最終更新日:2022/11/9

日立造船(株)

  • 上場企業

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 機械
  • 環境・リサイクル
  • 輸送用機器

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
454億4,200万円(2021年3月31日現在)
売上高
<連結>4,085億9,200万円 (2021年3月期) <単体>2,238億7,200万円 (2021年3月期)
従業員
<連結>11,089名(2021年3月31日現在) <単体> 4,105名(2021年3月31日現在)

TECHNOLOGY for PEOPLE, the EARTH, and the FUTURE~地球と人のための技術をこれからも~

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会社紹介記事

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「スケジュール感をしっかり把握して、社内外の調整をスムーズに行うことが重要です」と高さん。
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「設計の仕事は、関連部門はもちろん他部門との連携も必要不可欠で、知識だけでなくコミュニケーション能力も求められます」と後藤さん。

若手から海外・国内のビッグプロジェクトに参画できる。それがHitzのやりがい。

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環境・プラント事業、機械・インフラ事業、脱炭素事業の3つの事業分野で、地球環境や人々の暮らしを世界中で支えています。

【プロジェクトの最前線で仕事をしている責任感が営業の醍醐味】
あらゆる面でスケールの大きなことをしている会社で仕事がしたいと思い、鉄鋼、重工業、海運業界を中心に就職活動をしていました。学生時代にウインドサーフィン部に所属していたことから、当社が行っているGPS波浪計の製造や水門・海洋鋼構造物の建設など、海の安全に関わる事業に惹かれました。
 現在は海洋鋼構造物製品の営業を担当しています。受注につなげるために、全国の護岸や港湾整備案件の情報収集や、設計部門や工場と協力しながら鋼構造物製作の提案を行うことによって、自社製品や各部門の特性をしっかり理解することが重要です。
 営業の面白さは、プロジェクトに携わるすべての人にとって良い方向に進むよう上手く舵取りをすること、また業界のあらゆる情報が得られることだと思います。営業という正解のない業務に日々苦戦していますが、これからもお客様との信頼を築き、日立造船の名を高めていきたいと考えています。
(高 泰英/機械・インフラ事業本部 鉄構・防災営業統括部 西日本営業部/2016年入社)

【人々の生活の根幹を支える、地図に残るモノづくり】
日立造船は「環境・プラント」「社会インフラ・防災」「機械」といった事業を幅広く展開していることを知り、ここなら「暮らしを支える仕事がしたい」という漠然とした自分の夢を叶えられると思い、入社を決めました。
現在は橋梁の設計業務に携わっており、初めての担当工事が進行中です。設計というと、入社前はひたすらパソコンの前で黙々と図面を描いているイメージでしたが、製作部門や工事部門とのやりとりは非常に多く、営業部門や積算部門との連携も必要不可欠ですので、仕事をしてみてコミュニケーション能力の大切さを実感しています。
これからは設計だけでなく、製作や工事に関する幅広い知識を身につけ、橋梁のプロフェッショナルを目指し、将来的には明石海峡大橋のような街のシンボルとなる大きな橋梁や海外プロジェクトに携わりたいです。(後藤 鮎夏/機械・インフラ事業本部 鉄構・防災ビジネスユニット 橋梁設計部/2018年入社)

※上記インタビューは2022年3月31日時点のものであり、事業内容や所属部署が現在と異なる場合がございます。

会社データ

事業内容
私たち日立造船は、「環境・プラント部門」を中心に、「機械・インフラ部門」、「脱炭素部門」の3部門で事業を展開しています。

●地球規模での環境保全
「環境・プラント部門」
 ・ごみ焼却発電施設
 ・バイオマス発電プラント
 ・海水淡水化プラント
 ・上下水・汚泥再生処理プラント

●快適で安全な生活を実現する社会・産業インフラ構築
「機械・インフラ部門」
 ・精密機械(主な分野: 電機・半導体・食品・医薬関連)
 ・電子制御装置(主な分野:鉄道・食品・医療)
 ・橋梁
 ・水門
 ・ 防災関連機器

「脱炭素部門」
 ・メタネーション装置
 ・水素発生装置
 ・風力発電
 ・舶用エンジン、脱硝装置
 ・プロセス機器(主な分野: 石油化学関連)

