最終更新日：2023/5/29

ロジスティード(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 物流・倉庫
  • 陸運（貨物・バス・タクシー）

基本情報

本社
東京都
資本金
3億1,000万円
売上高
7,436億1,200万円（2022年3月期連結）
従業員
4万5,681名 （2022年3月末連結、シニア社員、パート、派遣社員等を含む）
募集人数
36～40名

物流は新領域へLOGISTEED

ロジスティード株式会社　エントリーについて （2023/05/29更新）

こんにちは。
ロジスティード(株)採用担当です。こちらはロジスティード(株)のエントリーページです。
※ロジスティードグループ各社とは異なります。
※2023年4月1日よりロジスティード(株)へ社名変更いたしました。

2024年度採用に関しては、現在応募受付を停止しております。
再開する場合については、別途ご案内いたします。

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会社紹介記事

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ロジスティードグループは、国内 26社・328拠点、海外69社・435拠点と国内外に広がるネットワークを持っています。
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世界に広がるネットワークを有する当社グループは、最新事情に詳しいナショナルスタッフと緊密に連携し、高品質のサービスをグローバルに展開しています。

グローバル3PLリーディングカンパニーへ

2022年度からスタートした新中期経営計画「LOGISTEED2024」においては、「アジア圏3PLリーディングカンパニー」をめざし、「海外事業の強化・拡大」「新たな付加価値による事業領域の拡張」「スマートロジスティクスの進化」「ESG経営の基盤強化」から成る4つの重点施策を、スローガン「DX・LT・現場力でグローバルなサプライチェーン戦略パートナーへ」のもとで推進します。

施策の1つである「海外事業の強化・拡大」においては、北米では顧客工場の構内物流運営の拡大、欧州では域内3PL事業の拡大、中国では自動化・省力化設備の導入加速、アジアではインド・タイ・インドネシア・マレーシア等成長市場での投資・事業拡大に取り組むことで、「アジア圏3PLリーディングカンパニー」をめざします。

そして、その先にある「LOGISTEED 2030」においては、連結売上収益1.5兆円、 海外比率50％以上の達成へ向けた強い意志のもと、 海外事業の拡大に向けて大きく舵を切ります。当社グループはこれまでも海外事業を支える人財育成に取り組んできましたが、今後は海外事業の飛躍的拡大に挑戦します。そして、 DXを国内外で推進しながら当社のアイデンティティである3PL事業を磨き続けることで、「グローバル3PLリーディングカンパニー」への進化をめざします。

会社データ

プロフィール

1950年の創業以来70年以上にわたり、物流業界のリーディングカンパニーとして実績とノウハウを積み重ねてきました。単にモノを保管・配送するだけでなく、物流の領域を超えた＋αの価値を提供し、変化・進化を続けています。

