最終更新日：2023/4/19

若築建設(株)【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

建設
建設コンサルタント
建築設計
不動産

基本情報

本社: 東京都、福岡県

資本金: 113億7,453万円

売上高: 861億円[2022年3月期単独実績]

従業員: 795名[2022年4月1日現在]

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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働き方データ
社内制度
採用実績

「From the Sea, To the Future.」　創立130年の歴史を誇る海の先駆者。子供の頃に夢見た未来を創りませんか！

採用担当者からの伝言板（2023/02/13更新）

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若築建設(株)　人事部　新卒採用担当一同

東京国際空港D滑走路建設（東京都）北九州市大学棟改築工事（福岡県)

: 東京国際空港D滑走路建設（東京都）

: 北九州市大学棟改築工事（福岡県)

明治23（1890）年創立　海洋土木事業のパイオニア

創立当時の洞海湾（若松港）	若築建設は1890年の創業以来、海のゼネコンとして活躍している総合建設会社です。海上土木では、海上空港（羽田空港・中部国際空港・関西国際空港・那覇空港など）、国内外の港湾施設、リゾートエリアなどの施工実績があります。建築分野では、学校、病院、工場、商業施設、マンションのほか、NEXCO東日本の蓮田サービスエリアや道路管制センターなどを手がけています。他にも、皇宮警察の施設や防衛関係などの国の重要施設の施工を担っている会社です。

創立当時の洞海湾（若松港）

若築建設は1890年の創業以来、海のゼネコンとして活躍している総合建設会社です。
海上土木では、海上空港（羽田空港・中部国際空港・関西国際空港・那覇空港など）、国内外の港湾施設、リゾートエリアなどの施工実績があります。
建築分野では、学校、病院、工場、商業施設、マンションのほか、NEXCO東日本の蓮田サービスエリアや道路管制センターなどを手がけています。
他にも、皇宮警察の施設や防衛関係などの国の重要施設の施工を担っている会社です。

会社データ

プロフィール	当社は明治23年(1890年)に北九州・若松港および周辺の運河を改良し、石炭積出港として開発・運営することを目的に設立しました。昭和13（1938）年からは海洋土木を主体とする建設業へ転身し、浚渫や埋立、防波堤や海底トンネルなど港湾事業で数多くの実績を残してきました。近年では東京国際空港(羽田空港)、関西空港などの国家的プロジェクトに中心的な施工会社として独自の技術力を発揮しています。昭和47（1972）年には陸上土木事業、昭和57（1982）年には建築事業に本格進出し、陸上土木では第二東名高速道路、北陸新幹線といった日本を代表する大規模事業、建築では住宅・商業施設、医療施設や教育施設などのほか、耐震補強工事も数多く手掛けているなど、総合建設会社として持てる力を存分に発揮しています。さらに、河川や湖沼の有害底質（汚泥）浚渫などの環境関連技術、橋脚補修の工法をはじめとする維持修繕の分野において、当社の長年にわたる海洋土木で培った技術力に大きな期待が寄せられています。
事業内容	【総合建設業】 ■海洋土木工事（浚渫、埋立、港湾構造物、海上空港、海底トンネルなど） ■陸上土木工事（道路、鉄道、トンネル、橋梁、宅地造成、上下水道、ダムなど） ■建築工事（オフィス・複合施設、医療福祉施設、工場・倉庫など）　の施工・設計・企画・調査　 ■海洋開発、都市開発（湖沼浄化、宅地開発事業、環境・基盤整備など） ■不動産の賃貸借・売買・管理及びコンサルタント業務響灘風力発電（福岡県）

