最終更新日:2022/11/18

油研工業(株)【 東証スタンダード上場 】

  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 自動車・自動車部品
  • その他電子・電気関連
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
神奈川県
資本金
41億910万円
売上高
291億円(2022年3月期実績/連結)
従業員
1,204名(2022年3月末現在/連結) 399名 (2022年3月末現在/個別)

<1day仕事体験 12月開催>60余年の歴史と実績、技術者の「モノづくりへの情熱」で産業界の高度な要求に応え続ける独立系油圧機器専業メーカー

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会社紹介記事

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油圧機器の専門メーカーとして、世界に大きな実績を誇る油研工業。同社の製品は製鉄や造船から精密部品の射出成型、遊園地のアトラクションにまで、幅広く使われている。
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中国、韓国、アメリカ、イギリスなどにも拠点を置き、グローバルな事業展開を行っている。写真は中国のプラスチック・ゴム見本市「Chinaplas2021」の様子。

高度なメカトロニクスの技術力で、世界の評価を集める油圧機器の専門企業

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中国で仕事をした社員は『こんなに面白い所はない。またぜひ行きたい』と言います。皆さんにも未踏の地を開拓する醍醐味を知ってほしいですね/グローバル事業本部長 宮坂

■小さな筐体で大きなパワーと精密な操作性を合わせ持つ、油圧機器の専門企業

私たち油研工業は、圧力をかけた油を駆動源として作動する油圧機器の専門メーカーです。油圧機器は小さな筐体で大きなパワーが出せるだけでなく、非常に精密な操作が可能。そのため、製鉄所で使われる圧延機やプレス機や、スマートフォンのコネクタやレンズ、USBハブなどの高い精度を求められる部品の射出成型にも当社の油圧機器が使われています。

この油圧機器の優位性を生み出しているのが、機械と電気・電子の技術を組み合わせたメカトロニクスの力。工作機械というと、機械の技術が中心となっている世界のように思われがちですが、実は高度な電気回路の設計や、コンピュータによる制御があってこそ、高い性能を実現することができるのです。

そのため、私たち油研工業は、大学で機械系の勉強をされてきた方とともに、電気・電子を学んでこられた方も積極的に採用し、油圧機器の設計・開発技術者として育成してきました。造船や製鉄などのダイナミックなモノ作りの分野から、遊園地のアトラクション、スキーリフトの駆動源まで、油圧を使ってさまざまな物を動かす、大きなやりがいと出会うことのできる会社です。

■ビジネスのグローバル化と働きやすい環境づくりに注力

油研工業は1950年代に自社製品の輸出を開始して以来、事業のグローバル化に力を注いできました。現在は中国、インド、韓国、タイなどアジア地域のほかアメリカ、イギリスにも現地法人を持ち、海外でのビジネスをさらに拡大していく予定です。

技術としては古くから存在する油圧機器ですが、中国・アジアの産業機器の動力は今も油圧が主力。輸出先のニーズをくみ取り、グローバルスタンダードな製品の開発にも取り組んでいます。それだけに、自分たちが設計・開発した製品が世界で活躍するだけでなく、本人の希望があれば、技術職・営業職ともに、自分自身が海外に赴き、活躍するチャンスも広がっています。

また、働きやすい職場づくりを進めていった結果、全社の平均残業時間は1カ月に10時間以下。年間休日も125日と、ワーク・ライフ・バランスに優れた環境です。技術力の高さや企業としての可能性の大きさはもちろん、長く安心して働ける職場環境も、油研工業の大きな魅力です。

会社データ

事業内容
産業用油圧機器、車両用油圧機器、油圧システム等の開発設計・製造・販売

■油圧機器
・産業用
  油圧ポンプ・モータ、比例電磁式制御機器、サーボ機器、圧力制御弁、
  流量制御弁、方向制御弁、モジュラー弁、ロジック弁、リニアサーボ弁、
  回転数制御ポンプ(ASRポンプ)
・車両用
  各種車両用油圧制御機器
■油圧システム
  産業機械用各種油圧システム、船舶各種油圧システム、
  産業用大型特殊油圧ユニット、各種標準パワーパック
■環境機械
  自動切屑圧縮機「キリコ」、自動ペットボトル減容機、
  廃棄物用各種コンパクタ、生ゴミ圧縮分別機



