最終更新日:2022/11/13

(株)JSP【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 自動車・自動車部品
  • 建材・エクステリア
  • その他メーカー
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都
資本金
101億2,800万円
売上高
1,141億円(2022年3月連結)
従業員
2,966名(2022年3月連結) 764名(2022年3月単体)

グローバルに展開する発泡プラスチックのメーカーです!食品包材、建築資材、自動車部材等、幅広い分野で活躍しています。

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会社紹介記事

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JSPのメイン事業所である鹿沼事業所です。鹿沼地区には第一工場、第二工場、MF(ミラフォーム)工場等、複数の工場があります。
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3つのコア事業(押出発泡、型内発泡、発泡成形多層成型)で発泡プラスチックの可能性を拓き、バラエティに富んだ製品を生み出しています。

発泡プラスチックの可能性は無限大!幅広い分野で当社製品が活躍しています。

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発泡プラスチックは世の中のあらゆる所に使われています。自動車用部材もそのひとつ。

JSPは、プラスチックを独自の技術で発泡させたポリスチレンペーパーやピーブロックを始めとした製品を幅広い分野に供給している発泡プラスチックのワールドワイドサプライヤーです。

■発泡プラスチックとは
発泡プラスチックとは、空気を多く含む形の安定したプラスチックです。
空気を使って発泡する事により、「軽量性」「緩衝性」「断熱性」など多くの性能が生まれ、より軽く、より強く、より優しい製品づくりを行っています。
発泡プラスチックはリサイクル特性が高く、環境配慮型製品として社会に貢献しています。

■事業分野
発泡プラスチックの「軽量性」、「緩衝性」、「断熱性」などの特性を活かした製品を様々な分野に納めています。

例えば…
1.「軽量性」×「緩衝性」=自動車部材
 発泡プラスチックは、衝撃吸収特性があり、衝撃を与えても元の形状に復元します。その緩衝性と軽量性を活かして、自動車用バンパーなどの自動車部材として使用されています。
また、近年燃費向上の観点から、自動車の車体の軽量化のニーズが高まっており、ますます発泡プラスチックの需要は増加しています。

2.「緩衝性」=産業用包装材
 皆さんの周りの電化製品や果物など、物を輸送する際の衝撃から製品を保護するための保護材として利用されています。

3.「断熱性」=食品用トレー、住宅用断熱材
 空気を含んでいることにより、断熱性が付加されます。
断熱性を利用し、耐熱性が求められる食品用のトレーや住宅の壁材(断熱材)としての利用用途があります。

最近では断熱性と軽量性の特性を活かして羽毛の代替材料として寝具向けの用途で新たな市場開拓を行うなど、さらなる新規用途開発や新製品開発にも積極的に取り組んでいます。

■海外展開について
自動車用部品については、日系自動車メーカーだけではなく、現地子会社を通じて海外地場の自動車メーカーにも製品供給をしており、グローバルシェアとしてトップクラスのシェアを占めています。(自社調査)

■活躍できる学科は?
全学部全学科の方が活躍できる土壌があります。
装置産業であるため、化学系だけでなく、機械系や電気系の学生も活躍の機会も多いです。

会社データ

事業内容
発泡プラスチック、その他合成樹脂製品の製造販売および輸出

【主な事業内容】
(1)生活資材事業
   食品包材、ディスプレイ資材等
(2)産業資材事業
   産業用緩衝材、アクリル系樹脂シート等
(3)建築土木資材事業
   建築用資材(断熱材)、土木工事用資材等
(4)高機能材事業
   自動車用資材、精密機器用緩衝材等
(5)EPS事業
   発泡ポリスチレン原料等

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「創造的行動力による社会への貢献」を企業理念とし、「Deliver with WOW!」という経営方針のもと、社会に貢献する製品を世の中に送り出しています。

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内3-4-2 新日石ビル
本社電話番号 03-6212-6300
設立 1962年1月
資本金 101億2,800万円
従業員 2,966名(2022年3月連結)
764名(2022年3月単体)
売上高 1,141億円(2022年3月連結)
事業所 【国 内】
本 社/東京
営業所/札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡
工場/北海道(江別)、栃木(鹿沼)、茨城(鹿島)、三重(四日市)、兵庫(新宮)、福岡(北九州)、熊本(植木)
研究所/鹿沼、四日市
取引銀行 (株)三井住友銀行、三菱UFJ信託銀行(株)、(株)三菱UFJ銀行
関連会社 【国内主要関連会社】
(株)JSPパッケージング、(株)KP、(株)ミラックス、セイホクパッケージ(株)、JSPモールディング(株)、油化三昌建材(株)、本州油化(株)、北菱イーピーエス(株)、NK化成(株)、山陰化成工業(株)


