最終更新日:2022/12/13

(株)奥村組

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 住宅
  • 建築設計
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
198億円
売上高
2,157億円(2021年3月期実績)
従業員数
2,072名(2021年3月末現在)

どんな規模や地盤でもお任せのトンネル技術、地震から建物を守る免震技術、が自慢。堅実経営・誠実施工をポリシーに土木・建築・環境の分野で高度な技術に挑戦!

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会社紹介記事

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トンネル貫通の瞬間!これまでに費やした全ての努力が報われる瞬間です。一丸となってモノづくりに励む充実感、言葉には言い表せないほどの感動が味わえます!
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全員集合!一つの建物を建設するためにこれだけ多くの人々が関わっているのです。たくさんの人と共にプロジェクトを遂行する。工事が完成したときの達成感は格別です!

“堅実経営”と“誠実施工”を理念に掲げる、人が主役になれる会社!

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奥村組のシンボルマークは「人」を象徴したものです。「人」が財産である業界だからこそ、どの会社よりも「人を大事にしたい」との想いを込めています。

●“「堅実経営」と「誠実施工」を信条に、社会から必要とされ続ける企業として、社業の発展を通じ広く社会に貢献する。”創業から100年以上もの間、着実に歩んできた当社の経営理念です。

当社の強みは、経営理念にある2つのキーワードで説明することができます。

一つは「堅実経営」。創業以来、堅実な経営を貫いてきた結果、ゼネコンでは抜群の安定性を誇る財務体質を保っています。有利子負債が少なく、実質的には無借金の経営を続けており、不況の中でも、強固な財務基盤をベースに地に足の着いた事業を展開しています。

もう一つは「誠実施工」。お客様の立場に立った誠実な施工を続けてきたことが、お客様の信頼に繋がり、今日の奥村組があるものと信じています。また、お客様の信頼に応えるため、技術開発にも力を入れており、土木では、業界でも一目置かれたシールドトンネル技術や山岳トンネル技術を保有する「トンネルの奥村」としての地位を、建築では、国内初の実用免震ビルを建設するなど「免震のパイオニア」としての地位を築いてきました。

●全社員が新人を育てる、「人がすべて」の会社です

工場などの設備を持たない建設業は、人そのものが財産。機械化は進んでいますが、機械を使いこなすのは人。いいモノづくりには、人の力が欠かせないのです。シンボルマークを人のモチーフにしているのは、そんな想いからです。特に力を入れているのは教育面。新人には1年間、若手社員が指導員として丁寧に現場で教えています。社会人としてのマナーから専門知識まで、メンタル面もフォローしながら安心して働ける環境づくりに取り組んでいます。

全社員が新人育成に熱心であることも特長のひとつ。入社半年後に実施する恒例の「テーマ学習発表」では、与えられたテーマに基づいて個々がレポートを発表します。発表会が行われるまでに部署、支店、支社で何度も練習を繰り返し、そのたびに先輩や上司が集まり、発表会で優勝するために白熱した意見交換が行われます。常に親身に相談に乗り、若手にはチャンスを与える風土があります。

会社データ

事業内容
建設工事の設計・施工、建設コンサルタント業務、都市再開発事業、不動産事業など。
地下鉄やトンネル・ダムなどを建設する「土木工事」と、オフィスビルや商業・公共施設、集合住宅などを建設する「建築工事」を主たる事業とする総合建設会社です。  

本社郵便番号 545-8555
本社所在地 大阪府大阪市阿倍野区松崎町2-2-2
本社電話番号 06-6625-1516
第二本社郵便番号 108-8381
第二本社所在地 東京都港区芝5-6-1
創業 1907(明治40)年
設立 1938(昭和13)年
資本金 198億円
従業員数 2,072名(2021年3月末現在)
売上高 2,157億円(2021年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 奥村 太加典
事業所 〔本社〕大阪・東京
〔技術研究所〕つくば
〔支社〕東京・大阪
〔支店〕札幌、仙台、名古屋、広島、高松、北九州
〔営業支店・営業所他〕国内外各地
売上構成 土木工事 48.5%
建築工事 48.7%
不動産事業等 2.7%
(2021年3月期実績)
主な関係会社 奥村機械製作(株)
太平不動産(株)
石狩バイオエナジー合同会社
平均給与 971万円(全国職 2021年3月期実績)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.7時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、2・3・4年目研修、階層別研修、職種別研修、目的別研修(コンプライアンス研修、安全衛生教育 等)

〔新入社員研修〕
年4回の集合研修、新入社員一人ひとりに指導員(若手職員)が付くOJT教育を実施しています。
〔入社2・3・4年目研修〕
入社2年目以降の若手社員をフォローするため、入社2・3・4年目社員を対象に“主体的に行動する”ことをテーマに集合研修を含めた様々な研修を実施します。
〔階層別研修〕
中堅~管理職職員を対象としたマネジメント研修を実施しています。
〔職種別研修〕
職種別に専門的知識を習得するための研修を実施しています。
〔その他〕
コンプライアンス研修、安全衛生教育、法務研修他、目的別に研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得助成規程…職員の業務遂行のために有用と認められる資格・免許等の取得・更新にかかる費用の会社補助が受けられます。

採用実績

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年
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技術系   70名   88名   87名 
事務系  16名    19名   20名
合 計  86名  107名   107名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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