ジャパンシステム(株)の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

: 本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。

: 社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

確かな開発力と働きやすい環境。その両方を兼ね備えているのが、当社の強みです。

研修制度が充実している為、未経験でも技術を習得することができます。また、入社一年目は先輩がペアレントとして指導してくれますので、安心して仕事に取り組めます。	ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業で、これまで50年以上に渡って様々な製品を開発し、多くのお客様に喜ばれてきました。おかげ様で社員数も順調に増えてきて、今では本社以外に4つの事業所を抱え、全国展開しています。 ●当社の強み　 1、【開発力】システムの設計から保守・運用までワンストップでサポートする当社において、他社との大きな違いとも言えるのが自社製品の開発力です。関東、東海地方を中心に高いシェアを誇る自治体向けソリューション「FAST財務会計」は、全国で250団体を超える導入実績。自社で独自開発した製品ながら、40年以上にわたり多くの自治体様からご支持を賜っています。積み重ねた技術と信頼と礎に、少子高齢化・人口減少・財政課題に直面する全国の地方自治体の行政経営を支え続けています。 2、【新しいことへの挑戦】私たちは、50年に渡る実績や、お客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けてきました。これからは、扱う製品はさらに増え、一人の社員が複数のシステムを扱うということも増えていくでしょう。好奇心旺盛で何でも吸収していきたいという方には、ぴったりのフィールドです。 3、【社員サポート制度】「入社したら放ったらかし」そんな職場では、社員が安心して働き、高いパフォーマンスを発揮することはできません。当社は、入社時のビジネスマナーや技術研修を行っているのはもちろん、1年目の社員には、先輩社員がマンツーマンで指導・支援していく【バディ制度】を取り入れています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目には自立し、後輩指導も行っていく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。

研修制度が充実している為、未経験でも技術を習得することができます。また、入社一年目は先輩がペアレントとして指導してくれますので、安心して仕事に取り組めます。

ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業で、これまで50年以上に渡って様々な製品を開発し、多くのお客様に喜ばれてきました。おかげ様で社員数も順調に増えてきて、今では本社以外に4つの事業所を抱え、全国展開しています。

●当社の強み
　
1、【開発力】
システムの設計から保守・運用までワンストップでサポートする当社において、他社との大きな違いとも言えるのが自社製品の開発力です。関東、東海地方を中心に高いシェアを誇る自治体向けソリューション「FAST財務会計」は、全国で250団体を超える導入実績。自社で独自開発した製品ながら、40年以上にわたり多くの自治体様からご支持を賜っています。積み重ねた技術と信頼と礎に、少子高齢化・人口減少・財政課題に直面する全国の地方自治体の行政経営を支え続けています。

2、【新しいことへの挑戦】
私たちは、50年に渡る実績や、お客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けてきました。これからは、扱う製品はさらに増え、一人の社員が複数のシステムを扱うということも増えていくでしょう。好奇心旺盛で何でも吸収していきたいという方には、ぴったりのフィールドです。

3、【社員サポート制度】
「入社したら放ったらかし」そんな職場では、社員が安心して働き、高いパフォーマンスを発揮することはできません。当社は、入社時のビジネスマナーや技術研修を行っているのはもちろん、1年目の社員には、先輩社員がマンツーマンで指導・支援していく【バディ制度】を取り入れています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目には自立し、後輩指導も行っていく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。

会社データ

プロフィール	ジャパンシステムは、日本におけるIT系ベンチャーの草分け的存在として、 1969年に産声を上げました。以来半世紀以上にわたり、情報・デジタル技術を通して「行政・自治体」「通信・金融・エネルギー」といった公共性の高い分野について、日本の暮らしとビジネスの基盤を支えています。【経営理念】“新たな価値を創造し続ける” ジャパンシステムは、＜人財こそが企業価値の源泉＞と位置付け、社員が持てる情熱・発想力・技術力を最大限に発揮できる環境を整えて、 “新たな価値を創造し続ける”企業を目指しています。【企業コンセプト】“Driving for NEXT NEW with Comfort and Convenience” 新たな価値の創造によって、より快適で、より便利な暮らしを。その核心となるデジタル技術向上への期待に応え、様々な課題の克服に貢献し続けることが、当社の社会的使命です。
事業内容受託開発技術派遣	情報技術で、日本の暮らしとビジネスの基盤を支えています。１）公共（中央省庁・地方公共団体）_ 自社パッケージ開発　　全国250団体以上の導入実績と高いシェアを誇る自社開発製品「FAST」。　　財務会計業務に幅広く対応し、自治体の行政経営をサポートします。２）民間（金融・通信・エネルギー・製造など）_ システムソフトウェア開発　　大手ベンダー様と共に、銀行や通信など、私たちの生活になくてはならない　　日本の社会基盤を支えるシステムを開発・提供しています。３）公共・民間問わず _ ITソリューション　　―　インフラ導入・構築サービス　　　　　お客様に最適な業務インフラの導入・構築を支援するサービス　　―　業務自動化・効率化ソリューション　　　　　デジタルツール（RPA・AI等）を活用したビジネスプロセス革新・　　　　　デジタル化促進・地域社会の課題解決　　―　ビジネスインテリジェンスソリューション　　　　　データ資産を最大限に活用し、競争力に変えるためのDWH/BI関連　　　　　ソリューションの提供　　―　クラウドソリューション　　　　　お客様のビジネスをさらに前進させるための基幹業務・クラウド　　　　　ソリューションの提供（労働者派遣事業許可番号　派13-308943）当社独自の商品である自治体向け行政経営支援システム「FAST」