プロフィール

　当社は明治23年(1890年)に北九州・若松港および周辺の運河を改良し、石炭積出港として開発・運営することを目的に設立しました。昭和13（1938）年からは海洋土木を主体とする建設業へ転身し、浚渫や埋立、防波堤や海底トンネルなど港湾事業で数多くの実績を残してきました。近年では東京国際空港(羽田空港)、関西空港などの国家的プロジェクトに中心的な施工会社として独自の技術力を発揮しています。昭和47（1972）年には陸上土木事業、昭和57（1982）年には建築事業に本格進出し、陸上土木では第二東名高速道路、北陸新幹線といった日本を代表する大規模事業、建築では住宅・商業施設、医療施設や教育施設などのほか、耐震補強工事も数多く手掛けているなど、総合建設会社として持てる力を存分に発揮しています。さらに、河川や湖沼の有害底質（汚泥）浚渫などの環境関連技術、橋脚補修の工法をはじめとする維持修繕の分野において、当社の長年にわたる海洋土木で培った技術力に大きな期待が寄せられています。

事業内容

【総合建設業】
■海洋土木工事
（浚渫、埋立、港湾構造物、海上空港、海底トンネルなど）
■陸上土木工事
（道路、鉄道、トンネル、橋梁、宅地造成、上下水道、ダムなど）
■建築工事
（オフィス・複合施設、医療福祉施設、工場・倉庫など）
　の施工・設計・企画・調査
　
■海洋開発、都市開発（湖沼浄化、宅地開発事業、環境・基盤整備など）
■不動産の賃貸借・売買・管理及びコンサルタント業務

