最終更新日:2022/8/9

日本フエルト(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 繊維
  • 紙・パルプ
  • 商社(紙・パルプ)
  • 化学

基本情報

本社
東京都
資本金
24億3,500万円(2021年3月31日現在)
売上高
連結 100億500万円(2021年3月期 実績)
従業員
連結 583人 単体 418人 (2021年12月現在)

創業105年! 私たちがいるから、日本に『紙が』あり続ける! 唯一無二の存在、日本フエルト!

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会社紹介記事

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日本有数の国内シェアを持つ当社では、日本の紙や段ボールの品質を支えているという実感を持ちながら働くことができます。生活の一部に携わることは魅力の一つです。
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創業から100年以上、当社では、様々のライフワークバランスに対応した柔軟な働き方が実現できます。充実した制度で社員一人ひとりを支えます。

先輩メッセージ : お客様との信頼構築が、新たな仕事につながっていく。

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長期的にお取引をいただいているお客様が多いのが当社の特徴の一つ。さらなる信頼関係を育み、新たな仕事につながったときの達成感は大きいです。

小学校の頃からソフトボール一筋だった私は、大学ではチームをまとめる役目を担っていました。チーム内のコミュニケーション促進だけでなく、対戦相手とも仲良くなるなど、人と人とのつながりを深めていくのが楽しく、就活中から自己分析で「営業」に向いていると確信していました。
日本フエルトを選んだのは、若手社員の座談会に同席したとき、温かい雰囲気のなかで進行する会話の端々に、働きやすさを強く感じたからです。また、タブレットが浸透しても本がなくならないだろうという考えがあり、ペーパーレスが進んでも紙はなくならず、安定した業界であることも魅力でしたね。

入社時は埼玉工場の経理部に配属され、翌年の10月に現在の紙パ営業第2部へ異動しました。念願の営業職でしたが、当初の経理経験で原材料やお金の流れを把握できたことは、貴重な知識として営業活動に大いに役立っています。
フエルトという製品の性質上、当社の営業先はほぼ決まっており、私は先輩からお客様を徐々に引き継ぎ、営業3年目となる現在は約80社を担当しています。日本フエルトでは地方に支社を置かず、東京本社内に都道府県別に担当営業を置く独自の体制を継続してきました。私は静岡と岐阜、山梨、埼玉の担当として、現在は月の半分以上が出張というスタイルで営業を推進しています。

営業の役割は、なんといってもお客様との信頼関係の構築ですね。100年余の歴史が示す通り、当社と長くお取引いただいているお客様が多く、会話はスムーズに進むのですが、何気ない話題の中に新たなニーズやビジネスチャンスが潜んでいることもあり、そうしたポイントを掴むためにも信頼される営業でありたいと常に心がけています。
お客様との会話から新たなニーズを見つけるのは容易ではありませんが、業界の動向や事業方針などの情報交換を経て「お客様が次に必要となる品質イメージ」を掴むのが、営業としての腕の見せ所。技術部に相談して品質案を出してもらい、プレゼンテーションを経て新たな発注につながったときは本当に嬉しいですね。

日本フエルトは100年以上続く会社ですが、経営陣は世襲制ではありません。現在の社長は営業担当から昇格した生え抜きであり、私も営業担当として社長の背中を追いかけながら、少しでも近づけるよう努力しています。

【増尾惇一郎/紙パ営業第2部/2016年4月入社/商学部卒】

会社データ

事業内容
【事業内容】
1.紙、パルプ、スレート用、その他工業用フエルトの製造、加工および販売
2.各種繊維製品の製造、加工および販売
3.工業用洗剤その他化学工業薬品の製造および販売
4.産業用ならびに公害防止用の機器、装置の製造および販売
5.不動産の運用および管理

【製品種目】
1.製紙用フエルト、パルプ製造用フエルト
2.スレートおよび建材製造用フエルト
3.製紙用および工業用プラスチック織物
4.工業用フエルト(フイルタークロス、耐熱用フエルト、サンフォライズブランケット、プリーツマシン用フエルト、コンベアー用フエルト、汚泥処理用フエルト、その他)
5.工業用チューブラー・ニードルフエルト(耐熱用、紡織用、耐薬品用、その他)
6.工業用織ジャケット(皮革用、研磨用、その他)
7.工業用洗剤、化学工業薬品
8.製紙用高圧シャワー装置

◆ 紙といっても、本やノートなどの印刷用紙、新聞紙、食品などの包装用紙、トイレットペーパーなどの衛生用紙、書道用紙などの雑種紙と紙の種類は様々。また段ボールは板紙という分類に分類され、化粧品、薬や食品の箱、牛乳瓶のふた、建材原紙、卒業証書を入れる筒なども板紙に含まれます。あなたの見える範囲に、紙製品はどのくらいあるでしょうか?

◆ 私たちの日常生活に欠かすことのできない、紙製品。ほとんどの紙(手すきの紙は除く)は、実はフェルトが無いと作ることができません!! ということから、弊社のフェルトは国内のほとんどの製紙会社様とお付き合いがあります。

◆ 近年は遊休資産の活用として不動産にも力を注いでおります。

 今、就職活動をしている時期だからこそ出会える企業として、日本フエルトを是非とも知ってください!!

