最終更新日:2022/10/16

(株)エヌデーデー

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
4,500万円
売上高
約51億円(2021年12月実績) ※12月決算
従業員
370名(2022年4月現在)

自己資本比率80%。創業51年の専門的ノウハウと最新技術で、【医療、公益、金融、解析・制御】に専門特化した独立系SIer。

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会社紹介記事

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新人を皆で育てる意識が根づいているので、職場では何事も遠慮せず気軽に訊ける。野球やフットサル、マラソンなどのサークル活動も盛んで、仕事以外でも親しく交流できる。
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7割を越える案件がエンドユーザーとの直接取引。顧客と顔を合わせ「生の声」を聞いて仕事ができるのがエンジニアの醍醐味だ。数十年にわたり続く取引先も珍しくない。

高度な技術と専門性。仕事もやりがいも、当社ならではの“独自性”がいっぱいです!

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「真摯かつ良心的に仕事に取り組む社員が多い会社です。1人でコツコツやる仕事ではないので、ITが好きでコミュケーション力の高い人が大きく伸びますね」と村上さん。

■社会に貢献する“得意4分野”で多岐にわたる実績
当社は、2021年4月に創立50周年を迎えた独立系SIerです。「医療」「公益」「金融・鉄道」「解析・制御」の4分野に特化して専門性を追求しています。分野特化と言っても医療、鉄道、自治体、保険、通信、制御、数値解析などアウトプットは幅広く、社会インフラに関わるシステム構築から科学技術計算、みなさんの生活に身近なところにも当社の手掛けた案件が広がっています。独立系なので特定のメーカーに制限されることなく、最適なシステムプランを自在に設計・開発できることが強みです。

■人材育成制度をはじめ、社員と共に働きやすい環境を作り上げる
当社では「次の50年」に向けて経営理念を見直すとともに、新たにビジョン、ミッション、バリューを制定しました。新しい理念は「高度な専門性と情報技術力をもって独自性を追求し、社会に貢献する」です。このなかの「専門性」「独自性」「社会貢献」という価値は、当社が果たすべきDNAとして変わらず受け継いでいます。また当社の特長を良く表しているのがミッションの1つにある“共に作り上げる”という部分。具体的には部署を越えた会議体をいくつも結成しています。会議体の名称は英3文字で、例えばNGC(ニュー・ジェネレーション・カンファレンス)は、若手の精鋭が集まって課題を話し合う場、AEM(アドバンスト・エデュケーション・モデル)は、全社の人材育成制度を話し合う場、JUS(ジョイン・アス・システム)は新卒採用を考える場です。教育に関してはNEM(ニュー・エデュケーション・モデル)という制度があり、若手社員に一対一のトレーナーがつく徒弟制度を用意するとともに、各部署のチーフトレーナーが中心となって、毎月の面談や評価表など、社員が着実に成長する制度や仕組みを考えてきました。いずれも抜擢あるいは公募でメンバーを招集し、社員の声を反映する会議体としています。

■人間力がおのずと養える温かい社風
コミュニケーションが活発で、社長から新人まで全社員が率直に意見を言えるのが当社の企業文化。エンドユーザーと直接仕事をする機会が多く、人間力も求められる仕事ですが、外部の人からよく“社内の雰囲気の良さ”を褒められています。“真摯かつ良心的であること”を合言葉に社員と共に作る環境が、温かい仲間意識を生み出しています。
(取締役総務部長 村上典弘)

会社データ

事業内容
【医療】
・医療従事者の業務負担を軽減し、患者様へのサービスを向上する医療に関するサービス
※オリジナルプロダクトも多数保持しております。

【公益】
・公営企業会計法など関係法令に精通。確かな知識がシステムに活きる官公庁・自治体に関するサービス
・複雑化するIT基盤の[使いやすい]、[管理しやすい]を考える、IT基盤に関するサービス
・私たちが信じるモノをお客様の視点でご提案する、アライアンス製品に関するサービス
※オリジナルプロダクトも保持しております。

【金融・鉄道】
・30年以上にわたる開発実績。顧客に密着し多様な要望に応えるクレジットに関するサービス
・長年にわたる保守の実績は、品質にこだわり続けてきた証。保険に関するサービス
・鉄道、自動車やカーナビなど、様々な角度から安全を約束する交通に関するサービス

【制御・解析】
・安心・安全を約束する発電を「あらゆる」局面からサポートする発電・配電に関するサービス
・ニホンのモノづくりをITで支えたい。職人の魂はSEにも宿る、製造業に関するサービス
・ITの脈動ともいえる通信、経験をベースに新たな命を吹き込む通信に関するサービス
・ヒトとマシンをつなげる。確実に、正確に、思いのままに…制御に関するサービス
・数式が導く最適解、解析から未来のカタチが見える、数値解析に関するサービス

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さらなる高みへと進みたいという思いは、年次を問わず共有されています。エンジニアとしての成長を教育制度だけでなく、お互いに切磋琢磨する風潮があります。

本社郵便番号 164-0012
本社所在地 東京都中野区本町2-46-2 中野坂上セントラルビル2F・3F・4F
本社電話番号 03-5371-8511(代表)
設立 1971年4月1日
資本金 4,500万円
従業員 370名(2022年4月現在)
売上高 約51億円(2021年12月実績)
※12月決算
事業所 中野坂上/本社(2F、3F、4F)
 ※中野坂上駅(新宿から4分)から徒歩2分