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世界最高水準の板厚精度で、鉄板を製造する製鉄機械(写真上)や、遊園地の観覧車(写真下)を回転させる動力源にも油圧は使われている。

本社郵便番号 252-1113
本社所在地 神奈川県綾瀬市上土棚中4-4-34
本社電話番号 0467-77-2111
創業 1929年6月
設立 1956年10月
資本金 41億910万円
従業員 1,204名(2022年3月末現在/連結)
399名 (2022年3月末現在/個別)
売上高 291億円(2022年3月期実績/連結)
代表者 代表取締役社長  永久 秀治
事業所 本社・相模事業所/神奈川県綾瀬市
東京支社/東京都港区芝大門
大阪支社/大阪府大阪市西区
袋田工場/茨城県久慈郡大子町
他営業所等6カ所
主な取引先 (株)IHI、川崎重工業(株)、(株)小松製作所、新東工業(株)、ナブテスコ(株)、JFEスチール(株)、住友建機(株)、住友重機械工業(株)、(株)ソディック、東芝機械(株)、日精樹脂工業(株)、(株)牧野フライス製作所、三菱重工業(株)、(株)島津製作所、日本製鉄(株)、三菱日立製鉄機械(株)、東京都下水道局、日立造船(株)、メタウォーター(株)、(株)クボタ 他
関連会社 【国内関係会社】

●(株)ユケンサービス
●(株)北陸油研
●(株)東洋ハイドロエレベータ

【海外関係会社】

●台湾油研股分有限公司〈台湾〉
●油研液圧工業(張家港)有限公司〈中国〉
●油研(上海)商貿有限公司〈中国〉
●油研(仏山)商貿有限公司〈中国〉
● YUKEN KOGYO(H.K.)CO., LTD.〈中国・香港〉
●YUKEN KOREA CO., LTD.〈韓国〉
●YUKEN EUROPE LTD.〈イギリス〉
●YUKEN INDIA LTD.〈インド〉
●YUKEN SEA CO.,LTD.〈タイ〉
●YUKEN NORTH AMERICA CORPORATION〈アメリカ〉
企業理念 “人へ、社会へ、そして環境へ”
油研工業は、グループ子会社と連携し、需要・消費地域に適合した商品開発体制や国際分業体制の見直しを推し進め、国内市場のみならず、グローバル市場への拡大に注力していきます。
そして、つねに品質・性能の優れた製品をいち早く適正な価格で産業界に提供すべく不断の努力を重ね、広く産業社会の発展と、当社に関わる多くの方々の豊かな生活にお役に立てるよう、一層の研鑽に努めます。
先進テクノロジーへの取組 “メカトロニクス”
いつの頃からか機械とエレクトロニクスとの融合技術をこう呼ぶようになりました。産業界における自動化・省力化の波が高まるなか、YUKENではいち早く電子制御部門を設置しました。
1970年には比例電磁式制御機器を、1986年には“頭脳を備えた油圧機器”EHシリーズを開発。その電子制御システムの開発における長い経験は、市場ニーズのハイテクノロジー化、多様化の中でますます大きな広がりをみせ、今やあらゆる油圧機器のメカトロ化へとまい進しています。
近年も省エネ・高性能・低騒音を実現した油圧ポンプ(ASRシリーズ)や、世界最高レベルの応答性を持つ油圧バルブ(高速リニアサーボ弁)を開発し製品化する等、その技術力は油圧業界をリードし続けています。
“ここがポイント!” 1.産業界に不可欠な『油圧』技術を柱とした専業最大手メーカー(日本経済新聞 企業情報に【油圧機器専業の最大手】の記載あり)

