最終更新日:2022/11/22

(株)日立システムズエンジニアリングサービス

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • ニュース・データ通信

基本情報

本社
神奈川県
資本金
2億5,000万円
売上高
365億46百万円(2021年度実績)
従業員
2,087名(2022年4月1日現在)

社会を支える「当たり前」をあなたの力で加速させる

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会社紹介記事

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ビジョンは、DX時代の日立Gを牽引するDXサービス提供会社。そして、現場で培ったナレッジとサービスでお客さまの困難を解決するスペシャル集団となることです。
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お客さまが本当に解決したい問題に私たちが気づき、その問題の本質を見極め、DXのプロとして、私たちが最後まで責任と誇りを持って解決していきます。

お客さまの問題をDXで解決するプロに私たちはなります

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私たちは変えていく。DXで問題を解決するプロとして。社会に豊かさを、人にハピネスを。

私たちは日立グループとして社会問題を解決する「社会イノベーション事業」をITの力で支える中核企業の一員です。私たちはお客さまの現場で起こる問題の本質を見極め、課題を設定し、洗練されたITと培ったナレッジを組み合わせたエンジニアリングのチカラで解決していきます。プロフェッショナルとしての誇りと責任を心に刻み、技術・ナレッジを駆使しあらゆる問題と向き合い、エンジニアリングのチカラで価値を創ります。

日々、お客さまと話し、共に解決し、共に喜ぶ、その体験がお客さまの心に残ることの意義は計り知れないです。お客さま一人ひとりの分だけ、私たちが共に営む社会は、便利で、嬉しい気持ちで満ちた場所になります。その気持ちが生まれる・波及していくことは私たちがさらに活躍する機会をもたらしてくれます。より広く、深く、人々と繋がり、問題を解決しながら真に豊かな未来の社会を創っていく。そんな仕事にチャレンジをしてます。

会社データ

事業内容
~事業内容~
高度なIT技術と豊富な経験を生かした高品質なソリューションサービスを提供し、お客さまのビジネスの成長に貢献

○システム開発:
ビジネス環境の変化、ITの進化を常にキャッチアップし、お客さまの課題解決に向けたIT活用を提案します。
〇プラットフォーム構築:
たえず変化するビジネス環境にポジティブに対応する先進のシステム基盤や業務システムを構築します。
○システム運用・監視・保守:
構築したシステムが安定して稼働し、計画時の目標を達成できるよう豊富な運用メニューでサポートします。

~事業の特徴~
私たちは日立グループとして社会問題を解決する「社会イノベーション事業」をITの力で支える中核企業の一員です。私たちはお客さまの現場で起こる問題の本質を見極め、課題を設定し、洗練されたITと培ったナレッジを組み合わせたエンジニアリングのチカラで解決していきます。プロフェッショナルとしての誇りと責任を心に刻み、技術・ナレッジを駆使しあらゆる問題と向き合い、エンジニアリングのチカラで価値を創ります。

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私たちの強みである「洗練されたITスキル」と「現場で培ったナレッジ」を駆使したエンジニアリングの力で、最適な解決方法をDXのサービスとして提案します。

本社郵便番号 220-8132
本社所在地 横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー32階
本社電話番号 045-228-4141(代表)
設立 1970年3月17日
資本金 2億5,000万円
従業員 2,087名(2022年4月1日現在)
売上高 365億46百万円(2021年度実績)
事業所 本社(横浜)、茨城オフィス、中部支店、関西支店、中国支店、愛宕オフィス、みなとみらいオフィス
主な取引先 (株)日立製作所、(株)日立システムズ、ほか日立グループ各社、官公庁 等
取引銀行 みずほ銀行、三菱UFJ銀行
関係会社 (株)日立システムズ、(株)日立製作所
代表者 代表取締役 取締役社長  桑原 俊夫
沿革
  • 1970年
    • (株)産協データサービス設立
  • 1981年
    • (株)コンピュータシステムエンジニアリング(CSE)に社名変更
  • 1982年
    • 名古屋営業所(現中部支店)設置
  • 1984年
    • 大阪営業所(現関西支店)設置
  • 2005年
    • (株)アイテイテイエスならびに(株)日立インフォメーションサービスと合併
  • 2012年
    • クリエイティブソリューション(株)と合併
      (株)日立システムズエンジニアリングアンドソリューションに社名変更
      本社を現在の横浜ランドマークタワーに移転
  • 2013年
    • (株)中国日立システムズと合併
      (株)日立システムズエンジニアリングサービスに社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.7日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 19名 11名 30名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 19名 11名 30名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆DXでお客さまの問題を解決するプロとなるために、自らチームとともに成長できるように支援◆