プロフィール

ジャパンシステムは、日本におけるIT系ベンチャーの草分け的存在として、
1969年に産声を上げました。
以来半世紀以上にわたり、情報・デジタル技術を通して「行政・自治体」
「通信・金融・エネルギー」といった公共性の高い分野について、日本の
暮らしとビジネスの基盤を支えています。

【経営理念】“新たな価値を創造し続ける”
ジャパンシステムは、＜人財こそが企業価値の源泉＞と位置付け、
社員が持てる情熱・発想力・技術力を最大限に発揮できる環境を整えて、
“新たな価値を創造し続ける”企業を目指しています。

【企業コンセプト】“Driving for NEXT NEW with Comfort and Convenience”
新たな価値の創造によって、より快適で、より便利な暮らしを。
その核心となるデジタル技術向上への期待に応え、様々な課題の克服に
貢献し続けることが、当社の社会的使命です。

事業内容

受託開発
技術派遣

情報技術で、日本の暮らしとビジネスの基盤を支えています。

１）公共（中央省庁・地方公共団体）_ 自社パッケージ開発
　　全国250団体以上の導入実績と高いシェアを誇る自社開発製品「FAST」。
　　財務会計業務に幅広く対応し、自治体の行政経営をサポートします。

２）民間（金融・通信・エネルギー・製造など）_ システムソフトウェア開発
　　大手ベンダー様と共に、銀行や通信など、私たちの生活になくてはならない
　　日本の社会基盤を支えるシステムを開発・提供しています。

３）公共・民間問わず _ ITソリューション
　　―　インフラ導入・構築サービス
　　　　　お客様に最適な業務インフラの導入・構築を支援するサービス
　　―　業務自動化・効率化ソリューション
　　　　　デジタルツール（RPA・AI等）を活用したビジネスプロセス革新・
　　　　　デジタル化促進・地域社会の課題解決
　　―　ビジネスインテリジェンスソリューション
　　　　　データ資産を最大限に活用し、競争力に変えるためのDWH/BI関連
　　　　　ソリューションの提供
　　―　クラウドソリューション
　　　　　お客様のビジネスをさらに前進させるための基幹業務・クラウド
　　　　　ソリューションの提供