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生活に深く根づいた「紙」を見えないところから支えている当社。普段あなたが使用しているものにも、実は当社の製品が活用されているかもしれません。

本社郵便番号 115-0055
本社所在地 東京都北区赤羽西1-7-1
本社電話番号 03-5993-2032
設立 1917(大正6)年6月30日
資本金 24億3,500万円(2021年3月31日現在)
従業員 連結 583人
単体 418人 (2021年12月現在)
売上高 連結 100億500万円(2021年3月期 実績)
事業所 ◆本社   〒115-0055 東京都北区赤羽西1-7-1 パルロード3
◆埼玉工場 〒365-0043 埼玉県鴻巣市原馬室88
◆栃木工場 〒324-0246 栃木県大田原市寒井1467
子会社・関連会社 ◆東山フエルト(株)
◆ニップ縫整(株)
◆台湾フエルト(株)
◆日恵得造紙器材(上海)貿易有限公司
◆NFノンウーブン(株)
沿革
  • 1917年
    • 東京府北豊島郡王子町に日本フエルト(株)創立
      第1次大戦の勃発により、当時、製紙用フエルトの大部分を海外からの輸入に依存していたわが国の製紙業界は、その輸入途絶という危機に直面。
  •  
    • 当時の王子、富士、樺太工業、三菱その他製紙会社、紙業関係者の提唱により、大正6年6月30日、東京府北豊島郡王子町字王子208番地に、資本金100万円で日本フエルトが創立。
  • 1919年
    • 王子工場操業開始
      大正8年王子工場を建設して操業を開始し、以来逐次生産設備の増設拡張を行って、昭和12年には国内製紙用フエルトの需要の70%をみたすまでになる。
  • 1942年
    • 東京毛布(株)を合併し市川工場を取得
      昭和17年に同業であった東京毛布(株)を合併して市川工場を取得し、昭和18年には日本特殊毛織(株)を合併して岐阜工場を取得したが、岐阜工場は昭和19年に海軍当局の勧奨で他に譲渡した。
  • 1949年
    • 企業再建整備法により市川工場を分離し市川毛織(株)が設立される
      昭和24年に企業再建整備法により市川工場を主体として第2会社市川毛織(株)を設立し、分離する。
  • 1961年
    • 埼玉フエルト(株)設立
      昭和36年4月子会社埼玉フエルト(株)を設立、同年12月埼玉県鴻巣市原馬室88番地において操業を開始。
  • 1968年
    • 日台合弁の台湾惠爾得股フン有限公司を中華民国台湾省桃園に設立
      昭和43年9月に日台合弁のフエルト会社台湾惠爾得(フエルト)股フン有限公司を台湾省桃園に設立し、昭和45年はじめから操業を開始。
      (※フンは人偏に分)
  • 1969年
    • 埼玉フエルト(株)を合併し当社埼玉工場となる
      昭和44年4月1日埼玉フエルト(株)を吸収合併して日本フエルト(株)埼玉工場となる。
  • 1988年
    • 黒羽フエルト(株)設立
      昭和63年4月子会社黒羽フエルト(株)を設立、平成元年4月操業を開始。
  • 1990年
    • 王子工場閉鎖
  • 1995年
    • 黒羽フエルト(株)が当社栃木工場となる
      平成7年4月、黒羽フエルト(株)から日本フエルト(株)栃木工場となる。
  • 1996年
    • 東京都千代田区丸の内から東京都北区赤羽に本社を移転
  • 2007年
    • 日本フエルト商事(株)を吸収合併
  • 2011年
    • 日恵得造紙器材(上海)貿易有限公司を設立
      平成23年5月、中国において紙・パルプ用フエルトの販売、貿易、コミッション代理業務を主な業務内容とする子会社を設立。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 23.0年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 1.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.1日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修(総合職)
4月から9月までの半年間、本社・工場のすべての職場を回り、仕事内容を学ぶ期間を設けています。仕事だけでなく、全社員と交流を深めてもらい、これからの社会人生活の基礎を培う大事な時間です。
■若手総合職社員教育
実務知識の吸収と将来の経営の中核を目指すため、社内の各部門の先輩社員や外部講師を招いての講義を行う。
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発支援制度
資格取得奨励金制度で対象となっている資格の取得支援
業務で活用できると認められる資格/スキルの所得支援

■語学学習支援制度
会社が指定した語学学習ツール(オンライン英会話、中国語、e-ラーニング)を学習する際の支援
メンター制度 制度あり
入社3年目までの若手社員に対して、4~7年目の先輩社員が面談を行う。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 1 1 2
    2020年 1 4 5
    2019年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 2
    2020年 5
    2019年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、信州大学、群馬大学、東京農工大学、明治大学、東京電機大学、学習院大学、筑波大学、横浜市立大学
<大学>
青山学院大学、足利工業大学、岩手大学、学習院大学、神奈川工科大学、神奈川大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、埼玉大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、帝京平成大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、東京電機大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、日本工業大学、日本大学、福井大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、立教大学、立正大学、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2名(2021年4月採用)
5名(2020年4月採用)
4名(2019年4月採用)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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