最終更新日:2022/7/28

りらいあコミュニケーションズ(株)【三井物産グループ/東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都
売上高
1,276億円(21年3月期、連結)
資本金
9億9,800万円
従業員数
正社員:13,620名  契約社員:22,541名(21年3月末現在、連結)

縁の下の力持ちとして、企業にも消費者にも貢献する 企業における業務プロセスを企画 運用まで支える

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
「人と社会を繋ぐ」そんな想いを持って私たちはお客様企業やエンドユーザーと関わっています。だからこそ私たちは、人との繋がりや信頼を大切にしています。
PHOTO
ー消費者の目には見えないけれど、企業の顧客接点を企画~運用まで行いより良いものにしていくー企業の「縁の下の力持ち」として支える。それが私たちのやりがいです。

お客様の長期的なビジネスパートナーとして、人と社会を繋ぐ

PHOTO

人事本部 黒澤本部長 最終面接でお会いできることを楽しみにしています!説明会では働きやすい環境を整えるために行っている様々なチャレンジも知ってください。

テクノロジーの進化、とりわけスマートフォンの普及により顧客接点は大きく変化し、
カスタマーサービスが担うべき役割もこれまで以上に拡がっています。

予測不可能な時代において、企業と消費者の接触する「顧客接点」へ注力する動きは強くなっています。

りらいあコミュニケーションズは、消費者と企業の接点である「顧客接点」を最適化することで、企業価値の向上に貢献します。

具体的には、コンタクトセンター運営やバックオフィスのBPOサービス、
またBPOを通じたデータ分析・マーケティング情報の提供や業務最適化・コストダウンのためのコンサルティングなど多岐にわたります。

当社が考える顧客接点のあり姿は、ヒトとデジタルによる「おもてなしの高度化」です。
ヒトならではの寄り添いにデジタルを組み合わせることによって、より良い顧客接点を創り上げていきます。

会社データ

事業内容
私たちりらいあコミュニケーションズは、皆さんの身の回りにあるメーカーや銀行、インフラ企業の顧客接点を
消費者の目には見えない「縁の下の力持ち」として、企画~運用を通して企業をサポートしています。

私たちの業界は、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)業界と呼ばれ、
「企業における顧客接点の業務プロセスを分析、効率化や品質を高めるための企画設計~運用まで受託する」
それがりらいあコミュニケーションズの事業内容です。

■コンタクトセンターサービス
「時代のニーズに合わせた問い合わせの体制が作れていない」「顧客満足度を向上させたい」
「商品への質問に対してより効率的に対応したい」…
当社が「電話」「メール」「チャット」等といった顧客接点の企画設計、
これらの接点でのセンター運営を通して、企業の課題を解決します。

■バックオフィスサービス
「人手不足」「書類関連の業務が煩雑、人件費等のコストがかかる」「DX化して効率化したい」…
お客様企業内の業務フローの可視化、AIを用いて自動化を行うツールの導入を行い、
企業のコストを削減、お客様企業がコア業務に専念できる環境をサポートします。

■デジタルサービス
「メール」「チャット」「AIチャット」等の顧客接点を拡充、自社で運営しているコンタクトセンター内のシステムのDX化を通して、より良い顧客対応を実現、提案支援を行います。
「電話」という顧客接点で長い経験のあるりらいあだからこそ、デジタルでの顧客接点をサポートすることも得意としています。

■海外事業
「海外拠点での顧客接点を強化したい」「日本で運営している書類管理業務のコスト削減がしたい」
当社は、フィリピン/タイ/ベトナム/中国にグループ会社を保有しており、日本国内同様コンタクトセンターサービスとバックオフィスサービスをAPACや北中米の市場に向けても提供しています。
外資系企業はもちろん、日本国内企業に向けた海外拠点の活用等で、グローバル対応やコスト削減を可能としています。
本社郵便番号 151-8583
本社事務所所在地 東京都渋谷区代々木2丁目2番1号 小田急サザンタワー16F
本社電話番号 03-5351-7200(代表)
設立 1987年6月
売上高 1,276億円(21年3月期、連結)
従業員数 正社員:13,620名 
契約社員:22,541名(21年3月末現在、連結)
資本金 9億9,800万円
グループ会社 ■国内グループ会社
・(株)マックスコム
・(株)ウィテラス
・りらいあデジタル(株)
・(株)ビジネスプラス

■海外グループ会社
・Inspiro Relia, Inc.(フィリピン)
・Infocom Technologies, Inc.(フィリピン)
・RELIA VIETNAM JOINT STOCK COMPANY(ベトナム)
・盟世熱線信息技術(大連)有限公司(中国・大連)
・MOCAP Limited(タイ)
主要取引先 国内外の大手企業を中心として、様々な業界・512社との取引があります。
業界ごとに部署が分かれており、業界のトレンドや需要に合わせて提案、りらいあがその業界に適したセンター運営を行います。

