ジャパンシステム(株)の2023年度会社概要

情報技術がつくる明日は、きっとワクワクする未来。

会社紹介記事

本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

: 本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。

: 社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

確かな製品力と働きやすい環境。その両方を兼ね備えているのが、当社の強みです。

研修制度が充実している為、未経験でも技術を習得することができます。また、入社一年目は先輩がペアレントとして指導してくれますので、安心して仕事に取り組めます。	ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業で、これまで約50年に渡って様々な製品を開発し、多くのお客様に喜ばれてきました。おかげ様で社員数も順調に増えてきて、今では本社以外に4つの事業所を抱え、全国展開しています。 ●当社の強み　 1、【製品力】地方公共団体向け行政経営支援サービス「FAST」は、30年以上の歴史と全国250団体以上の導入実績があります。ICカードや指紋認証、顔認証などを活用して、より簡単・安全・確実に運用ができるPCセキュリティ製品として、【金融機関】や【行政機関】を支えています。これからますます情報管理やセキュリティ対策が重要視されていく中で、当社の役割もより大きなものになっていきます。 2、【新しいことへの挑戦】私たちは、50年に渡る実績や、お客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けてきました。これからは、扱う製品はさらに増え、一人の社員が複数のシステムを扱うということも増えていくでしょう。好奇心旺盛で何でも吸収していきたいという方には、ぴったりのフィールドかと思います。 3、【社員サポート制度】「入社したら放ったらかし」そんな職場では、社員が安心して働き、高いパフォーマンスを出すことはできません。当社は、入社時のビジネススキル研修や技術研修を行っているのはもちろん、1年目の社員にはサポート担当の先輩社員と一緒に仕事を覚えていっていただく【ペアレント制度】を取り入れています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目からは自立していただく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。

研修制度が充実している為、未経験でも技術を習得することができます。また、入社一年目は先輩がペアレントとして指導してくれますので、安心して仕事に取り組めます。

ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業で、これまで約50年に渡って様々な製品を開発し、多くのお客様に喜ばれてきました。おかげ様で社員数も順調に増えてきて、今では本社以外に4つの事業所を抱え、全国展開しています。

●当社の強み
　
1、【製品力】
地方公共団体向け行政経営支援サービス「FAST」は、30年以上の歴史と全国250団体以上の導入実績があります。ICカードや指紋認証、顔認証などを活用して、より簡単・安全・確実に運用ができるPCセキュリティ製品として、【金融機関】や【行政機関】を支えています。これからますます情報管理やセキュリティ対策が重要視されていく中で、当社の役割もより大きなものになっていきます。

2、【新しいことへの挑戦】
私たちは、50年に渡る実績や、お客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けてきました。これからは、扱う製品はさらに増え、一人の社員が複数のシステムを扱うということも増えていくでしょう。好奇心旺盛で何でも吸収していきたいという方には、ぴったりのフィールドかと思います。

3、【社員サポート制度】
「入社したら放ったらかし」そんな職場では、社員が安心して働き、高いパフォーマンスを出すことはできません。当社は、入社時のビジネススキル研修や技術研修を行っているのはもちろん、1年目の社員にはサポート担当の先輩社員と一緒に仕事を覚えていっていただく【ペアレント制度】を取り入れています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目からは自立していただく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。

会社データ

事業内容受託開発技術派遣	当社独自の商品である自治体向け行政経営支援システム「FAST」当社は創立53年目を迎えるソフトウェア・情報処理業を中心とした独立系IT企業です。民間企業様を中心とする「エンタープライズ向け」領域、中央省庁・自治体様を中心とする「公共向け」領域の2つの領域に対しサービスを展開するとともに、新しいテクノロジーを取り入れ、次世代のビジネスの基盤と仕組みを創り出しています。それぞれの分野において、お客様の課題解決にむけたシステムの設計・開発・構築・保守・運用など、【包括的なソリューション】を提供しています。 ========================================= 1、エンタープライズ向け通信・金融・製造のお客様を中心に、お客様の課題解決にむけたシステムの設計から保守・運用まで、トータルにサポートさせて頂いております。また、BI（ビジネスインテリジェンス）などの最新技術を用いたサービス・ソリューションを展開している事業です。 ========================================= 2、公共向け中央省庁や自治体、及びその外郭団体に向けて、全国250以上の導入実績がある自社開発製品「FAST財務会計」をはじめ、公会計・施設マネジメントなど、公共団体へのコンサルティングやITシステムを提供しています。 ========================================= 3、新規ITソリューションデジタルツール（RPA・AI等）を活用したビジネスプロセス革新・デジタル化促進・地域社会の課題解決ソリューション、お客様のデータ資産を競争力に変えるDWH/BI関連ソリューションなど幅広いお客様にソリューションを提供しています。（労働者派遣事業許可番号　派13-308943）

