最終更新日:2022/11/5

西松建設(株)

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
235億1,364万3,819円
売上高
3,177億円(2022年3月期単体) 3,237億円(2022年3月期連結)
従業員
2,794名(2022年3月末現在)

未来を創る現場力

会社紹介記事

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西松建設は多様な人財が持てる力を最大限に発揮し、安心して働ける会社を目指しています。福利厚生面の充実はもちろんのこと、「人を大切する社風」が根付いています。
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西松建設は従業員の健康を第一に考える会社です。様々な取組が認められ、2019年に「健康経営銘柄」、2018年から5年連続「ホワイト500」に認定されました。

『未来を創る現場力』

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北海道/樺戸(二期)農業水利事業 徳富ダム/ダム

明治7年創業。西松建設は、145年を超える長い歴史と伝統により培われた技術力を強みに、日本のみならず国外の基盤構築に貢献する数多くの大規模プロジェクトを手掛けてきました。この長い歴史の中で培ったモノづくりの精神は、今も脈々と受け継がれています。

当社のコーポレートスローガンは『未来を創る現場力』です。私たちにとっての“現場”とは施工現場に限らず、あらゆる仕事において、価値の起点となる場所です。その“現場”において、課題を自ら発見し、解決する力、すなわち『現場力』が当社の強みです。そしてこの『現場力』こそ、未来を創っていく源でもあるのです。

当社の建設現場に共通して言えるのは、「建てる」というより「創る」仕事であること。
そこに私たち西松建設のモノづくりのスピリットがあり、総合建設業としての確たるアイデンティティーがあります。

会社データ

事業内容
西松建設の事業は、「土木事業」「建築事業」「開発・不動産事業」「環境・エネルギー事業」で形成されています。ダムやトンネル空港や港湾などをつくる土木事業。超高層ビルや工場、物流倉庫・商業施設などをつくる建築事業。都市再開発や不動産運用等を行う開発・不動産事業。環境・エネルギー分野など今までにない領域に挑戦する環境・エネルギー事業。これらの事業を国内だけでなく海外にも積極的に展開しています。

そして西松建設は、ものづくりを通じて社会資本整備に貢献するだけではなく、現在「ものづくり+α」企業に進化中です。事業領域の拡大、建設事業の進化という将来の成長のための投資も積極的に行っています。

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シンガポール/Singapore National Library /文化社会施設

本社郵便番号 105-6407
本社所在地 東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー
本社電話番号 03-3502-7573
創業 1874(明治7)年
設立 1937(昭和12)年9月20日
資本金 235億1,364万3,819円
従業員 2,794名(2022年3月末現在)
売上高 3,177億円(2022年3月期単体)
3,237億円(2022年3月期連結)
事業所 本社=東京
支社=北日本、関東土木、関東建築、西日本、九州
支店=札幌、北陸、中部、中国、四国、沖縄
海外=香港、タイ、シンガポール、マレーシア、ベトナム、ミャンマー
関連会社 泰国西松建設(株)
ラオ西松建設(株)
西松ベトナム(有)
西松地所(株)
(株)サイテックファーム(Sci Tech Farm)
平均年齢 44.4歳(2022年度実績)
沿革
  • 1874年
    • 創業
  • 1937年9月
    • (株)西松組を設立
  • 1948年7月
    • 社名を西松建設(株)と改称
  • 1949年10月
    • 建設業法により、建設大臣登録(イ)第8号の登録完了
  • 1950年6月
    • 技術研究所開設
  • 1951年9月
    • 四国支店(高松市)開設、熊本支店(1926年3月開設)を九州支店(福岡市)と改称
  • 1958年1月
    • 中部支店(名古屋市)開設
  • 1961年11月
    • 東京証券取引所第二部に上場
  • 1962年8月
    • 本社新社屋完成
  • 1963年8月
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 1964年2月
    • 札幌支店開設
  • 1965年6月・10月
    • 香港支店開設
      平塚製作所開設
  • 1966年4月
    • 中国支店(広島市)開設
  • 1998年1月
    • 愛川衝撃振動研究所(神奈川県愛甲郡)開設
  • 1972年5月
    • 横浜支店開設
  • 1973年6月
    • 建設業法の改正により建設大臣許可(特-48)第1100号を取得
  • 2005年4月
    • 北陸支店(新潟市)開設
  • 2009年6月
    • 在京支店の管理部門を統合し、関東土木支店及び関東建築支店を新設
  • 2010年7月
    • 支社制度に移行(関東土木支社、関東建築支社、北日本支社、西日本支社、九州支社)
  • 2014年8月
    • 本社を虎ノ門ヒルズに移転
  • 2019年10月
    • 沖縄支店開設
  • 2020年4月
    • 本社を虎ノ門ヒルズビジネスタワーに移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 35.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.4日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、マネジメント研修(初級・中級・管理職・上級管理職)
技術研修(1年・2年・4年・6年)、資格取得研修(1級建築士他)
海外・国内留学制度、海外短期・中期研修制度、eラーニングなど
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度
  会社が指定する業務法定資格に合格した場合、合格報奨金を支給しています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 95 20 115
    2021年 98 18 116
    2020年 86 21 107

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、崇城大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知工科大学、愛知工業大学、会津大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪産業大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知県立大学、高知工科大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌市立大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院八王子専門学校

前年度の採用実績(人数) 2018年4月入社 100名(技術系91名、事務系9名)
2019年4月入社117名(技術系105名、事務系12名)
2020年4月入社107名(技術系99名、事務系8名)
2021年4月入社116名(技術系99名、事務系17名)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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