※社名変更について
2023年4月1日、「ロジスティード(株)」へ社名を変更いたしました。

新社名に込めた想い
「LOGISTEED（ロジスティード）」は、LOGISTICSと、Exceed、Proceed、Succeed、そしてSpeedを融合した言葉で、ロジスティクスを超えてビジネスを新しい領域に導いていく意思が込められており、当社が2017年より展開してきたビジネスコンセプトであります。今般の資本再編にあたり、「LOGISTEED（ロジスティード）」を新たな社名とすることで、創業以来の想いを礎とし、ビジネスと世界に新しい未来を実現していく当社の姿と想いを表しています。
事業内容
●3PL事業
3PL(3rd Party Logistics)の先駆者として1980年代からサービスを提供し、常に進化の歩みをリードしています。調達、生産から、販売や流通、アフターサービスまで、お客様のサプライチェーンのさまざまなステージにおける物流業務において、包括的なアウトソーシングとそれを支える卓越したIT・技術力により、サービス水準と物流効率の向上を可能にします。
●重量機工事業
鉄道車両、電力プラント、産業機械をはじめとする巨大な重量品から、繊細な取り扱いを必要とする精密機器、医療機器等を、出荷から輸送・据付までを安全・確実に実行することで、社会や産業の基盤を支えています。
●フォワーディング事業
ロジスティードグループのグローバルネットワークを駆使し、船舶・航空機・トラック・鉄道など、様々な手段をシームレスに繋ぎ合わせ、お客様に最適な輸送サービスを提供しています。
本社郵便番号 104-8350
本社所在地 東京都中央区京橋2丁目9番2号　ロジスティードビル
本社電話番号 03-6263-2800
設立 1950年2月
資本金 3億1,000万円
従業員 4万5,681名
（2022年3月末連結、シニア社員、パート、派遣社員等を含む）
売上高 7,436億1,200万円（2022年3月期連結）
事業所数 会社数：94社
拠点数：763拠点　国内328カ所、海外435カ所（2022年3月末現在）
平均年齢 42.9歳
関連会社（国内） ・ロジスティード東日本(株)
・ロジスティード関東(株)
・ロジスティード首都圏(株)
・ロジスティード南関東(株)
・ロジスティード中部(株)
・ロジスティード西日本(株)
・ロジスティード九州(株)
・ロジスティード北日本(株)
・ロジスティードコラボネクスト(株)
・ロジスティードケミカル(株)
・パレネット(株)
・ロジスティード東日本流通サービス(株)
・(株)バンテック
・(株)バンテックイースト
・(株)バンテックセントラル
・(株)バンテック九州
・常盤海運(株)
関連会社（FWD事業） ・ロジスティードエクスプレス(株)
・(株)プロジェクトカーゴ ジャパン
関連会社（海外）欧米 米州
・LOGISTEED America, INC.（アメリカ）
・Carter Logistics, LLC（アメリカ）
・LOGISTEED MEXICO S.A. DE C.V.（メキシコ）
・VANTEC LOGISTICS MEXICO S.A. DE C.V.（メキシコ）
欧州
・LOGISTEED Europe B.V.（オランダ）
・ESA s.r.o.（チェコ）
・Mars Logistics Group Inc.（トルコ）
・VANTEC EUROPE LIMITED（イギリス）
・VANTEC HTS LOGISTICS (RUS), LLC.（ロシア）
関連会社（海外）アジア 東アジア
・LOGISTEED China,Ltd.（中国）
・LOGISTEED Hong Kong,Ltd.（香港）
・LOGISTEED Shanghai Pudong,Ltd.（中国）
・LOGISTEED Tianjin,Ltd.（中国）
・深セン日禾国際貨運有限公司
・広州万特可国際貨運代理有限公司
・花櫻物流（上海）有限公司
・武漢万友通物流有限公司
・JJB Link Logistics Co. Limited（香港）
・LOGISTEED Taiwan,Ltd.（台湾）
・韓国ロジスティード株式会社