響灘風力発電（福岡県）

本社郵便番号	153-0064
本社所在地	東京都目黒区下目黒2-23-18
本社電話番号	03-3492-0271
設立	1890年（明治23年）5月23日
資本金	113億7,453万円
従業員	795名[2022年4月1日現在]
売上高	861億円[2022年3月期単独実績]
売上構成比（単独ベース）	（2022年3月期実績）海洋土木　39.2％　陸上土木　38.2％　　　建築　　　21.3％　　不動産等　 1.3％
事業所	■本社東京本社（東京都目黒区） ■本店九州本店（福岡県北九州市） ■支店東北支店（宮城県）　千葉支店（千葉県）東京支店（東京都）　横浜支店（神奈川県）北陸支店（新潟県）　名古屋支店（愛知県）大阪支店（大阪府）　中国支店（広島県）四国支店（香川県）　九州支店（福岡県）福岡支店（福岡県） ■海外事業所ジャカルタ（インドネシア）コロンボ（スリランカ）ハノイ（ベトナム）マレ（モルディブ） ■営業所・作業所全国各地
関連会社	新総建設(株)、大丸防音(株)、(株)都市空間　他
平均年齢	44.9歳[2022年3月期単独就業人員]
平均勤続年数	18.9年[2022年3月期単独就業人員]
平均給与	868万円　[2022年3月期単独就業人員]
施行実績（海上土木）	【海上空港、人工島】東京国際空港（東京都）、関西国際空港（大阪府）、中部国際空港（愛知県）、新北九州空港（福岡県）、那覇空港、博多アイランドシティ（福岡県）他【港湾施設】サロマ湖漁港防波堤（北海道）、秋田港消波護岸（秋田県）、衣浦港廃棄物最終処分場整備事業（愛知県）、三島川之江港金子地区防波堤（愛媛県）、アマガラパティ漁港（インドネシア）、ディリ港改修（東ティモール）、ゴール・タンゴール漁港津波災害復旧（スリランカ）　他【浚渫、橋梁、海底トンネルなど】女川町海底送水管復旧（宮城県）、東京ゲートブリッジ（東京）、名古屋港東航路浚渫（愛知県）、神戸港ポートアイランド地区航路浚渫（兵庫県）、黎明みなと大橋（鹿児島県）、那覇沈埋トンネル（沖縄県）　他
施行実績（陸上土木）	【道路、橋梁、トンネル】圏央道笠森トンネル（千葉県）、瑞穂中央立体交差（東京都）、丹波綾部道路大朴川橋下部（京都府）、東九州自動車道清武ジャンクション（宮崎県）、新マナー橋建設（スリランカ）　他【鉄道、地下鉄】臨港鉄道西名古屋港線高架橋（愛知県）、北陸新幹線高岡江尻高架橋（富山県）、つくばエクスプレス線谷口東高架橋（茨城県）、九州新幹線鹿児島ルート鉄道高架橋（熊本県）　他【宅地開発、環境関連など】恵比寿下水道シールド（東京都）、戸石宅地造成（長崎県）、虫ケ峰風力発電所（石川県）、響灘風力発電所（福岡県）、エネ・シ－ド吉志太陽光発電所発電設備（福岡県）、重久小水力発電所（鹿児島県）　他
施行実績（建築）	【医療・福祉施設】目黒区東が丘障害福祉施設（東京都）、介護老人福祉施設ピープルハウス和泉（大阪府）、介護老人保健施設「香月の杜」（福岡県）、ジャフナ教育病院中央機能棟（スリランカ）　他【文化・教育施設】東北大学科学研究所（宮城県）、金沢大学総合研究棟（石川県）、明治大学和泉新教育棟（東京都）、九州女子大学・女子短期大学新棟（福岡県）、九州厚生年金会館耐震補強（福岡県）、イエジン農業大学実験講義棟（ミャンマー）、マレ第二女子中学校（モルディブ）　他【共同住宅】日本大学町田学生寮（東京都）、インプレスト稲毛（千葉県）、HILLTOP横浜山手レジデンス（神奈川県）、サンパーク紅梅（福岡県）、パーク・サンリヤン博多の森（福岡県）、ディメンション赤間駅前（福岡県）　他【商業施設、工業施設、複合施設など】東北自動車道蓮田サービスエリア（埼玉県）、上福岡イトーヨーカ堂（埼玉県）、東名高速道路川崎道路管制センター（神奈川県）、ダイハツ工業（株）久留米粗材工場棟（福岡県）、小倉北消防署（福岡県）、新石垣空港基地（沖縄県）、マレ島太陽光発電システム（モルディブ）　他
防災への取り組み	◆防災対策と事業継続計画◆ 　2011年3月11日に発生した東日本大震災に際し、当社は、緊急支援物資の提供、被災地での復旧作業、ボランティア活動に尽力してきました。　当社では、大規模災害の発生に対し、社会基盤施設の迅速な復旧など、建設会社としての社会的責任を果たすことができるよう、以下の通りに防災基本方針を定め、首都圏直下型地震を想定した事業継続計画（ＢＣＰ）を策定しています。【防災基本方針】１．人命の安全確保を最優先する２．事業活動の維持、早期復旧を図る３．地域社会の防災活動や災害の復旧、各種支援活動に積極的に取り組む　　東日本大震災が発生した際は、社員の安否確認システムや災害用備蓄品の活用、被災状況の点検などにおいてＢＣＰが効果を発揮しました。防災は地道な活動ではありますが、緊急を要する重要な問題です。まずは社員の防災意識を高める意味で、消防庁から講師を招き、社内で応急救護・救命講習を定期的に実施しています。また、有志数十名が東京消防庁に災害時支援ボランティアとして登録し、消防署にて救援道具の取り扱いや災害時の活動内容についての研修も受けています。
Technology1	【鉄筋コンクリート構造物の調査診断システム（RC-Doctor）】　コンクリートの早期劣化と既存構造物の維持管理が社会的な問題となっています。コンクリートの寿命は、生い立ちや環境によって変化します。コンクリート構造物を永く持たせるためには、人間同様に定期的な健康診断を行い、必要に応じて補修・補強を実施して耐久性を高めることが重要です。　そこで当社は、健全度判定や補修方法選定を支援するため、「鉄筋コンクリート構造物の調査診断システム（RC-Doctor）」を開発しました。このシステムを活用することによって、コンクリート構造物の劣化調査、診断から予測、さらには適切な対策方法の立案までが可能となります。　当社は既存の構造物を効果的に維持管理していきたいという要望に対して迅速かつ適切に対応していきます。
Technology2	【PREDAM工法（Prefabricated Steel-shell Cofferdam Method）】　海や河川内に建設された橋脚などの劣化補修や耐震補強を行う場合、構造物の周囲を締め切ってドライな作業空間を確保する必要があります。　当社は、耐圧ブロックで組み立てた作業堪（プレハブ鋼殻）で構造物を取り囲む形で沈設することによって、ドライな作業空間を確保するPREDAM工法をJFEエンジニアリング(株)と共同開発しました。　当工法は、鋼矢板等を使用しないため橋梁のような上部空間に制限ある条件下でも施工が可能であり、またプレハブ鋼殻を利用するために短期間で施工でき、安全性、経済性に優れ、環境への影響の少ない画期的な仮締切工法です。　東京都中央区晴海の鉄道橋脚補修工事において、当工法が採用されました。
沿革	1890年北九州の若松港において若松築港会社として設立 1893年若松築港(株)に社名変更 1938年港湾工事方面に進出 1949年建設業登録認可 1962年東証一部上場（現　プライム市場） 1965年若築建設(株)に社名変更 1972年川田工業(株)を吸収合併し陸上土木スタート 1976年海外事業部新設、初の海外工事スエズ運河浚渫工事着工 1982年建築部の新設 1983年コロンボ港（スリランカ）拡張工事着工 1986年関西国際空港築造工事着工 1997年わかちく史料館開設 1999年スリランカ国トリンコマリー港岸壁工事着工 2000年中部国際空港護岸工事着工 2003年漂砂制御技術（DRIM工法）の開発 2004年廃棄物海面処分場護岸の遮水シート工法（ジオマリーン）の開発 2005年東京国際空港D滑走路建設外工事着工 2005年スリランカ、モルディブにてスマトラ沖大地震による津波災害復旧工事着工 2005年 PFI事業「石巻地区消防本部（石巻消防署併設）庁舎移転整備事業」への参画 2006年鉄筋コンクリート構造物の調査診断システム（RC-Doctor）の開発 2014年グラブ浚渫船兼全旋回式起重機船「若鷲丸」の建造 2018年 i-Construction大賞優秀賞の受賞 2019年第4回けんせつ小町活躍推進表彰特別賞の受賞 2020年創立130周年洋上風力開発室の設置 2021年 CIM/BIM、ICTの開発・運用に特化した現場支援室を設置

