年4月1日現在)
売上高 41億円(2021年3月期)
企業理念 島田理化グループは技術、創意、サービスで活力ある豊かな社会の実現に貢献します。
環境への取り組み 地球環境にやさしい企業活動を通じて社会の永続的発展に貢献する製品づくりを積極的に行っています。
品質への取り組み 「お客様に満足してもらえる最適な品質の製品をタイムリーに提供する」を基本方針に、今、私たちにできる最高の技術とアイデアで、信頼される製品づくりを行っています。
事業所 東京都調布市
 
営業拠点 愛知県名古屋市
兵庫県尼崎市
関連会社 ●(株)島田理化テクノサービス
●SPC ELECTORONICS AMERICA,INC.
平均勤続年数 22.9年
沿革
  • 1946年
    • 静岡県志太郡島田町(現島田市)に島田理化工業所を創業
  • 1947年
    • 島田理化工業(株)を設立
      東京都千代田区に本社を、静岡県島田市に工場を設置
  • 1948年
    • 高周波誘導加熱装置の販売開始
      本社を東京都中野区に移転
      大阪市に大阪連絡所(現:関西地区営業拠点)を設置
  • 1951年
    • マイクロ波機器の販売開始
      名古屋市に名古屋出張所(現:中部地区営業拠点)を設置
  • 1952年
    • 三菱電機(株)が資本参加
      東京都中野区に東京工場を新設
  • 1960年
    • 東京都調布市に本社及び東京工場を移転
  • 1982年
    • 衛星通信機器の米国輸出開始
  • 1983年
    • エス・ピー・シー・フィールドエンジニアリング(株)
      (現:(株)島田理化テクノサービス)を設立
  • 1988年
    • 米国現地法人 エス・ピー・シー・エレクトロニクス・アメリカ・インクを設立
  • 1991年
    • 本社・東京工場敷地内に開発技術棟を竣工
  • 1995年
    • 電子事業本部でISO9001の認証を取得
  • 2000年
    • 東京サイトでISO14001の認証を取得
  • 2004年
    • 島田理化グループでISO14001の認証を取得
  • 2008年
    • 非接触給電用インバータの販売開始
  • 2011年
    • 衛星搭載用薄肉導波管の販売開始
  • 2017年
    • SiCインバータの販売開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入研修
現場実習
技術教育
技能教育(技能競技大会への参加)
階層別研修、
管理者教育 等。
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資するとして会社が認めた資格については、取得費用の一部を補助。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
毎年度3回実施する上長面談においてキャリア希望を確認し、助言や支援等を行う体制を整えている。
社内検定制度 制度あり
ディップブレージング作業検定
電気接続用半田付け検定
塗装作業検定
接着作業検定 等

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 6 0 6
    2020年 3 2 5
    2019年 2 0 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、玉川大学、金沢工業大学、埼玉大学、山梨大学、芝浦工業大学、静岡大学、大阪電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農工大学、東洋大学、同志社大学、日本大学、東京都市大学、法政大学、豊橋技術科学大学、明星大学、学習院大学、福山大学
<大学>
茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、九州工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治大学、名城大学、明星大学、山梨大学、早稲田大学、龍谷大学、立命館大学、国士舘大学、駒澤大学、山梨学院大学、産業能率大学、帝京大学、大東文化大学、多摩大学、青山学院大学、専修大学、横浜国立大学、東京国際大学、文教大学、防衛大学校、高千穂大学

前年度の採用実績(人数) 2018年卒 -
2019年卒 2名
2020年卒 5名
2021年卒 6名
前年度の採用実績(学部・学科) 事務系総合職(全学部・全学科)
技術系総合職(電子・電気・通信・機械・物理 等)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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