水戸/水戸事業所
 ※JR水戸駅から徒歩3分
 ※解析・制御システム事業部のみ所属

世田谷/世田谷分室
 ※東急田園都市線 三軒茶屋駅から徒歩約6分
関連会社 (有)信成情報サービス
外部認証 ISO9001(QMS:品質マネジメントシステム):2001年7月
ISO/IEC27001(ISMS:情報セキュリティマネジメントシステム):2014年6月全社認証(2011年6月初回認証)
プライバシーマーク(JIS Q15001):2005年4月
加盟団体 一般社団法人 情報サービス産業協会(JISA)、一般社団法人 組込みシステム技術協会(JASA)、一般社団法人 保健医療福祉情報システム工業会(JAHIS)、東京商工会議所など
平均年齢 39.6歳
沿革
  • 1971年
    • 日本電算代行(株)台東区台東に設立創業
  • 1982年
    • 本社を千代田区神田駿河台(ヘンミビル)に移転
  • 1984年
    • 本社を新宿区西新宿(新宿国際ビル6F)に移転
  • 1987年
    • 日本電算代行(株)を(株)エヌデーデーに社名変更
  • 1990年
    • 茨城営業所を土浦に開設
      新宿税務署より「優良申告法人」表敬
  • 1992年
    • 通産省SI登録(初回:以降2年毎更新)
  • 1995年
    • 新宿税務署より「優良申告法人」表敬
  • 1996年
    • 本社を中野区本町(中野坂上セントラルビル4F)に移転
  • 1997年
    • 通産省SI認定(初回:以降2年毎更新)
  • 1998年
    • 水戸分室を水戸市に開設
  • 1999年
    • 大塚事業所を豊島区南大塚に開設
  • 2001年
    • ISO9001認証取得(本社開発部門)
      中野税務署より「優良申告法人」表敬
  • 2002年
    • 茨城営業所を土浦事業所に改称
  • 2003年
    • 水戸分室を水戸市赤塚に移転
      水戸事業所に改称
  • 2005年
    • 大塚事業所を本社(中野坂上セントラルビル18F)に移転
      プライバシーマーク認証取得
      土浦事業所を拡張(ホープビル7F開設)
  • 2006年
    • 中野税務署より「優良申告法人」表敬
  • 2009年
    • 全社でISO9001認証取得
  • 2011年
    • ISO/IEC27001【ISMS】認証取得(医療システム事業部 開発部)
  • 2014年
    • ISO/IEC27001【ISMS】全社認証
  • 2016年
    • 中野税務署より「優良申告法人」表敬
  • 2020年
    • 本社4Fを3Fへ、18Fを4Fへフロア移転
  • 2022年
    • 本社2Fを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.4時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 0名 5名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員教育
 導入研修、技術研修、OJT研修、フォローアップ研修、合宿研修、業務報告会

◆入社2年目以降
 情報処理試験対策研修(2回/年)、IT共有講座(1回/月)、エンジニアリング
 コンベンション(1回/年)、プロジェクトマネジメント研修(1回/年)、
 情報セキュリティ研修(1回/年)、その他技術研修(任意、随時)、

◆入社3年目
 フォローアップ研修

◆管理職対象
 リーダー研修、コーチング研修、戦略構築会議

◆その他
 自己投資制度、人材育成モデルの教育制度
自己啓発支援制度 制度あり
一定の条件をクリア(情報処理技術者試験の応用情報技術者以上の資格取得)した社員が年間100,000円まで自己スキルアップのために使用できる制度があります。
この制度を利用し、自己スキルアップのために書籍を購入したり、セミナーに参加したり、eラーニングを受講したりすることができます。
メンター制度 制度あり
あり
入社後4~5年目まで、先輩が専任でつきフォローしてくれる制度があります。
1年サイクルで目標などを考え設定し、毎月面談も行っています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 20 7 27
    2021年 23 6 29
    2020年 11 3 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 27
    2021年 29
    2020年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、茨城大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、慶應義塾大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、北海道大学、山形大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪経済大学、岡山大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、学習院大学、北里大学、京都大学、京都産業大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京栄養食糧専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本大学短期大学部(千葉)

前年度の採用実績(人数)      2020年  2021年  2022年
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
専門卒    ―    2名     ―        
短大卒    1名    ―    ― 
大卒    13名   25名   26名
大学院了   ―    2名    1名
前年度の採用実績(学部・学科) ■理系学部
医療保健学部、家政学部、環境情報学部、基幹理工学部、工学部、コンピューター理工学部、情報学部、情報科学部、情報環境学部、情報理工学部、生産工学部、生物資源科学部、生命医科学部、生命理工学部、繊維学部、知識工学部、電気通信学部、人間環境学部、ネットワーク情報学部、農学部、未来科学部、システムデザイン学部、メディア学部、先進工学部、理学部、理工学群、理工学部、図書館情報学群
数理物質科学研究科、情報理工学研究科、理学院、理工学研究科、工学研究科、システム情報工学研究科、生命環境科学研究科、コンピュータ理工学研究科、農学研究科
■文系学部
教育学部、教養学部、文教育学部、経営学部、経営情報学部、言語コミュニケーション学部、現代教養学部、国際関係学部、経済学部、社会学部、社会科学部、商学部、政経学部、政治経済学部、総合政策学部、人間学部、人間社会学部、人間文化学部、発達科学部、文学部、文化構想学部、文理学部、法学部、法経学部
政策・メディア研究科、理学研究科、人間文化創成科学研究科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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