【海 外】
アメリカ、メキシコ、ブラジル、フランス、チェコ、韓国、中国、台湾、シンガポール、タイほか
平均年齢 41.3歳(2022年3月末)
平均勤続年数 15年(2022年3月末)
業績(連結) 決算期      売上高     経常利益
__________________________
2016年3月   1,149億 400万円  91億100万円
2017年3月   1,090億4,800万円  100億3,300万円
2018年3月   1,142億8,400万円  92億1,700万円  
2019年3月   1,161億3,300万円  58億3,500万円
2020年3月   1,133億7,500万円  52億1,000万円
2021年3月   1,026億6,800万円  55億1,900万円
2022年3月   1,141億2,500万円  48億6,800万円
沿革
  • 1962年
    • 日本スチレンペーパー(株)設立
      平塚工場操業開始
  • 1971年
    • 鹿沼第一工場操業開始
  • 1973年
    • 新宮スチレンペーパー(株)(現関西工場)設立
  • 1977年
    • 九州スチレンペーパー(株)(現九州工場)設立
  • 1979年
    • 北海道スチレンペーパー(株)(現北海道工場)設立
  • 1980年
    • 鹿沼第二工場操業開始
  • 1985年
    • JSP America Inc.設立(アメリカ)
      ARCO/JSP設立(アメリカ)
  • 1986年
    • 北海道スチレンペーパー、新宮スチレンペーパー、九州スチレンペーパーを吸収合併
  • 1988年
    • ピーブロックで科学技術長官賞受賞
  • 1989年
    • 商号を(株)JSPに変更
  • 1990年
    • 東京証券取引所二部に上場、鹿沼研究所設置
  • 1991年
    • 四日市工場操業開始
      KOSPA(株)設立(韓国)
  • 1993年
    • ARCO/JSPを100%子会社とし、商号をJSP Internationalに
      変更
      JSP Europe SARL(現JSP International SARL)設立
      (フランス)
  • 1995年
    • JSP Foam Product.PTE.Ltd.設立(シンガポール)
  • 1996年
    • JSP International Manufacturing SARL設立(フランス)
  • 2002年
    • 杰斯比塑料(中国・無錫)設立
  • 2003年
    • 三菱化学フォームプラスティックと合併し、新生JSP発足
  • 2004年
    • 杰斯比国際貿易(中国・上海)設立
  • 2005年
    • 東京証券取引所市場一部に指定替上場
  • 2006年
    • 杰斯比塑料(中国・東莞)設立
  • 2008年
    • 再資源センター操業開始
  • 2014年
    • 北九州工場操業開始
  • 2015年
    • 三菱瓦斯化学(株)との資本業務提携(連結子会社化)
  • 2016年
    • 鹿沼ミラフォーム工場操業開始
      JSP Foam Products (Thailand) Co., Ltd.設立(タイ)
  • 2019年
    • 関西新工場操業開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.7時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 36名 43名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 3名 10名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社では従業員の階層に応じた階層別教育研修を中心として社員への教育を行っています。

・新入社員研修
 入社後1カ月間は会社の事業内容紹介や、ビジネスマナー・社会人基礎力向上のための外部研修を中心とした研修に参加し、会社への理解を深めて頂きます。その後、それぞれの部門へ配属となります。

・新人フォロー研修、面談
 配属から半年後、実務経験を積んだ上で、再度工場・各事業部の説明を受ける研修に参加頂きます。日頃からの業務の不明点の確認や、再度俯瞰した視点から会社を見直すことで、今後の実務経験のフォローを行います。また、面談を行い配属後までのサポートを行います。

その他、若手中堅社員研修、新任主任研修、6等級研修、管理職研修、新任考課者研修を等を整備しています。
自己啓発支援制度 制度あり
社員の自主的な能力開発の支援を目的として、会社が契約した教育研修会社の通信教育講座を申し込むことができます。(受験料の50%の補助有)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度があります。
2年に1度、従業員の今後のキャリア希望や日頃感じていることを会社に申告する制度であり、自分の意見、希望を会社に伝えることで風通しをよくすると同時に社内の意思統一を図る機会としてこういった制度を設けています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 13
    2021年 8
    2020年 11
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、成蹊大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、日本工業大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成城大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、日本工業大学、前橋工科大学、京都大学、北見工業大学、兵庫県立大学

ミネソタ大学ツインシティ校
ミネソタ州立大学
ニューファンドランドメモリアル大学
テキサス大学サンアントニオ校
カリフォルニア州立大学ロングビーチ校
バージニア工科大学
オクラホマシティ大学
ニューヨーク州立大学プラッツバーグ校
ネブラスカ大学

前年度の採用実績(人数)          2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年(予)
-------------------------------------------------------------------------------------------
大学院了(事務)  ー    ー    ー   ー    ー    ー
大学院了(技術)  6名   8名   6名   6名   4名   6名
四大卒 (事務)  4名   10名   7名   3名   1名   5名
四大卒 (技術)  5名     ー   2名   2名   3名   2名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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