事業内容

受託開発
技術派遣

当社独自の商品である自治体向け行政経営支援システム「FAST」

当社は創立53年目を迎えるソフトウェア・情報処理業を中心とした独立系IT企業です。

民間企業様を中心とする「エンタープライズ向け」領域、中央省庁・自治体様を中心とする「公共向け」領域の2つの領域に対しサービスを展開するとともに、新しいテクノロジーを取り入れ、次世代のビジネスの基盤と仕組みを創り出しています。

それぞれの分野において、お客様の課題解決にむけたシステムの設計・開発・
構築・保守・運用など、【包括的なソリューション】を提供しています。

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1、エンタープライズ向け
通信・金融・製造のお客様を中心に、お客様の課題解決にむけたシステムの
設計から保守・運用まで、トータルにサポートさせて頂いております。
また、BI（ビジネスインテリジェンス）などの最新技術を用いた
サービス・ソリューションを展開している事業です。

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2、公共向け
中央省庁や自治体、及びその外郭団体に向けて、全国250以上の導入実績がある自社開発製品「FAST財務会計」をはじめ、公会計・施設マネジメントなど、
公共団体へのコンサルティングやITシステムを提供しています。

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3、新規ITソリューション
デジタルツール（RPA・AI等）を活用したビジネスプロセス革新・デジタル化促進・地域社会の課題解決ソリューション、お客様のデータ資産を競争力に変えるDWH/BI関連ソリューションなど幅広いお客様にソリューションを提供しています。

（労働者派遣事業許可番号　派13-308943）

本社郵便番号	151-8404
本社所在地	東京都渋谷区代々木1-22-1　JRE代々木1丁目ビル1階
本社電話番号	03-5309-0300
設立	1969（昭和44）年6月
資本金	1億円
従業員	543名（2020年12月末時点）
売上高	95億5,600万円（2020年12月31日）
事業所	●本社　東京都渋谷区代々木 ○支店　東海支店　　　　　　　　名古屋市中区栄　関西支店　　　　　　　　大阪市北区堂島　北海道営業所　　　　　　札幌市中央区南1条西　九州営業所　　　　　　　福岡市博多区博多駅南　天草研究開発センター　　熊本県天草市
主な取引先	(株)NTTデータ、(株)NTTデータセキスイシステムズ、(株)NTTデータ中国、NTTデータフォース(株)、NTTデータシステム技術(株)、日本ヒューレット・パッカード(株)、富士通(株)、日本電気(株)、(株)ミライト、(株)みずほ銀行、第一生命保険(株)、朝日生命保険（相）、ヒロセ電機(株)、(株)大塚商会、江戸川区、文京区、三鷹市、立川市、習志野市、刈谷市、小牧市、岩見沢市、吹田市、宇治市、伊万里市　ほか
平均年齢	40.1歳
沿革	1969年 6月設立 1985年10月地方自治体向け財務会計システム「FAST」が通産省より「優秀情報処理システム賞」を受賞 1988年10月東京店頭市場（現ジャスダック）に株式公開 1988年12月 SI企業として第一次認定 1991年10月通産大臣より情報産業界の発展に貢献したとして表彰 1992年 2月米国EDSに第三者割当を実施 2000年 2月プライバシーマーク認定取得 2000年 4月 ISO9001（品質）認証取得 2001年12月 ISO14001（環境）認証取得 2002年 6月江東区門前仲町にオフィスを開設 2004年11月 ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得 2007年 5月本社を代々木に移転 2008年 8月ヒューレット・パッカード　カンパニー（現ヒューレット・パッカードエンタープライズカンパニー）がEDSを買収したことにより、HPが新たに親会社となる 2010年 4月 (株)ネット・タイムの情報セキュリティ事業を譲り受け、ARCACLAVISシリーズを販売開始 2015年 7月 (株)ネットカムシステムズの株式を取得、完全子会社化 2017年4月 HPEのエンタープライズサービス部門の分社化及びComputer Sciences Corporation(CSC)との合併により、DXC Technology Company が新たな親会社となる 2018年6月熊本県天草市に天草研究開発センターを開設 2020年3月セキュリティ事業を(株)両備システムズへ事業譲渡

