最終更新日：2023/5/22

(株)ユニエツクスNCT

正社員
既卒可

業種

物流・倉庫
海運
陸運（貨物・バス・タクシー）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億3,400万円

売上高: 282億1,800万円（2022年3月期決算）

従業員: 446名（2022年3月末現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーボックス

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

世界有数の船会社「日本郵船(NYK)」のグループ会社として、東京・横浜・神戸を拠点に港運・整備事業、物流・倉庫事業を展開している総合物流会社です。

My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板（2023/05/02更新）

数多くの企業の中から、弊社企業ページをご覧いただき誠にありがとうございます。

エントリーシートの一次締切は終了しました。
二次募集が始まりましたら、こちらのページでご案内します。

会社説明会は4/11(火)に開催した動画を配信しております。
ご視聴を希望の方はセミナーからお申込み下さい。

皆さまからのエントリー、心よりお待ちしております！

2019年8月に開催されたソフトボール大会納涼会の写真です。合併後初となる開催で、UNI-X NCTのグループ会社合同で交流を深めました。若手社員が中心となり、日本郵船グループのボート大会や社内のボウリング大会など、年間を通じ多くの行事が催されています。

: 2019年8月に開催されたソフトボール大会納涼会の写真です。合併後初となる開催で、UNI-X NCTのグループ会社合同で交流を深めました。

: 若手社員が中心となり、日本郵船グループのボート大会や社内のボウリング大会など、年間を通じ多くの行事が催されています。

「人・技術・現場力」を生かし、安全・確実・迅速な最高の物流サービスを提供します。

2019年4月に合併し、新たな歴史が始まりました。港運・整備事業、物流・倉庫の二大事業を軸に、お客様により満足度の高いサービスを提供しています。	当社は日本郵船と三菱倉庫が出資して設立された持ち株会社エム・ワイ・ターミナルズ・ホールディングスの傘下であるユニエツクスと日本コンテナ・ターミナルが2019年に合併して設立された港運系の総合物流会社です。 ◇港運・整備事業　港運事業では、日本郵船のターミナルオペレーターとして、海の玄関口から日本の物流の一翼を担っています。コンテナにとどまらず、電車や輸入車、製紙プラントといった様々な種類・特殊な形状・重量の貨物に対応できる、人・技術・現場力が我々の強みです。先進のゲートシステムでお客様の輸送時間の”ムダ”を省くとともに、京浜・阪神地区を拠点に利便性の高い物流サービスを提供します。RTGのハイブリッド化や業界初となる立体格納庫(東京・大井)を導入し、環境にも優しいターミナルを目指しています。　整備事業ではガントリークレーンなどターミナル荷役機器のメンテナンスをはじめ、コンテナやリーファーユニットの修理・整備のエキスパートとして幅広く事業を展開しています。北は北海道から南は沖縄まで全国15カ所に拠点を持ち、港湾事業を行う利用者の立場から木目の細かい荷役機器の整備を行い、各拠点で高い評価を得ています。日本で海上コンテナ輸送が誕生して以来、ユーザーとして培ってきた経験を活かし、現在ではメンテナンスのプロ集団として高度な技術を提供しています。 ◇物流・倉庫事業　当社独自の代理店と日本郵船グループのネットワークで、お客様の貨物を輸送します。食品を取り扱い始めて60年を越え、これまでに蓄積されたお客様との信頼関係と経験値を基盤に、安心・安全な日本食の提供を支えています。最近では、日本郵船グループが一体となり、CAコンテナを用いた青果物の鮮度保持輸送にも取り組んでいます。長年の実績・経験だけでなく、変化に合わせて進歩し続けることで、よりよいサービスを提供しています。

2019年4月に合併し、新たな歴史が始まりました。港運・整備事業、物流・倉庫の二大事業を軸に、お客様により満足度の高いサービスを提供しています。

　当社は日本郵船と三菱倉庫が出資して設立された持ち株会社エム・ワイ・ターミナルズ・ホールディングスの傘下であるユニエツクスと日本コンテナ・ターミナルが2019年に合併して設立された港運系の総合物流会社です。

◇港運・整備事業
　港運事業では、日本郵船のターミナルオペレーターとして、海の玄関口から日本の物流の一翼を担っています。コンテナにとどまらず、電車や輸入車、製紙プラントといった様々な種類・特殊な形状・重量の貨物に対応できる、人・技術・現場力が我々の強みです。先進のゲートシステムでお客様の輸送時間の”ムダ”を省くとともに、京浜・阪神地区を拠点に利便性の高い物流サービスを提供します。RTGのハイブリッド化や業界初となる立体格納庫(東京・大井)を導入し、環境にも優しいターミナルを目指しています。

