最終更新日:2023/6/6

共立建設(株)

  • 正社員

業種

  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円
売上高
389億円(2022年3月実績)
従業員
524名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

NTT関連の総合建設会社(特定建設業)です。元請けとして、主にNTT施設や、オフィス・マンションなど広く手掛け、施工管理として規模の大小問わず多くの案件に携われます。

  • 積極的に受付中 のコースあり

施工管理職を積極募集しております、会社説明会を実施中です。 (2023/06/05更新)

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当社のサイトへお越しいただきありがとうございます。

タイトルの通り、施工管理職を広く募集しております。
ご興味のある方は、まずは会社説明会へお越しください。

会社説明会では当社について一通りご説明いたしますが、入社前・後における不明点や不安など、気になることがあれば何でもご質問いただければと思います。

皆様のエントリーをお待ちしております。

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会社紹介記事

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建築の現場ではチームワークが大切です。社員はもちろん、多くの協力会社や職人さんと協力しながら、一体となって現場を運営していきます。
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多くの社員が入社理由に挙げるのは、先輩社員や上司の面倒見の良さと人を育てる会社の風土。何でも相談できる風通しの良さがあるので、新入社員も早く職場になじめます。

NTT関連の総合建設会社で、さまざまな建築物に携わっています!

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「インテリアに興味があったのですが、就職活動の段階で施工管理の仕事を知り、実際に現場で建築物を造り上げることに魅力を感じて入社を決めました」と語る岩橋さん。

■さまざまな現場で経験を積んでいます
入社して最初に携わったのが公園や保育園、住宅などが同じ敷地内にある公共の複合施設でした。その後、マンションの現場を経験し、現在は高齢者施設の建築現場を担当しています。
当社はNTTグループの関連施設のお仕事が多く、そこで培った技術をもとにさまざまな種類の建物を一から造る経験ができます。それがこの仕事のいちばんの魅力です。

■多くの人と協力し、大きな建物を完成させるという達成感が味わえます
建築の現場には多くの工種の方がおり、そういった職人さんや作業員さんたちと力を合わせて作業を進めていきます。建築現場には工程が複雑に絡んでいますので、それら全体を把握して、次に何をやらなければならないかを考えながら働く必要があります。しかし、まだ知らないことも多く、自分の頭の中で考えていることと実際の現場が違う場合もあり、それをどう調整していくかが難しいところです。施工管理という立場にありますが、現場のことは職人さんたちのほうが詳しく、積極的にあいさつをしたり、話かけたりしてコミュニケーションを取り、わからないことは相談するようにしています。また、少しでも自分ができることを実践するために、職人さんたちに聞かれたり、お願いされたことはすぐにやるように心掛けています。
そんな毎日を重ねて、足場を解体し、一気に建物の全貌が見えたときは「出来上がった!」という達成感がありますね。

■充実した研修と手厚い資格取得のバックアップ
当社の特長として、充実した研修と資格取得のバックアップが挙げられると思います。入社後の研修は現場管理の仕事だけではなく、営業や積算、CADなどのジョブローテーションで約半年間にも及びます。全体の流れを把握してから現場に入れますし、研修期間中に同期のメンバーと親交を深めたり、先輩方と交流を図ったりできました。
また、実務経験を積むことで受験できる施工管理技士の試験も、講師をお招きし集中的に学ぶ機会を設けてくれるほか、外部の講習を受講することもでき、しっかり資格取得の準備をさせてもらえます。おかげで私自身も入社4年目に一発合格! 社員を大事に育ててくれる会社だと思います。

(工事技術職 岩橋さん/2016年入社)

会社データ

プロフィール

1956年8月に設立以来、NTT関連企業の総合建設会社(特定建設業)として歴史を重ね、全国規模の建設のエキスパートとして、確固たる実績を築いてまいりました。その技術力は、高度な品質が要求されるNTT通信関連施設の新築・リニューアルをはじめ、オフィス、マンション、商業施設、社会福祉施設、及び土木で、幅広い分野で評価を頂いております。昨今の安全・品質面に関する情勢を踏まえ、i-Construction方針による現場のIT化、Web・ウェアラブルカメラを使用した現場の点検など、安全かつ作業員の負荷の軽減に努め、建設業界における先進技術を駆使した施工管理を実施しております。