1.内定者教育、キャリア支援(★内定期間中も支援)
 ・ITスキルの基本をeラーニングで学ぶ(主に基本情報技術者資格取得へ向けたカリキュラム)
 ・入社後なりたい姿を定期的に考える(なりたい姿を内定者同士で考える場、先輩社員に聞く場など)

2.新人教育(★9カ月間)
(1)基礎的なIT技術、社会人基礎を研修で学ぶ(3カ月間)
(2)実践的なシステム開発技術を学ぶ、モノ作り実習で学ぶ(6カ月間)

3.技術教育(★講座数は延べ900講座)
(1)ITスキル標準に準拠した技術教育で学ぶ。
(2)情報処理技術者試験をはじめとする各種ベンダー資格の取得支援を活用できる。

4.重点教育(★変革を推進する人財の能力開発)
(1)デジタル技術を活用したお客さまの課題解決シナリオ策定する力を学ぶ。
(2)クラウドの効果的な活用、マルチクラウド環境の対応力を学ぶ。
(3)高度なセキュリティ技術を駆使し、お客さまの課題を分析して提案する力を学ぶ。
(4)組織のミッションを組み替えて、変革を推進できる力を学ぶ。
自己啓発支援制度 制度あり
◆学ぶ意欲が高い人財を積極的に支援していきます◆

400以上の資格を対象として、資格取得を推奨しています。
重点推奨資格については、取得する事で報奨金を支給しています。
受験費用や書籍購入など事前学習にかかる費用も補助します。
メンター制度 制度あり
◆入社3年目までOJT指導員が業務の仕方から会社生活についてまで支援を行っています◆

入社3年目に、入社1年目、2年目、3年目に培ってきた業務や経験を振返り、これからどのようなキャリアを歩んでいくかを、考えて報告する「業務報告会」を設けています。OJT指導員は、入社1年目より、新入社員とともに業務報告会に向けてともに歩み、新入社員を支え続けます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
◆年に2回上長とキャリア面談を行う機会を設けています◆

キャリア面談では、自分自身の切り開きたいキャリアや、会社として求めているキャリアを本人と上長が話し合い、相互理解を深める場です。一人一人のキャリアを尊重し、年に1度ITスキルを診断することで、めざすキャリアに必要な業務経験、資格、研修を計画していきます。
社内検定制度 制度あり
◆お客さまのビジネスの成長・社会の問題解決に貢献することを目的に、DXに必要なデジタルプロフェッショナル人財を育成しています。日立グループ共通の高度ITプロフェッショナル認定制度を設け、当社も日立グループを支える一員として重点的に取得を推進しています◆

<対象職種>
・プロジェクトマネージャ
・ITアーキテクト
・アプリケーションスペシャリスト
・情報セキュリティスペシャリスト
・サービスプロフェッショナル
・カスタマサービスエンジニア
・品質管理エキスパート
・データサイエンティスト

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 23 21 44
    2021年 21 24 45
    2020年 21 29 50
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 44
    2021年 45
    2020年 50
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 5

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪府立大学、関西大学、関東学院大学、京都大学、産業能率大学、職業能力開発総合大学校、情報セキュリティ大学院大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北工業大学、徳島大学、名古屋大学、広島国際大学、福岡工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、九州大学、山口大学、上智大学、中央大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、足利工業大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山理科大学、小樽商科大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年(予)
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大学院了  1名   3名    1名    8名   9名   5名
大学卒  16名  18名   25名   42名   36名   42名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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