その他アジア太平洋地域
・LOGISTEED Asia-Pacific Pte. Ltd.（シンガポール）
・LOGISTEED Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）
・LOGISTEED Forwarding Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）
・LOGISTEED Management Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）
・LOGISTEED (Thailand), Ltd.（タイ）
・TST Sunrise Service, Ltd.（タイ）
・Eternity Grand Logistics Public Company Limited（タイ）
・Manila International Freight Forwarders, Inc.（フィリピン）
・MIFFI Logistics, Co. Inc.（フィリピン）
・PT Berdiri Matahari Logistik（インドネシア）
・PT LOGISTEED Indonesia（インドネシア）
・PT VANTEC INDOMOBIL LOGISTICS（インドネシア）
・LOGISTEED Vietnam Co., Ltd.（ベトナム）
・Flyjac Logistics Pvt. Ltd.（インド）
・VANTEC LOGISTICS INDIA PRIVATE LIMITED（インド）
・LOGISTEED Australia Pty. Ltd.（オーストラリア）
・LOGISTEED Forwarding Australia Pty. Ltd.（オーストラリア）
関連会社（物流周辺事業） 国内
・ロジスティードソリューションズ(株)
・ロジスティードオートサービス(株)
海外
・LOGISTEED Solutions America, Ltd.
・LOGISTEED Solutions (China) ,Ltd.
沿革
  • 1950年2月
    • 茨城県日立市を本社とし〔商号：日東運輸(株)〕、特定貸切貨物自動車運送事業を開始
  • 1952年12月
    • 商号を日立運輸(株)に変更
  • 1954年11月
    • (株)日立製作所より業務移管を受け、海上貨物船積業務を開始
  • 1967年11月
    • 西部日立運輸(株)、東京モノレール(株)と三社合併し、商号を日立運輸東京モノレール(株)に変更
      〔この際東京モノレール(株)を存続会社とした為、同社が設立された1959年8月が当社の登記上の設立時期となる〕
  • 1976年5月
    • 海外(シンガポール)に最初の合弁会社設立
  • 1981年5月
    • 東京モノレール(株)を分離し、商号を日立運輸(株)に変更
  • 1985年7月
    • 創業35年を機に、商号を(株)日立物流に変更
  • 1986年1月
    • システム物流事業を開始し、「HB-TRINET(トライネット)」(情報・保管・輸配送の物流トータルサービス)として、本格的に一般顧客向け営業展開
  • 1990年9月
    • 東京証券取引所市場第一部指定
  • 2000年4月
    • ロジスティクスソリューション統括本部を新設し、システム物流事業体制を一層強化
      陸運子会社の社名に「日立物流」を付し、グループ経営体制を強化
  • 2007年4月
    • プライバシーマークの認証を取得
  • 2007年4月
    • (株)資生堂の物流子会社を譲受け日立物流コラボネクスト(株)として運営開始
  • 2008年2月
    • チェコの物流会社ESA s.r.o. (ESA社)を連結化
  • 2009年10月
    • アメリカの物流子会社J.P. Holding Company, Inc.(JPH 社)を連結化
  • 2010年4月
    • インドの物流子会社Flyjac Logistics Pvt. Ltd.(Flyjac社)社を連結化
  • 2011年1月
    • DIC(株)の物流子会社を譲受け日立物流ファインネクスト(株)として運営開始
  • 2012年4月
    • (株)バンテックを完全子会社化
  • 2012年7月
    • グループ内のフォワーディング事業を集約し、(株)日立物流バンテックフォワーディングを設立
  • 2014年12月
    • 中国に暖新国際貿易(上海)有限公司を設立
  • 2016年3月
    • SGホールディングス(株)及び佐川急便(株)と資本業務提携契約を締結
  • 2016年5月
    • (株)日立製作所及びSGホールディングス(株)の持分法適用関連会社となる
      佐川急便(株)を持分法適用関連会社化
  • 2018年10月
    • (株)エーアイテイーと資本業務提携契約を締結
  • 2018年10月
    • (株)ウフルと業務提携契約を締結
  • 2018年12月
    • 日立キャピタル(株)と業務提携契約を締結
  • 2023年4月
    • 商号をロジスティード(株)に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 28.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 16.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 21名 50名 71名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 21名 6名 27名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.5%
      （741名中41名）
    • 2021年度

    ※女性管理職（役員を除く）比率：4.9％

社内制度

研修制度 制度あり
＜企業内カレッジ＞
◆一般コース
1年目：新入社員入社時研修
2年目：知識習得研修1
3年目：問題解決研修
4年目：知識習得研修2
5～7年目：年次に応じた研修
リーダ職：現場リーダー職研修
係長職：係長研修
課長職：課長職研修
部長職：部長職研修
係長職以上：GLOBIS 学び放題（動画学習）

◆ ビジネススキル
・通信教育講座
・外部公開講座
・コーチング研修

◆専門コース
・10学部　39コース

＜研修＞
・海外業務研修制度（入社4年目以降、TOEICスコア600以上）
・データサイエンティスト育成プログラム(Tech Boot-camp)　等
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援制度（100以上の講座の提供、修了者への受講料補助有）
・TOEIC IPテスト（年2回、受験料補助有）
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、佐賀大学、中央大学、東京都立大学、広島大学、北海道大学
＜大学＞
早稲田大学、茨城大学、神戸大学、法政大学、明治大学、国際基督教大学、関西学院大学、慶應義塾大学、駿河台大学、専修大学、大阪大学、大阪市立大学、長崎県立大学、東京女子大学、東北大学、同志社大学、日本大学、立教大学、龍谷大学

海外の大学
崇実大学、弘益大学
採用実績（人数） 　　　　 　2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------------
院了　　　　 5名　　　1名　　 6名
大卒　　　 20名　　 31名　　 32名
高専卒　　 ―　　　―　　　 ー
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 24名 14名 38名
    2021年 16名 16名 32名
    2020年 15名 10名 25名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 38名
    2021年 32名
    2020年 25名

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