　整備事業ではガントリークレーンなどターミナル荷役機器のメンテナンスをはじめ、コンテナやリーファーユニットの修理・整備のエキスパートとして幅広く事業を展開しています。北は北海道から南は沖縄まで全国15カ所に拠点を持ち、港湾事業を行う利用者の立場から木目の細かい荷役機器の整備を行い、各拠点で高い評価を得ています。日本で海上コンテナ輸送が誕生して以来、ユーザーとして培ってきた経験を活かし、現在ではメンテナンスのプロ集団として高度な技術を提供しています。

◇物流・倉庫事業
　当社独自の代理店と日本郵船グループのネットワークで、お客様の貨物を輸送します。食品を取り扱い始めて60年を越え、これまでに蓄積されたお客様との信頼関係と経験値を基盤に、安心・安全な日本食の提供を支えています。最近では、日本郵船グループが一体となり、CAコンテナを用いた青果物の鮮度保持輸送にも取り組んでいます。長年の実績・経験だけでなく、変化に合わせて進歩し続けることで、よりよいサービスを提供しています。

会社データ

プロフィール	2019年4月に「(株)ユニエツクス」と「日本コンテナ・ターミナル(株)」が合併し、「(株)ユニエツクスNCT」へと改称しました。創業90年以上の経験で培った、港運・整備事業の「現場力」と「技術力」、物流事業の「提案力」を携え、物流サービスをお客様に提供しています。
事業内容	◇港湾運送事業 ◇倉庫業 ◇海運貨物取扱業 ◇通関業 ◇貨物自動車運送事業 ◇貨物利用運送事業 ◇内航海運業　　他大型コンテナ船荷役に対応したスーパーガントリークレーンと円滑なCYオペレーションにより、クレーン時間当たりの取扱本数に於いて高レベルの荷役効率を誇っています。

本社郵便番号	104-0033
本社所在地	東京都中央区新川1-28-24（東京ダイヤビルディング4号館）
本社電話番号	03-6280-0314
設立	1920（大正9）年7月31日
資本金	9億3,400万円
従業員	446名（2022年3月末現在）
売上高	282億1,800万円（2022年3月期決算）
経営理念	私たちは、物流サービスを通じ、お客様に喜ばれる価値をお届けし、社会の発展に貢献します。・お客様の要望に応え、安全・確実・迅速な最高の物流サービスを提供し、　信頼されるパートナーであり続けます。・従業員一人ひとりが健康で、やりがいを感じることができる職場環境を築きます。・同僚同士、上司と部下の間でも思い切った意見を自由に言える風土を作り、　ブレーキ（コンプライアンス）とアクセル（自由）のバランスの取れた会社にします。・日本郵船グループの一員としての自覚を持ち、当社社員として共通の目標と使命感を持って、　一致団結して成果を出す集団にします。・課題解決や新たなサービスなどの価値を創造・提供することを目標とし、適正な利益の確保は、　そのための手段と位置づけます。・コンプライアンスを重視した経営を使命とし、社会の模範となる企業を目指します。
事業所	◇本社　東京都中央区 ◇支店　横浜・神戸 ◇拠点　北海道・宮城・秋田・山形・茨城・東京・神奈川　　　　兵庫・岡山・広島・福岡・熊本・沖縄
関連会社	(株)ユニエツクスエーゼンシー (株)ユニエツクス・エンジニアリング (株)ユニシステム (株)ホンマ日本港運(株) (株)ヒロクラジャパンメンテナンスアンドリペア(株) NCT Transnational Corp. K.R.C.Transport and Service Co, Ltd.　他
平均年齢	39.7歳（2021年度）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 40.0時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.2日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	10名	15名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	5名	2名	7名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ◇新入社員研修・職場研修　入社後1カ月間、事業所見学やビジネスマナー研修の受講、　物流事業・港運事業全般について等、座学中心の研修を手厚く行っています。　また、配属部署によっては、2つの職場研修を経験し正式配属となります。　正式配属前に様々な部署を見学・体験することにより、社員の顔・部署の役割を　少しでも知ってもらい、自身の仕事に繋げてもらうことを目的としています。 ◇階層別必須研修（NYKビジネスカレッジと連携）　NYKビジネスカレッジと連携して、各年代ごとに必要なスキルの研修を設けています。　若手社員：簿記・財務研修、ロジカルライティング研修、問題解決入門研修　他中堅社員：契約書研修、会社法研修、メンター研修、リーダーシップ研修　他管理職：部下育成力強化研修、幹部社員研修（経営戦略）　他全年代共通：自己理解に基づくコミュニケーション能力育成研修 ◇通関士育成講座　国際物流業で必要不可欠な資格『通関士』についても、当社は全面的にバックアップ。　希望者に通信添削を実施しています。
メンター制度	制度あり入社後1年間、入社4～7年目の先輩社員がメンターとしてサポートをします。基本的には、ご自身の配属部署とは異なる部署の先輩社員が、メンター担当となります。初めての1年は慣れない仕事環境・社会人生活の不安は特に大きいと思います。ひとりで抱え込まず、一緒に乗り越えていきましょう！