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創業者:E.H.ハンター氏。当社は、ハンター氏が1881年に大阪鉄工所を開いたのが起源です。

本社郵便番号 559-8559
本社所在地 大阪府大阪市住之江区南港北1-7-89 
本社電話番号 06-6569-0019(直通)
東京本社郵便番号 140-0013
東京本社所在地 東京都品川区南大井6-26-3(大森ベルポートD館 15F)
創業 1881年4月
設立 1934年5月
資本金 454億4,200万円(2021年3月31日現在)
従業員 <連結>11,089名(2021年3月31日現在)
<単体> 4,105名(2021年3月31日現在)
売上高 <連結>4,085億9,200万円 (2021年3月期)
<単体>2,238億7,200万円 (2021年3月期)
代表者 取締役社長兼CEO 三野 禎男
事業所 ◆本社:大阪、東京

◆研究所:築港(大阪)、木津川(京都)

◆支社・営業所:札幌・帯広(北海道)、仙北(秋田)、仙台(宮城)、
        新潟(2カ所)、千葉、 深谷(埼玉)、水戸(茨城)、
        横浜・川崎(神奈川)、高崎(群馬)、松本(長野)、
        名古屋(愛知)、和歌山、広島、高松(香川)、
        松山(愛媛)、福岡、熊本、那覇(沖縄)

◆工場・事業所:有明(熊本)、堺・築港(大阪)、向島・因島(広島)、
        舞鶴(京都)、茨城、若狭(福井)

◆海外事務所:アメリカ、UAE、インド、ミャンマー、シンガポール、
       タイ、インドネシア、 ベトナム、中国、台湾
海外関係会社 <海外関係会社>
全61カ所
ロシア(1社)、カナダ(2社)、アメリカ(10社)、イタリア(1社)、イギリス(3社)、フランス(3社)、ドイツ(4社)、スイス(2社)、スウェーデン(1社)、スロバキア(1社)、UAE(4社)、オマーン(1社)、オーストラリア(7社)、インド(7社)、ベトナム(1社)、タイ(1社)、シンガポール(1社)、マレーシア(2社)、中国(7社)、韓国(1社)、台湾(1社)
国内関連会社 <国内関係会社>
  全78社
◆環境・プラント事業グループ
 エスエヌ環境テクノロジー(株)、Hitz環境サービス(株)、 
 (株)ニチゾウテック など

