最終更新日:2022/7/19

みらい建設工業(株)

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
25億円
売上高
264億円(2022年3月期)
従業員
311名(2022年3月期)

「海で土木の仕事をしませんか?」ダイナミックでロマンのある仕事 ~高松コンストラクショングループ所属のマリコンです~

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会社紹介記事

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”マリコン”の仕事は、自然を相手にする仕事です。ふたつと同じ現場はないので大変なことも多いですが、それらをはるかに上回る達成感と、やりがいがあります。
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四方を海で囲まれた日本にとって、海は大切な玄関口となります。空港や港を整備することを通して日本の経済活動を陰で支えています。

相手は自然?! ”海で働く”ロマンのある仕事

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「ジャケット工法」は鋼管で組み立てた立体トラス構造物のジャケットを、海底地盤に固定した鋼管杭と一体化させる工法です。正確さが求められます。

 私たち”マリコン”の仕事が、住宅やビルなどの施工管理と大きく違うのは、自然を相手にした仕事が多いこと。潮の流れや波、そして干満の差など地上の現場にはない気象条件が加わります。これらは常に一定ではありません。干満にいたっては毎日変化し、潮の流れや波の高さ・強さも現場の地形や方角、周囲の環境によって大きく異なります。ふたつと同じ現場はないので大変なことも多いですが、それらをはるかに上回る達成感と、自然災害から街を守るというやりがいがあります。建設業界といえば街を彩る地上の建物だけではありません。

 地上に道路があるように、海には船が往来するための航路が存在します。潮の流れによって航路が土砂で埋まることを防ぐため、私たちは航路を定期的に掘るなどの工事も行っています。もしも航路を掘る作業を怠ると、最悪の場合船が座礁してしまいます。一見すると地味な仕事かもしれません。ですが、航路を整備することで貨物船や巨大タンカーなどが航行できるようになり、それらを通して日本の経済活動を陰で支えているという自負が私たちにはあります。四方を海で囲まれた日本にとって、航路は生命線のひとつなのです。大型船が停泊できるような桟橋をつくるなどといった港の整備事業にも力を入れています。

 私たちは、働き方改革に積極的に取り組んでいます。土曜閉所の実施や有給休暇を取得しやすくする半日有休制度の導入など、働きやすい環境の整備を進めています。また、借上寮・借上社宅制度、若手独身者が赴任先から実家に帰る際の帰省旅費手当の支給(年2回)など、現場で働く社員のための制度がしっかり整っています。

会社データ

事業内容
みらい建設工業は、東証プライム上場の高松コンストラクショングループ所属の「マリンコンストラクター」として、空港や港湾などの海上土木事業を中心に事業を展開しています。その他、河川・地下・陸上など、人々の安全な生活を支える基盤整備にも積極的に取り組んでいます。また、銀行からの借り入れのない無借金経営で、非常に財務体質の良い会社です。

【事業内容】
(1)浚渫・埋立・土地造成・港湾に関する諸設備および営造物等の建設ならびに設計監理

(2)地域開発、都市開発に関する企画・設計監理および工事の請負または受託

(3)土木、建築工事の企画、調査、設計、監理、施工およびその請負または受託

(4)管、空調冷暖房、給排水、衛生設備、機械、電気その他の設備工事の請負ならびに調査、
  企画、設計および監理の請負または受託

(5)造園緑化の工事の企画、調査、設計、監理、施工およびその請負または受託

(6)環境整備、公害防止の諸施設に関する企画、調査、設計、積算、監理、
  施工およびコンサルティング業務の請負または受託

(7)前各号に関連する測量、地質調査およびコンサルティング業務

(8)スポーツ施設、宿泊施設、遊戯場、倉庫・貨物輸送基地施設等の所有、賃貸借および経営

(9)賃貸用、居住用建物の建設ならびに経営

(10)建設工事用機械器具、船舶、資材その他各号に関連する製品の製造販売、
   賃貸借その仲介および輸出入

(11)土木建築用資材の原材料採取、製造および販売

(12)アスファルト合材その他の舗装用合材の製造、販売

(13)産業廃棄物の処理およびその再生品の製造、販売

(14)損害保険代理業

(15)内航海運業および利用運送事業(内航海運)

(16)不動産の売買、賃貸、仲介および鑑定

(17)一般労働者派遣事業

(18)前各号に関する国外における事業

(19)前各号に附帯関連する一切の事業
本社郵便番号 108-0014
本社所在地 東京都港区芝4-6-12
本社電話番号 03-6436-3711
設立 1974年10月
資本金 25億円
従業員 311名(2022年3月期)
売上高 264億円(2022年3月期)
事業所 ◆本社
東京都港区芝四丁目6番12号 

◆北海道支店
北海道札幌市中央区南一条東一丁目2-1 太平洋興発ビル

◆東北支店
宮城県仙台市青葉区本町二丁目2番3号

◆東京支店
東京都江東区亀戸二丁目36番12号 エスプリ亀戸ビル

◆千葉営業支店
千葉県千葉市中央区登戸一丁目23番16号 六羊ビル

◆横浜営業支店
神奈川県横浜市中区海岸通四丁目20番地 F.bidみなとみらい

◆北陸営業支店
新潟県新潟市中央区米山二丁目4番1号 木山第三ビル

◆中部支店
愛知県名古屋市中川区月島町6番1号

◆大阪支店
大阪府大阪市北区大淀南一丁目4番15号

◆四国営業所
香川県坂出市本町三丁目6番12号 さくらビル

◆中国支店
広島県広島市中区中町9番12号 中町三井ビル6F

◆九州支店
福岡県福岡市博多区上呉服町10番1号 博多三井ビル

◆沖縄営業所
沖縄県那覇市曙三丁目7番1号 真松ビル

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 34.0時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.5日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 5名 6名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.6%
      (140名中5名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
入社半年研修
2年次、5年次、7年次、11年次研修
新任管理職研修
評価者研修
自己啓発支援制度 制度あり
会社が指定した資格・認めた資格の取得費用は合格時全額補助
社内通信教育講座の受講費用補助(補助率50%~100%)
継続学習制度(CPDS)の受講ユニット取得費用全額補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 4 4 8
    2020年 9 2 11
    2019年 11 2 13
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2020年 3
    2019年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 8
    2020年 11
    2019年 13

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、九州工業大学、広島大学、明治大学、山口大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関東学院大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、滋賀大学、摂南大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、獨協大学、長崎大学、名古屋工業大学、西日本工業大学、日本大学、広島工業大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、立教大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、中央工学校、徳山工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福岡建設専門学校、福島工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)           2020年 2021年 2022年(予)
大学院了・大学卒   9名   7名   14名
高専卒・専門学校卒   ー   1名    ー
高校卒        2名   ー    1名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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