2.FAによる大量生産から高度なオーダーメイド製品の設計・製造まで幅広く対応

3.国内はもちろん、『世界の成長市場』をターゲットにしたグローバル企業

4.海外グループ企業との分業により、更なる高性能・低価格化にまい進中

5.設立以来60年に及ぶ豊富な実績により、強固な信頼を得ています!!
環境方針「基本理念」 当社は地球環境の保全、資源の保護が人類共通の重要課題であることを認識し、製品およびサービスを提供する企業活動のあらゆる面において、環境に配慮した保全活動を積極的に展開します。
平均年齢 42.3歳(2022年1月現在)
沿革
  • 1929年 6月
    • 結城工作所創立
  • 1956年 10月
    • 油研工業(株)に改組
  • 1962年 10月
    • 東京証券取引所、市場第二部に株式上場
  • 1965年 5月
    • 中国技術進口公司と油圧機器プラント第1号補充契約(油圧研究室の試験および計測器)を締結
  • 1969年 5月
    • 合弁会社、台湾油圧工業股分有限公司(現 台湾油研股分有限公司)設立
  • 1970年 8月
    • 東京証券取引所、市場第一部に指定替え上場
  • 1976年 6月
    • 合弁会社、ユケン・インディア LTD.設立
  • 1978年 3月
    • ユケンコウギョウ(H.K.).,LTD.設立
  • 1980年 7月
    • ユケン(U.K.)LTD.(現ユケン・ヨーロッパ LTD.)設立
  • 1996年 6月
    • ISO9001認証取得
  • 2005年 3月
    • ISO14001認証取得
  • 2006年 3月
    • 油研液圧工業(張家港)有限公司設立
  • 2007年 2月
    • 韓国油研工業(株)設立
  • 2010年 2月
    • 油研(上海)商貿有限公司設立
  • 2012年 4月
    • YUKEN SEA CO.LTD設立
  • 2013年 4月
    • 油研(仏山)商貿有限公司設立
  • 2019年 9月
    • YUKEN NORTH AMERICA CORPORATION設立
  • 2022年 4月
    • 東京証券取引所の市場区分見直しに伴いスタンダード市場へ
      移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 12名 15名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員教育】
入社後約1カ月間は新入社員教育を実施します。
会社の事業内容やビジネスマナーの研修に始まり、油圧技術講義や製造現場実習を行い、配属前に必要最低限の知識を習得することができます。
(2022年度の実績です。教育内容や期間は変更となる可能性があります。)

【階層別教育・目的別教育】
配属後は業務内容や役職などに応じ、若手から経営幹部候補までスキルアップのための各種研修をご用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
【通信教育受講支援制度】
会社で選定した通信教育講座を受講して期間内に修了すると、受講料の半額を会社で補助する自己啓発の支援制度があります。
通信教育講座は開発設計、製造技術、営業スキル、語学、ビジネススキルなど幅広いジャンルから選択できます。(半期2講座、年間4講座まで受講可能)
メンター制度 制度あり
【職場指導員制度】
入社後1年間は先輩社員が職場指導員となり、マンツーマンでOJT指導を行います。
指導計画から中間報告、結果報告の各ポイントで所属部長の承認を得て実施しますので、行き当たりばったりではなく、計画的でモレのない指導・育成が行われます。
入社時は誰もが右も左もわからない状態ですが、専属の指導員がいることで、安心して各職場の基礎的な業務を習得することができます。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 1 11
    2021年 9 1 10
    2020年 9 3 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 11
    2021年 10
    2020年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、神奈川大学、関東学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、筑波大学、東海大学、東京電機大学、山口大学、神奈川工科大学
<大学>
愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、近畿大学、群馬大学、工学院大学、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、一橋大学、広島工業大学、法政大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、大阪教育大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校

前年度の採用実績(人数) 2022年   11名
2021年   10名
2020年   12名
2019年   10名
2018年   9名
2017年   3名
前年度の採用実績(学部・学科) ■文系職種
文科系全般、経営工学系、下記理工系

■技術職
機械系、電気・電子系、制御・システム系の学部・学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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