（労働者派遣事業許可番号　派13-308943）

当社独自の商品である自治体向け行政経営支援システム「FAST」

本社郵便番号	151-8404
本社所在地	東京都渋谷区代々木1-22-1　JRE代々木1丁目ビル
本社電話番号	03-5309-0300
設立	2020年7月（創立1969年6月）
資本金	1億円
従業員	642名（2023年4月1日）
売上高	108億78百万円（2022年度・連結）
事業所	●本社　東京都渋谷区代々木 ○支店　東海支店　　　　　　　　名古屋市中区栄　関西支店　　　　　　　　大阪市北区堂島　北海道営業所　　　　　　札幌市中央区南一条東　九州営業所　　　　　　　福岡市博多区博多駅南　天草研究開発センター　　熊本県天草市
主な取引先	(株)NTTデータ、(株)NTTデータセキスイシステムズ、(株)NTTデータ中国、NTTデータフォース(株)、NTTデータシステム技術(株)、日本ヒューレット・パッカード(株)、富士通(株)、日本電気(株)、(株)ミライト、(株)みずほ銀行、第一生命保険(株)、朝日生命保険（相）、ヒロセ電機(株)、(株)大塚商会、江戸川区、文京区、三鷹市、立川市、習志野市、刈谷市、小牧市、岩見沢市、吹田市、宇治市、伊万里市　ほか
平均年齢	40.1歳
沿革	1969年受託穿孔業務を目的として創業 1970年ソフトウェア受託開発業に進出 1970年代人工衛星軌道制御システム・銀行オンラインシステムを受注 1980年代日本全国の拠点を整備（九州・関西・北海道・東海） 1983年自社パッケージシステム「FAST」の開発・販売を開始 1988年認定システムインテグレータに選定 1990年代金融・通信・製造・流通など、システム開発領域を拡大製造業の生産管理システムや流通業のECサイト構築などの大型案件を受注 1994年「FAST」のクライアントサーバー版を発売 2000年代移動体通信向け料金システム 2002年「FAST」自治体経営を支援するシステムへ 2010年 PCセキュリティ「ARCACLAVIS」シリーズの販売開始 2017年旅行業不正検知共通プラットフォーム「JIRSTA」の運営開始 2018年天草研究開発センターの開設 2019年創立50周年を迎える 2020年セキュリティ事業を株式会社両備システムズへ事業譲渡 2022年行政経営支援サービス「FAST財務会計」「FAST公会計支援」新バージョンをリリース東京都目黒区様から「行政経営支援サービスFAST」を受注「予算決算情報活用ソリューションFiCOMnow」の提供を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	6名	7名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	4名	5名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.1%
  （147名中9名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、入社後研修、バディ制度（1年間のマンツーマン指導）、フォローアップ研修（6カ月、12カ月）階層別研修、管理職研修、評価者研修など
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得報奨金制度】社外公開研修、eラーニング、資格取得報奨金制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、大阪学院大学、九州大学、久留米工業大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京都立産業技術大学院大学、鳥取大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山梨大学、和歌山大学＜大学＞愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利工業大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、小樽商科大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、共栄大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀県立大学、四国大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西国際大学、湘南工科大学、信州大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山口大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、九州国際大学、北九州市立大学、神田外語大学＜短大・高専・専門学校＞秋田情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、茨城県立農業大学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、自由が丘産能短期大学、湘北短期大学、辻製菓専門学校、東海大学短期大学部、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、徳山工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ビジュアルアーツ専門学校、福井工業高等専門学校、福岡工業大学短期大学部、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校【短期大学】横浜創英短期大学、関東学院女子短期大学、田中千代学園短期大学【高等専門学校】育英工業高等専門学校、秩父農工高等専門学校【専門学校】札幌電子専門学校、安田工業専門学校、一ツ橋スクール・オブ・ビジネス、学校法人小山学園東京工科専門学校、学校法人電子学園、千代田電算機学院専門学校（二部）、早稲田電子専門学校、代々木アニメーション学院、大原テクノデザインアート専門学校、大原情報システム専門学校、大原情報ビジネス専門学校大宮校、東京IT会計専門学校（池袋校）、大原情報専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校、大原簿記情報専門学校、大原簿記専門学校、大原簿記法律専門学校、大原簿記法律専門学校立川校、朝日コンピュータスクール専門学校、東京コンピュータ専門学校、東京会計杉並専門学校、東京工業専門学校、日本スクールオブビジネス21、日本情報処理専門学校、富士国際語学院、コンピュータ総合学園HAL専門学校、東京IT会計専門学校、横浜アカデミー総合電子専門学校、国際理工専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記専門学校柏校、大原簿記法律専門学校津田沼校、富士通工業専門学校、京都コンピュータ学院専門学校、大原簿記情報法律専門学校和歌山校、九州電子計算機専門学校、佐藤ビジネス専門専門学校
採用実績（人数）	【2023年】36名【2022年】47名【2021年】19名【2020年】25名【2019年】20名【2018年】26名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大分大学、大阪学院大学、九州大学、久留米工業大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京都立産業技術大学院大学、鳥取大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山梨大学、和歌山大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利工業大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、小樽商科大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、共栄大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀県立大学、四国大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西国際大学、湘南工科大学、信州大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山口大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、九州国際大学、北九州市立大学、神田外語大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、茨城県立農業大学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、自由が丘産能短期大学、湘北短期大学、辻製菓専門学校、東海大学短期大学部、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、徳山工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ビジュアルアーツ専門学校、福井工業高等専門学校、福岡工業大学短期大学部、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校

【短期大学】
横浜創英短期大学、関東学院女子短期大学、田中千代学園短期大学

【高等専門学校】
育英工業高等専門学校、秩父農工高等専門学校

【専門学校】
札幌電子専門学校、安田工業専門学校、一ツ橋スクール・オブ・ビジネス、学校法人小山学園東京工科専門学校、学校法人電子学園、千代田電算機学院専門学校（二部）、早稲田電子専門学校、代々木アニメーション学院、大原テクノデザインアート専門学校、大原情報システム専門学校、大原情報ビジネス専門学校大宮校、東京IT会計専門学校（池袋校）、大原情報専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校、大原簿記情報専門学校、大原簿記専門学校、大原簿記法律専門学校、大原簿記法律専門学校立川校、朝日コンピュータスクール専門学校、東京コンピュータ専門学校、東京会計杉並専門学校、東京工業専門学校、日本スクールオブビジネス21、日本情報処理専門学校、富士国際語学院、コンピュータ総合学園HAL専門学校、東京IT会計専門学校、横浜アカデミー総合電子専門学校、国際理工専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記専門学校柏校、大原簿記法律専門学校津田沼校、富士通工業専門学校、京都コンピュータ学院専門学校、大原簿記情報法律専門学校和歌山校、九州電子計算機専門学校、佐藤ビジネス専門専門学校

採用実績（人数）

【2023年】36名
【2022年】47名
【2021年】19名
【2020年】25名
【2019年】20名
【2018年】26名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	23名	13名	36名
2022年	31名	16名	47名
2021年	11名	8名	19名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	36名
2022年	47名
2021年	19名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	6名
2021年	2名

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ジャパンシステム(株)

業種

基本情報

情報技術がつくる明日は、きっとワクワクする未来。

【締切間近】エントリー8/25まで！！（2023/07/31更新）

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働き方データ

社内制度

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基本情報

情報技術がつくる明日は、きっとワクワクする未来。

【締切間近】エントリー8/25まで！！ （2023/07/31更新）

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【締切間近】エントリー8/25まで！！（2023/07/31更新）