事業内容
総合建設業
建築及び土木並びに附帯設備工事の請負

1.建築及び土木並びに附帯設備工事の請負
2.建築物及び附帯設備の修繕、保守
3.建築及び土木並びに附帯設備工事の設計、施工監理
4.不動産の斡旋、売買、賃貸並びに管理
本社郵便番号 150-0043
本社所在地 東京都渋谷区道玄坂一丁目16番10号
本社電話番号 03-3461-6141
創業 1956(昭和31)年8月
資本金 10億円
従業員 524名
売上高 389億円(2022年3月実績)
代表者 代表取締役社長 佐藤啓孝
事業所 ○本社
東京都渋谷区道玄坂一丁目16番10号

○本店
東京都渋谷区道玄坂一丁目16番10号

○支店
北海道(札幌市)
東北(仙台市)
茨城(水戸市)
北関東(さいたま市)
千葉(千葉市)
横浜(横浜市)
長野(長野市)
新潟(新潟市)
静岡(静岡市)
東海(名古屋市)
北陸(金沢市)
関西(大阪市)
中国(広島市)
四国(松山市)
九州(福岡市)
熊本(熊本市)
沖縄(那覇市)
施工実績 (仮称)ヴェルディ南蟹屋2丁目新築工事((株)信和不動産)
(仮称)茨木市東宮町計画新築工事(阪急阪神不動産(株))
(仮称)中野区中央1丁目プロジェクト新築工事((株)トーシンパートナー
ズ)
(仮称)東区泉一丁目PJ建設工事(近鉄不動産(株))
ル・サンク上幟縮景園前新築工事((株)NIPPO)
(仮称)クレヴィスタ池袋ウエスト新築工事((株)中央都市管理)

上記以外にも、当社Websiteにて多数の施工実績を公開しております。
※施主様の許可を頂いている物件のみ掲載しております。
主な取引先 国土交通省
東京都
渋谷区
日本電信電話(株)
東日本電信電話(株)
西日本電信電話(株)
(株)NTTドコモ
(株)NTTデータ
NTTコミュニケーションズ(株)
NTT都市開発(株)
(株)NTTファシリティーズ
NTTビジネスアソシエ(株)
(株)NTT東日本プロパティーズ
(株)NTT西日本アセット・プランニング
大和ハウス工業(株)
積水ハウス(株)
阪急阪神不動産(株)
コロナウイルスへの対応 ・アルコール消毒薬をご用意しておりますので、ご利用下さい。
・お手数ですが、来館の際は必ずマスクの着用をお願いいたします。
沿革
  • 1956年
    • 日本電信電話公社と全国電気通信労働組合の後援により、東京都港区芝西久保巴町(現在の虎ノ門三・四丁目(一部)*)に共立建設株式会社が設立。創業時の資本金は3000万円、社員数は22名。
  • 1964年
    • 当社の民間工事第1号となる共済会新渋谷ビル(現・共立建設本社/Telwel新渋谷ビル)の新築工事に着工、完成。「日建賞」を受賞した。
  • 1966年
    • 戸塚団地の宅地造成工事に着工。共済会からの公社社宅受注は全国的に順調に推移し、電話局舎、庁舎、保養所、病院等、大型工事の施工実績を着実に上げる。
  • 1976年
    • 創立から20年を迎え、全国の営業網を強化。
  • 1979年
    • 土木部を新設。土木系の新入社員を採用する。
  • 1981年
    • 第26期決算で、受注高・完工高とも念願の400億円を達成。中堅ゼネコンとして業界での確固とした地位を確立する。
  • 1998年
    • ISO9001認証取得・ISO14001認定取得。
  • 2016年
    • 創立60周年。
  • 2020年
    • 安定的・持続的な成長を目指す新中期経営計画がスタート。
  • 注釈*
    • 港区資料(港区町名旧新対照表より)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 8名 9名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
レベルアップ研修
入社2年目フォロー研修
フォローアップ研修
入社4年目フォロー研修
基礎講座
初級講座
中級講座
上級講座
その他、入社から約7カ月間のジョブローテーションやOJTを実施しております。
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の資格(1級施工管理技士等他、数十種類)を取得の場合、受験料、奨励金等の支給あり。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、足利大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、専修大学、崇城大学、多摩美術大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、東海大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、長崎総合科学大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、広島工業大学、広島女学院大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、前橋工科大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、香川高等専門学校、豊田工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2019年 9名
2020年 17名
2021年 11名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 14 3 17
    2019年 9 0 9
    2018年 14 1 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2020年 17
    2019年 9
    2018年 15
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 0
    2018年 1

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