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.9年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 38.6時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	18名	21名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	3名	6名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.3%
  （30名中1名）
- 2021年度
※取締役・監査役・執行役員の人数

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、階層別・管理者別研修、技術研修、安全教育、営業研修
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得支援制度】会社が指定した公的資格を取得した場合、報奨金と受験費用を支給する制度があります。また、難易度の高い資格については資格学校の学費等の一部補助や貸付金制度があります。
メンター制度	制度あり業務を通して先輩社員が新入社員の指導を行う、OJT制度があります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に一回、キャリアや担当業務の目標などを上司に相談できる自己申告制度があります。
社内検定制度	制度あり会社が指定する資格を取得した社員には報奨金や受験にかかる費用を支給します。（詳細は「自己啓発支援」欄をご覧ください）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、茨城大学、東京工業大学、岐阜大学、名古屋大学、鳥取大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、宮崎大学、鹿児島大学、早稲田大学、日本大学、名城大学＜大学＞北海道大学、北見工業大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、首都大学東京、豊橋技術科学大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、足利工業大学、千葉工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、早稲田大学、愛知工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、同志社大学、立命館大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、関西学院大学、広島工業大学、福山大学、九州共立大学、九州産業大学、久留米大学、久留米工業大学、西南学院大学、福岡大学、西日本工業大学、崇城大学＜短大・高専・専門学校＞八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、有明工業高等専門学校、熊本工業専門学校、大分工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年 ------------------------------------------- 　　　31名　　 45名　　 39名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、茨城大学、東京工業大学、岐阜大学、名古屋大学、鳥取大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、宮崎大学、鹿児島大学、早稲田大学、日本大学、名城大学
＜大学＞
北海道大学、北見工業大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、首都大学東京、豊橋技術科学大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、足利工業大学、千葉工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、早稲田大学、愛知工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、同志社大学、立命館大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、関西学院大学、広島工業大学、福山大学、九州共立大学、九州産業大学、久留米大学、久留米工業大学、西南学院大学、福岡大学、西日本工業大学、崇城大学
＜短大・高専・専門学校＞
八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、有明工業高等専門学校、熊本工業専門学校、大分工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------
　　　31名　　 45名　　 39名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）