最終更新日:2022/11/30

京成電鉄(株)

  • 上場企業

業種

  • 鉄道

基本情報

本社
千葉県
資本金
368億300万円(2022年3月31日現在)
売上高
【連結】214,157百万円(2022年3月期)
従業員
1,819名(2022年3月31日現在)

日本の空港アクセスを世界クラスへ。

会社紹介記事

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日本を代表する企業として、スカイライナーを中心とした成田空港アクセス及び沿線の方々の足として重要な役割を果たしています。
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京成グループの目的は、グループ各社の事業を通して社会の発展に貢献することです。

「一人ひとりを大切にしよう」という社風が魅力です

当社は世代を問わず社員同士の繋がりが強い会社です。日々、変化する事業環境のなか、一人ひとりが「リーダーシップを発揮し、チャレンジ精神を持ちながら、京成電鉄および京成グループを発展させる」という高いモチベーションで働いています。当社には、ジョブローテーションや研修を含め、社員を大切にし、育てていく土壌があります。お互いが協力し、刺激し合うことで、個の能力を最大化できる環境があり、それをサポートしてくれる上司や先輩、同僚がいます。「人を大切にしよう」というワンチームの社風が当社の魅力です。

会社データ

事業内容
○鉄道による一般運輸業
〇土地、建物の売買及び賃貸業

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京成電鉄八幡本社

本社郵便番号 272-8510
本社所在地 千葉県市川市八幡3-3-1
本社電話番号 047-712-7078(人事課)
設立 1909年6月30日
資本金 368億300万円(2022年3月31日現在)
従業員 1,819名(2022年3月31日現在)
売上高 【連結】214,157百万円(2022年3月期)
事業所 ■本社:千葉県市川市八幡
■事業拠点:千葉、東京
関連会社 京成バス、新京成電鉄、帝都自動車交通、千葉交通、ユアエルム京成、京成不動産、京成ホテル、京成トラベルサービス、京成エージェンシー、京成建設 他 計125社(2022年7月1日現在)
平均年齢 41歳(2022年11月15日現在)
平均勤続年数 17.1年(2022年11月15日現在)
沿革
  • 1909年
    • 京成電気軌道(株)設立
  • 1912年
    • 押上~市川(現江戸川)間、曲金(現京成高砂)~柴又間開通
  • 1928年
    • 自動車事業を開始
  • 1960年
    • (株)オリエンタルランド設立
      都営地下鉄線直通乗り入れ開始
  • 1968年
    • 京成、都営地下鉄、京浜急行3者相互直通乗り入れ開始
  • 1973年
    • 「スカイライナー」運転開始
  • 1978年
    • 空港新線開業
  • 1991年
    • 成田空港ターミナル地下駅へ乗り入れ開始
      北総開発鉄道全線開通
  • 1992年
    • 空港第2ビル駅開業
      「公津の杜」戸建住宅販売開始
  • 1998年
    • 千葉急行電鉄(株)解散に伴い千葉急行線
      (現千原線・千葉中央~ちはら台間)の営業譲受
  • 1999年
    • 当社直営店舗「am/pm」・「PRONTO京成幕張本郷店」オープン
  • 2002年
    • 複合商業施設「ミラマーレ」千葉中央駅東口にオープン
      芝山鉄道との相互直通運転開始
  • 2003年
    • 自動車事業を京成バス(株)に営業譲渡
  • 2010年
    • 成田スカイアクセス開業

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.7日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
「京成グループは、お客様に喜ばれる良質な商品・サービスを、安全・快適に提供し、健全な事業成長のもと、社会の発展に貢献します。」これが京成グループのグループ経営理念です。
変化の激しい時代においては、前向きにチャレンジする人材がいなければ経営理念を実現し続けることはできません。
お客様サービスの向上や事業成長のために何をすべきかを前例にとらわれず考え、主体的に行動できる人材を育成するべく、人材育成施策として階層別研修、目的別研修、自己啓発支援を実施しています。
(1)階層別研修
年次・職位における職責を果たすために必要な能力(リーダーシップ・マネジメント等)の向上を図ります。
(2)目的別研修
各自の能力課題解決のために、マネジメント力、後輩指導力、接遇力及びビジネススキル(PCスキル・ビジネスマナーなど)の向上を図ります。
自己啓発支援制度 制度あり
●通信・通学教育講座の受講料を援助
●資格取得費用支援(業務上必要なものに限る)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7 3 10
    2021年 7 3 10
    2020年 10 6 16
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 10
    2021年 10
    2020年 16
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、国際基督教大学、大阪大学、秋田県立大学、岩手大学

前年度の採用実績(人数) 2022年:10名(予定)
2021年:10名
2020年:16名
2019年:8名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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