(株)生活品質科学研究所【イオングループ】の新卒採用・会社概要

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【イオングループ】最終消費者であるお客さまに代わって私たちが厳しく品質をチェック【食品、衣料品、生活用品の開発支援、課題解決、検査・分析】

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商品の安全性・信頼性が確保されてこそ豊かな社会が実現するという理念のもと、豊富な知識、技術、経験を基盤に最適なソリューションを提案していきます。私たちはイオングループの商品・サービス品質を支援する会社です。

: 商品の安全性・信頼性が確保されてこそ豊かな社会が実現するという理念のもと、豊富な知識、技術、経験を基盤に最適なソリューションを提案していきます。

: 私たちはイオングループの商品・サービス品質を支援する会社です。

会社データ

プロフィール	食品・衣料品・生活用品の品質を、最終消費者であるお客さまに代わって厳しくチェックすることで、安全・安心を提供しています。私たちが目指すのは、お客さまの「くらしの品質」の向上です。当社の特徴は、食品・衣料品・生活用品を対象に、サプライチェーン上すべての品質管理工程をサポートしている点です。従来の監査的な品質管理ではなく、提案・課題解決型の品質管理を行うため、日々技術向上に努めるとともに、新しい品質評価方法の確立にもチャレンジしています。試験・調査などで得られたデータを分析し、より良いものづくりやサービスに繋げていきます。
事業内容	食品、衣料品、生活用品の品質評価によって、人々のより豊かな暮らしに貢献します。当社は、イオンのプライベートブランド「トップバリュ」をはじめ、イオングループで提供される商品・サービスの安全・安心のため、商品開発支援、衛生指導、商品検査・分析などの実績を積み重ねてきました。新商品の企画から関わり、試作品の検査、工場の調査、販売後の抜き取りチェックに至るまで、サプライチェーン上の品質管理に取り組んでいます。品質へのこだわりがお客さまのより豊かな生活に役立つことを確信し、安全だけでなく、おいしさ、ここちよさを科学し、味覚・嗅覚・触覚などの官能評価も行っています。サプライチェーン上のパートナー企業が抱える品質管理上の課題に取り組むことで、最終消費者であるお客さまの「くらしの品質」の向上に貢献します。

プロフィール

食品・衣料品・生活用品の品質を、最終消費者であるお客さまに代わって厳しくチェックすることで、安全・安心を提供しています。私たちが目指すのは、お客さまの「くらしの品質」の向上です。
当社の特徴は、食品・衣料品・生活用品を対象に、サプライチェーン上すべての品質管理工程をサポートしている点です。
従来の監査的な品質管理ではなく、提案・課題解決型の品質管理を行うため、日々技術向上に努めるとともに、新しい品質評価方法の確立にもチャレンジしています。試験・調査などで得られたデータを分析し、より良いものづくりやサービスに繋げていきます。

事業内容

食品、衣料品、生活用品の品質評価によって、人々のより豊かな暮らしに貢献します。

当社は、イオンのプライベートブランド「トップバリュ」をはじめ、イオングループで提供される商品・サービスの安全・安心のため、商品開発支援、衛生指導、商品検査・分析などの実績を積み重ねてきました。新商品の企画から関わり、試作品の検査、工場の調査、販売後の抜き取りチェックに至るまで、サプライチェーン上の品質管理に取り組んでいます。品質へのこだわりがお客さまのより豊かな生活に役立つことを確信し、安全だけでなく、おいしさ、ここちよさを科学し、味覚・嗅覚・触覚などの官能評価も行っています。サプライチェーン上のパートナー企業が抱える品質管理上の課題に取り組むことで、最終消費者であるお客さまの「くらしの品質」の向上に貢献します。

　　　　　　　　　　

本社郵便番号	261-0023
本社所在地	千葉県千葉市美浜区中瀬1-4
本社電話番号	043-212-6189
設立	1986年8月5日
資本金	1億円
従業員	280名（2023年2月現在）
売上高	42億9,200万円（2021年2月）
事業所	本社（千葉）中央研究所（千葉）関西総合検査センター（大阪）イオン事業所内駐在あり
株主構成	イオン(株)100％
沿革	1986年 (株)品質管理センター設立 2006年 (株)品質管理センターと(株)マイカル商品研究所が合併　社名を(株)生活品質科学研究所に変更 2011年本社をイオンタワーアネックス（千葉市）に移転 2013年中央研究所設立（千葉市） 2015年 (株)消費経済研究所と合併

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	12名	0名	12名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	12名	0名	12名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 42.6%
  （47名中20名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別教育、専門教育（社内研修、外部セミナー研修）
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、大阪大学、北海道大学、筑波大学、金沢大学、広島大学、山形大学、宮崎大学、東京理科大学、千葉工業大学、鹿児島大学、日本大学、工学院大学、長浜バイオ大学、東京海洋大学、東京農工大学、東京薬科大学、県立広島大学＜大学＞千葉大学、秋田県立大学、東京農業大学、日本大学、関西学院大学、関西大学、近畿大学、電気通信大学、東京理科大学、北里大学、東海大学、武庫川女子大学、麻布大学
採用実績（人数）	2018年　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　------------------------------------------------------------------------- 　　大学院卒　　1名　　　　2名　　　　6名　　　2名　　　　4名　　大卒　　　　3名　　　　3名　　　　－　　　 2名　　　　3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、大阪大学、北海道大学、筑波大学、金沢大学、広島大学、山形大学、宮崎大学、東京理科大学、千葉工業大学、鹿児島大学、日本大学、工学院大学、長浜バイオ大学、東京海洋大学、東京農工大学、東京薬科大学、県立広島大学
＜大学＞
千葉大学、秋田県立大学、東京農業大学、日本大学、関西学院大学、関西大学、近畿大学、電気通信大学、東京理科大学、北里大学、東海大学、武庫川女子大学、麻布大学

採用実績（人数）

　　　　　　　2018年　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年
　　-------------------------------------------------------------------------
　　大学院卒　　1名　　　　2名　　　　6名　　　2名　　　　4名
　　大卒　　　　3名　　　　3名　　　　－　　　 2名　　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）