◆機械事業グループ
 (株)エイチアンドエフ、(株)アイメックス、日本プスネス(株) 
 (株)ブイテックス、日造精密研磨(株) など

◆インフラ事業グループ
 (株)プロモテック、(株)トーヨーテクニカ など

◆その他
 (株)オーナミ、内海造船(株) など
展望 近年、気候変動、衛生的な廃棄物処理、水不足、自然災害といった問題がますます大きくなっています。これら社会問題に対し、当社グループの事業活動を通じて、世界的にニーズが高まる「クリーンなエネルギー」、「クリーンな水」、「環境保全、災害に強く豊かな街づくり」などのソリューションを提供することが、「サステナブルで、安全・安心な社会の実現に貢献するソリューションパートナー」になることを目指しています。
平均年齢 42.6歳(2021年3月31日現在)
ひとくちPR! 当社では国内外問わず若手から活躍できるフィールドが整っています!
ニュース&トピックス 2018/04/05 浜岡原子力発電所向け壁面設置型フラップゲート式 止水設備
「neo RiSe-W」の納入
2018/04/12 メタン発酵事業者としてスウェーデン市場に参入
2018/05/30 中国 南京市向けKompogas技術を用いたメタン発酵槽を受注
2018/06/13 国内最大 メガワット級 大型固体高分子型水素発生装置を開発
2018/06/18 インドでごみ焼却発電プラント設備工事を3件受注
2018/06/21 世界初の次世代煙突が完成 ~デザイン性・耐震性・環境性に優れた構造
の煙突を開発~
2018/08/10 日本初のバージ型浮体式洋上風力発電システム実証機が完成 ―北九州市沖に
設置後、実証運転開始へ―
2018/09/14 中国で高速繊維ろ過装置「まりも」を受注 -海外の下水処理施設向けで初-
2018/10/10 ドイツ アンレヒテ市向けバイオガスプラントの機械設備を受注
2018/10/23 ICT活用の拠点「Hitz先端情報技術センター」の運用開始
2019/01/29 陸上設置型フラップゲート式防潮堤neo RiSeが「大阪優秀発明大賞」を受賞
2019/02/19 長野市の学校へごみ焼却発電による電力を供給~当社初の地産地消モデル事業~
2019/03/25 平成30年度 新・ダイバーシティ経営企業100選に選定
2019/04/26 74.8MW木質バイオマス発電所の建設工事・運営・保守を受注
2019/07/10 固体高分子型水電解大型スタック評価設備を受注~山梨県が目指すCO2フリーの水素社会構築に寄与~
2019/07/11 東京都庁向け小売電気事業者に決定~ 都庁第一本庁舎で受電する電力の
       100%を再生可能エネルギーに ~
2019/07/12 ロシア・モスクワ向けごみ焼却発電プラントを受注~ロシア向け初受注~
2019/07/17 北海道新幹線・札樽トンネル向け Φ12.09m泥土圧シールド掘進機を受注
2019/07/23  中国・天津市向けごみ焼却発電プラント設備工事を受注
2019/10/16  CO2を有効利用するメタン合成試験設備を完成、本格稼働に向けて試運転開始
2019/11/05  海底設置型フラップゲート式水門初号機 の工場製作が完了
        ~岩手県の 復興・防災 に貢献~
2020/01/09  Hitachi Zosen Inovaグループがオーストラリアでごみ焼却発電プラントのデベロッパー(事業開発会社)としてプロジェクトを開発
沿革
  • 1881年
    • 英国人・E.H.ハンターが大阪鉄工所(個人経営)を創立
  • 1914年
    • (株)大阪鉄工所設立
  • 1943年
    • 社名を日立造船(株)に変更
  • 1981年
    • 創業100周年
  • 2002年
    • 日本鋼管(株)と造船事業統合し、ユニバーサル造船
      (株)を設立
      併記ネーム「Hitz(ヒッツ)」を使用
  • 2009年
    • グループ会社10社統合
  • 2010年
    • 欧州のごみ焼却発電トップメーカー「AE&E Inova AG(現Hitachi Zosen Inova AG)」を子会社化
  • 2011年
    • 創業130周年
  • 2013年
    • 米国の使用済み原子燃料保管・輸送機器等に係る設計・輸送及びコンサルタント業務を手がける「NAC International Inc.(現連結子会社)」を子会社化
  • 2017年
    • 海水淡水化プラント、産業用水処理システムの設計・製造・販売・運営事業を展開する「Osmoflo Holdings Pty Ltd」およびグループ会社を子会社化
  • 2018年
    • Hitz先端情報技術センターが運用開始
  • 2021年
    • 創業140周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.7日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 35名 235名 270名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 35名 42名 77名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.1%
      (1813名中110名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入職員教育(入職研修、合宿研修、指導員によるOJT)
国際化教育(社内英語検定、英語集中合宿、英文ライティング講座、英語基礎強化研修、
中国語講座、海外研修派遣)
営業教育、要素技術講座等技術教育、知的財産教育、法務教育、国内外教育機関への留学・派遣など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得報奨金制度、試験費用補助
メンター制度 制度あり
入社後2年間 OJTによる職場内教育(新入職員1名につき指導員1名)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアプラン制度により、入社3年目、10年目に研修実施、毎年上長面談あり

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 83 16 99
    2021年 92 21 113
    2020年 96 24 120
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 99
    2021年 113
    2020年 120

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良教育大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、水産大学校、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、相愛大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、富山高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

釜山大学、国立台湾科技大学 、韓国外国語大学、世宗大学、インドネシア大学、バンデュン工科大学

前年度の採用実績(人数)         2017年  2018年  2019年  2020年  2021年  2022年
-----------------------------------------------------------------------------------
大卒/院了    172名   151名   114名   113名  103名   87名
(内事務系) (37名)  (27名) (18名) (31名) (18名) (20名)
高専・短大卒   1名    0名    3名    7名   10名   12名
前年度の採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、電気・電子・制御系、数学・情報工学系、建築・土木系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、その他理系

取材情報

ごみ焼却発電施設で地球規模の環境課題を解決!
仕事を通じてSDGsに携わる3名の若手社員を紹介します
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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