研修制度

制度あり
◇新入社員研修・職場研修
　入社後1カ月間、事業所見学やビジネスマナー研修の受講、
　物流事業・港運事業全般について等、座学中心の研修を手厚く行っています。
　また、配属部署によっては、2つの職場研修を経験し正式配属となります。
　正式配属前に様々な部署を見学・体験することにより、社員の顔・部署の役割を
　少しでも知ってもらい、自身の仕事に繋げてもらうことを目的としています。

◇階層別必須研修（NYKビジネスカレッジと連携）
　NYKビジネスカレッジと連携して、各年代ごとに必要なスキルの研修を設けています。

　若手社員：簿記・財務研修、ロジカルライティング研修、問題解決入門研修
　他中堅社員：契約書研修、会社法研修、メンター研修、リーダーシップ研修
　他管理職：部下育成力強化研修、幹部社員研修（経営戦略）
　他全年代共通：自己理解に基づくコミュニケーション能力育成研修

◇通関士育成講座
　国際物流業で必要不可欠な資格『通関士』についても、当社は全面的にバックアップ。
　希望者に通信添削を実施しています。

メンター制度

制度あり
入社後1年間、入社4～7年目の先輩社員がメンターとしてサポートをします。
基本的には、ご自身の配属部署とは異なる部署の先輩社員が、メンター担当となります。

初めての1年は慣れない仕事環境・社会人生活の不安は特に大きいと思います。
ひとりで抱え込まず、一緒に乗り越えていきましょう！

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞名古屋大学、名古屋外国語大学＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、香川大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡県立大学、首都大学東京、昭和女子大学、城西大学、上智大学、水産大学校、駿河台大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、獨協大学、長崎県立大学、日本大学、白鴎大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣ国際外語専門学校、浦和大学短期大学部、大島商船高等専門学校、大原簿記学校、グレッグ外語専門学校、神戸電子専門学校、神戸ＹＭＣＡ学院専門学校、港湾職業能力開発短期大学校（神奈川）、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京外語専門学校、鳥羽商船高等専門学校、日本工学院専門学校、広島商船高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部長崎県立大村工業高等学校、長崎県立佐世保工業高等学校、茨城県立海洋高等学校 Chisholm Institute Of TAfe、Sportt-Shaw community college
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年 ------------------------------------------------- 大卒　　　 7名　　 7名　　 5名専門卒　　 4名　　 1名　　 1名短大卒　　 2名　　 2名　　 2名高卒　　　 3名　　 3名　　 2名
採用実績（学部・学科）	英文学、海自科学、海洋工学、外国語、教養、経営、経済、工学、国際観光、国際地域、国際文化、商学、商船学、人文学、心理学、文学、法学他

採用実績（学校）

＜大学院＞
名古屋大学、名古屋外国語大学
＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、香川大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡県立大学、首都大学東京、昭和女子大学、城西大学、上智大学、水産大学校、駿河台大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、獨協大学、長崎県立大学、日本大学、白鴎大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣ国際外語専門学校、浦和大学短期大学部、大島商船高等専門学校、大原簿記学校、グレッグ外語専門学校、神戸電子専門学校、神戸ＹＭＣＡ学院専門学校、港湾職業能力開発短期大学校（神奈川）、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京外語専門学校、鳥羽商船高等専門学校、日本工学院専門学校、広島商船高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部

長崎県立大村工業高等学校、長崎県立佐世保工業高等学校、茨城県立海洋高等学校
Chisholm Institute Of TAfe、Sportt-Shaw community college

採用実績（人数）

　　　　 2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------------
大卒　　　 7名　　 7名　　 5名
専門卒　　 4名　　 1名　　 1名
短大卒　　 2名　　 2名　　 2名
高卒　　　 3名　　 3名　　 2名

採用実績（学部・学科）

英文学、海自科学、海洋工学、外国語、教養、経営、経済、工学、国際観光、国際地域、国際文化、商学、商船学、人文学、心理学、文学、法学他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）