■官公庁自治体
■メーカー・製造
■インフラ
■金融
■IT・ソフトウェア
事業所 ■本社
 東京
■支社・支店
 北海道支社(札幌)、東北支店(仙台)、中部支店(名古屋)、関西支社(大阪)、中国・四国支店(広島)、九州支店(福岡)、沖縄支社(那覇)
■オペレーションセンター
 北海道、宮城、新潟、東京、神奈川、愛知、石川、愛媛、高松、福岡、鹿児島、沖縄など
代表取締役社長 網野 孝
沿革
  • 1987年
    • 6月 三井物産(株)を中核とし、計12社の出資を得て設立
  • 1994年
    • 4月 本社、渋谷区代々木に移転
  • 1998年
    • 10月 株式店頭公開
  • 1999年
    • 10月 マーケティングサイエンス研究所を設立
      11月 人材採用および教育研修部門においてISO9001を取得
  • 2000年
    • 11月 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2002年
    • 3月 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2003年
    • 4月 日本テレコムマックス(株)(現・(株)マックスコム)の全株式を取得
      11月 「BS7799」および「ISMS認定基準の認証」を本社ビルのテレマーケティング業務において取得
      12月 「プライバシーマーク」の認証を取得
  • 2006年
    • 5月 FC東京のスポンサード開始
  • 2008年
    • 12月 タイ王国のテレマーケティング会社であるMOCAP Limitedに三井物産(株)とともに出資
  • 2009年
    • 11月 ベトナム社会主義共和国において、三井物産(株)並びに現地パートナーとともに
      テレマーケティング会社、MOCAP Vietnam Joint Stock Companyを設立
  • 2010年
    • 10月 (株)ウィテラスの全株式を取得
  • 2011年
    • 6月 (株)エル・ティー・エスと業務資本提携
      10月 本社事務所を小田急サザンタワーに移転(登記上本店所在地の変更はなし)
  • 2012年
    • 4月 盟世熱線信息技術(大連)有限公司の全株式を取得し、中国大連におけるオフショアBPOサービスを強化
  • 2013年
    • 1月 中国・大連のオフショア拠点を拡張
      3月 関連会社MOCAPベトナムの第三者割当増資を引き受け、同時にMOCAPベトナムは
      英国ハーヴィーナッシュ・グループと提携しグローバルBPO受託体制を強化
      5月 「バーチャルエージェント」の提供を本格的に開始
  • 2015年
    • 10月 (株)もしもしホットラインより、りらいあコミュニケーションズ(株)に商号変更
  • 2016年
    • 9月 フィリピンにてSPi CRM, Inc. (現 Inspiro Relia,Inc.)全株式及びInfocom Technologies, Inc.株式の株式99.64%を取得
  • 2017年
    • 7月 MOCAP Vietnam Joint Stock Companyを子会社化
         (株)ナディアと資本・業務提携
  • 2018年
    • 10月 りらいあデジタル(株)(100%子会社)設立
  • 2021年
    • (株)アイヴィジットの全株式を譲渡

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.2年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.9時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 32名 40名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 19名 27名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.5%
      (289名中36名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員入社後研修
東京本社にて集合研修を行います。
新入社員研修中の住居は、会社がウィークリーマンションを準備します。
社会人として求められるビジネスマナー研修や資料作成はもとより、社内体制等の会社理解、グループワークを通して、業務に従事するために不可欠な課題解決能力やプロジェクト推進に必要なチームメンバーへの働きかけ方などを実践的に学びます。
その後の配属先での業務にスムーズに移行できるように社会人としての基礎を固めることができます。

■フォローアップ研修
入社時・半年後・1年半後と新入社員としてのフォローを定期的に行います。
日々の業務を離れ、今後のキャリア形成に関する講習や同期と互いに自身の業務について、プレゼンテーションを行い、互いの成長に刺激を受けられる良い機会となっています。

■職種ごとの勉強会
営業研修、オペレーション研修、マーケティング勉強会、デジタル(チャットボット等)、法務関連勉強会等、職種や役割に応じて様々な研修が定期的に開催されています。
業務と関係が無くても興味がある人は参加できる研修もありますので、その時の業務と関係が無くても知識を吸収し、自身のキャリア形成に役立てることができます。

■学習支援・休職制度
自己学習・能力開発のための休職制度や学習講座の受講費用負担制度をご用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
■りらいあカレッジ(通信講座)
社員の自律的な学びを支援するために、通信教育講座の受講費用を一部補助しています。
「デジタル・IT」や「論理的思考」といった社会人として求められるスキルだけでなく、「語学」「データ分析」「会計財務」等、155種類以上の講座から学ぶことができる社内大学「りらいあカレッジ」を設立しており、多くの社員が能力開発に役立てています。

■TOEIC IPテスト、オンライン英会話
語学学習(英語)において、自身のレベルチェックと、更なるレベルアップの方法の一つとして、TOEIC受験機会を提供、オンライン英会話の受講費用一部負担等、語学学習へ意欲的に取り組む従業員を支援しています。

■オンライン動画コンテンツ
経営の基礎知識を体系的に、すき間時間を活用しながらいつでもどこでも、様々な課題に合わせて効率よく最後まで学習できるオンライン動画コンテンツの受講費用を一部負担しています。
マネジメントやマーケティング、ファイナンス等、600種類以上のコンテンツから学ぶことができます。
メンター制度 制度あり
■サポーター制度
入社後1年間は、先輩社員がサポーターとして日常業務や研修での資料作成等をサポートします。 「配属先での業務が分からない」「研修で作成する資料を相談したい」そんな悩みに対して、 サポーターが個別のフォロー、悩みや疑問に対しても直ぐに解消できるサポートがあります。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■りらいくCDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)
社員が主体的なキャリア開発支援の為、目標設定や面談、研修を行う制度です。
上長との面談で設定した目標を本部長や人事へ共有、その後りらいく検討会議にて配属等を決定します。
中長期的にキャリアを形成すべく、学習機会やローテーションによる業務経験を積むことができます。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 27
    2021年 33
    2020年 24

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
早稲田大学、法政大学、東北大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡女子大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2021年:33名
2020年:24名
2019年:26名
2018年:16名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

りらいあコミュニケーションズ(株)【三井物産グループ/東証プライム市場上場】と業種や本社が同じ企業を探す。
りらいあコミュニケーションズ(株)【三井物産グループ/東証プライム市場上場】を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. りらいあコミュニケーションズ(株)【三井物産グループ/東証プライム市場上場】の会社概要