最終更新日:2022/5/12

YKK(株)

業種

  • 非鉄金属
  • 金属製品
  • 機械
  • 機械設計

基本情報

本社
東京都
資本金
119億9,240万500円
売上高
2,471億円 (ファスニング連結売上高:2020年度実績)
従業員
4,849名 (2020年度末)

YKK精神「善の巡環」のもと、海外へ積極的に挑戦できる会社

会社紹介記事

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ファスナーを開発し続け、世界各地の人に役立つファスニング商品の提供で社会の問題解決への貢献を目指しています。
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YKK(株)はファスニング業界のリーディングカンパニーとして商品を約70ヵ国/地域に展開しています。

代々継承されてきたYKK精神!

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創業者吉田忠雄の企業精神であり、YKKグループの基本姿勢を表現しています。

              「善の巡環」
        他人の利益を図らずして自らの繁栄はない

企業は社会の重要な構成員であり、共存してこそ存続でき、その利点を分かち合うことにより社会からその存在価値が認められるものです。
YKKの創業者吉田忠雄は、事業をすすめるにあたり、その点について最大の関心を払い、お互いに繁栄する道を考えました。
それは、事業活動の中で発明や創意工夫をこらし、常に新しい価値を創造することによって事業の発展を図り、それがお得意様、お取引先の繁栄につながり社会貢献できるという考え方です。
このような考え方を「善の巡環」と称し、常に事業活動の基本としてまいりました。私達はこの考え方を受け継ぎ、YKK精神としています。

会社データ

事業内容
YKKグループの原点でもあるファスニング事業。
「Fasten」=留める、つなぐものを取り扱うファスニング事業は創業以来、80年にわたりスライドファスナー、面ファスナー「クイックロン」、繊維テープ・樹脂製品、スナップ&ボタン等のファスニング商品を製造・販売しています。
徹底した品質管理と一貫生産システム、そして様々なお客様のニーズに応じた供給体制のもと世界中で同一の高品質を提供することで信頼を確立してきました。
ますます多様化するニーズにスピーディーにお応えするべく、それぞれのお客様が求める商品においてもっとも適した販売・開発・製造のあり方を追求し、商品やサービスの満足度を高めながら新たなる成長を目指していきます。

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スライドファスナー、面ファスナー、繊維テープ・樹脂製品、スナップ&ボタン等のファスニング商品を製造・販売しています。

本社郵便番号 101-8642
本社所在地 東京都千代田区神田和泉町1
本社電話番号 会社規定により非公開
創業 1934年1月1日
創業者 吉田忠雄
資本金 119億9,240万500円
従業員 4,849名 (2020年度末)
売上高 2,471億円 (ファスニング連結売上高:2020年度実績)
事業所 本社/東京、工場/黒部事業所(富山)等、研究所/富山
事業内容 ファスニング製品の製造・販売、グループ内向けの各種製造機械・装置・金型等の開発および製造。
【YKK】沿革 ■1934(昭和9)年1月
創業者吉田忠雄が、東京都日本橋にサンエス商会を設立し、
ファスナーの加工・販売を始める
■1938年2月 吉田工業所と改称
■1942年2月 (有)吉田工業所に改組
■1945年3月 東京大空襲による小松川工場全焼に伴い一旦解散
■1945年8月 (株)魚津鉄工所を買収。吉田工業(株)社名変更
■1946年1月 商標を「YKK」とする
■1951年3月 本社を東京都中央区日本橋馬喰町に移す
■1955年5月 富山県黒部市に黒部工場が稼働
■1957年7月 吉田商事(株)(現 YKK AP(株))を設立
■1958年8月 本社を東京都台東区浅草雷門に移す
■1959年7月 インドにファスナー製造プラント輸出
■1959年11月 ニュージーランドに第1号現地法人設立
■1959年11月 アルミ建材の操業開始
■1963年6月 本社を東京都千代田区神田和泉町(現在地)に移す
■1976年5月 建材事業初の海外会社YKKインダストリーズ・シンガポール社        を設立
■1994年8月 吉田工業株式会社からYKK株式会社に社名変更
■1994年9月 YKKグループ環境宣言(グループ環境憲章)を制定
■2000年7月 スナップ・ボタン事業の中核会社「YKKニューマックス(株)        「現 YKKスナップファスナー(株)」を設立
■2002年12月 中国・蘇州に初の工機事業会社「蘇州YKK工機会社」を設立
■2003年2月 ファスニング事業の販売会社「YKKファスニングプロダクツ
       販売(株)」を設立
■2003年4月 YKKグループの間接業務受託会社「YKKビジネスサポート         (株)」を設立
■2003年10月 建材製造事業本部がYKK AP(株)に統合し、YKKグループ        建材事業完全一体化がスタート
■2006年7月 YKKグループが産業観光としての工場見学「YKK TOURS」     を開始
■2008年9月 一般開放施設「YKKセンターパーク」オープン
■2015年6月 YKK・YKK APの新本社ビル「YKK80ビル」が東京都
       千代田区に完成
■2018年7月 YKK(株)とYKKファスニングプロダクツ販売(株)が合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3.5時間
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 45名 55名 100名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
人材育成においても、「自律と共生」がベースとなります。社員は、自分のあるべき姿に向かって知識やスキルを主体的に学び、会社は社員が力を伸ばし、存分に発揮できる環境をつくることにより、社員の成長と会社の成長が好循環していくことを目指しています。 仕事をするうえで必要な知識やスキルは、OJT(On the Job Training)として、実務に携わりながら職場の上司や先輩から学びますが、よりスピーディーに、体系的に習得するための教育の機会も設けられています。これらの機会は、事業や部門、職掌により多岐にわたります。たとえば、社内外のセミナーや講習会、e-ラーニングなどのほか、新入社員に複数の職場を経験させる育成プログラム、大学などの研究機関への派遣などがあります。また、公的資格取得や通信教育の奨励などの制度もあります。
詳細は右記リンクをご確認ください。https://recruiting.ykk.co.jp/newgrads/ykkgroup/jinji.html
自己啓発支援制度 制度あり
社員の自己啓発を図る目的で、通信教育制度を充実させています。資格取得・語学などあらゆるジャンルに関する内容を盛り込んでいます。申込時は受講料を全額個人負担していただきますが、終了認定を受けると会社より受講料の全額を支給する制度となっております。

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪府立大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、芝浦工業大学、信州大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長岡技術科学大学、新潟大学、福井大学、山形大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢美術工芸大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根県立大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道科学大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2021年度入社人数:
30名
前年度の採用実績(学部・学科) 事務系/経済学部・経営学部・商学部・法学部・社会学部・外国語学部・建築学部・文学部・教育学部など全学部全学科
技術系/機械系・電気電子系・化学系・金属系・材料系・情報系・管理経営工学系・建築系・物理系等の各学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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