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.6日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	10名	13名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	2名	5名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.1％
  （147名中9名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、入社後研修、ペアレント制度（1年間のマンツーマン指導）、フォローアップ研修（6カ月、12カ月、4年）階層別研修、管理職研修、評価者研修など
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得報奨金制度】社外公開研修、eラーニング、資格取得報奨金制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、神奈川工科大学、東京工業大学、首都大学東京、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京都市大学、日本大学、明治大学、上智大学、山梨大学、静岡大学、北陸先端科学技術大学院大学、大阪工業大学、立命館大学、甲南大学、京都大学、和歌山大学、香川大学、大分大学、九州大学、福岡工業大学、宮崎大学、鳥取大学、久留米工業大学、芝浦工業大学＜大学＞室蘭工業大学、北海道大学、小樽商科大学、秋田県立大学、筑波大学、東京大学、電気通信大学、埼玉大学、千葉大学、富山大学、名古屋大学、愛知教育大学、名古屋工業大学、新潟大学、信州大学、京都大学、大阪大学、大阪教育大学、滋賀県立大学、和歌山大学、神戸大学、山口大学、高知県立大学、愛媛大学、熊本大学、九州大学、大分大学、琉球大学、北海道科学大学、北海学園大学、札幌大学、千歳科学技術大学、北海道情報大学、八戸工業大学、東北工業大学、足利工業大学、帝京平成大学、東洋学園大学、和光大学、共立女子大学、高千穂大学、産業能率大学、学習院大学、跡見学園女子大学、多摩大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京農業大学、亜細亜大学、嘉悦大学、早稲田大学、慶應義塾大学、立教大学、青山学院大学、中央大学、明治大学、法政大学、日本女子大学、日本大学、成蹊大学、國學院大學、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、東京工科大学、工学院大学、東洋大学、東海大学、大妻女子大学、駒澤大学、桜美林大学、明星大学、国士舘大学、玉川大学、帝京大学、専修大学、明治学院大学、東京国際大学、川村学園女子大学、駿河台大学、淑徳大学、明海大学、麗澤大学、千葉商科大学、城西国際大学、横浜商科大学、桐蔭横浜大学、湘南工科大学、共栄大学、文教大学、千葉工業大学、東京情報大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、日本福祉大学、名古屋経済大学、南山大学、愛知学院大学、愛知工業大学、中京大学、大同大学、鈴鹿医療科学大学、名城大学、中部大学、愛知淑徳大学、帝塚山大学、大谷大学、甲南大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、京都女子大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、大阪学院大学、四国大学、福岡工業大学、久留米工業大学、九州共立大学、熊本学園大学、崇城大学、福岡大学、岐阜協立大学、目白大学、関西学院大学＜短大・高専・専門学校＞秋田情報ビジネス専門学校、茨城県立農業大学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ福岡情報専門学校、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、辻製菓専門学校、東海大学短期大学部、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、徳山工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ビジュアルアーツ専門学校、福井工業高等専門学校、福岡工業大学短期大学部【短期大学】横浜創英短期大学、関東学院女子短期大学、田中千代学園短期大学【高等専門学校】育英工業高等専門学校、秩父農工高等専門学校【専門学校】札幌電子専門学校、安田工業専門学校、一ツ橋スクール・オブ・ビジネス、学校法人小山学園東京工科専門学校、学校法人電子学園、千代田電算機学院専門学校（二部）、早稲田電子専門学校、代々木アニメーション学院、大原テクノデザインアート専門学校、大原情報システム専門学校、大原情報ビジネス専門学校大宮校、東京IT会計専門学校（池袋校）、大原情報専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校、大原簿記情報専門学校、大原簿記専門学校、大原簿記法律専門学校、大原簿記法律専門学校立川校、朝日コンピュータスクール専門学校、東京コンピュータ専門学校、東京会計杉並専門学校、東京工業専門学校、日本スクールオブビジネス21、日本情報処理専門学校、富士国際語学院、コンピュータ総合学園HAL専門学校、東京IT会計専門学校、横浜アカデミー総合電子専門学校、国際理工専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記専門学校柏校、大原簿記法律専門学校津田沼校、富士通工業専門学校、京都コンピュータ学院専門学校、大原簿記情報法律専門学校和歌山校、九州電子計算機専門学校、佐藤ビジネス専門専門学校
採用実績（人数）	【2022年】42名（予定）【2021年】19名【2020年】25名【2019年】20名【2018年】26名

採用実績（学校）

＜大学院＞
宇都宮大学、神奈川工科大学、東京工業大学、首都大学東京、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京都市大学、日本大学、明治大学、上智大学、山梨大学、静岡大学、北陸先端科学技術大学院大学、大阪工業大学、立命館大学、甲南大学、京都大学、和歌山大学、香川大学、大分大学、九州大学、福岡工業大学、宮崎大学、鳥取大学、久留米工業大学、芝浦工業大学
＜大学＞
室蘭工業大学、北海道大学、小樽商科大学、秋田県立大学、筑波大学、東京大学、電気通信大学、埼玉大学、千葉大学、富山大学、名古屋大学、愛知教育大学、名古屋工業大学、新潟大学、信州大学、京都大学、大阪大学、大阪教育大学、滋賀県立大学、和歌山大学、神戸大学、山口大学、高知県立大学、愛媛大学、熊本大学、九州大学、大分大学、琉球大学、北海道科学大学、北海学園大学、札幌大学、千歳科学技術大学、北海道情報大学、八戸工業大学、東北工業大学、足利工業大学、帝京平成大学、東洋学園大学、和光大学、共立女子大学、高千穂大学、産業能率大学、学習院大学、跡見学園女子大学、多摩大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京農業大学、亜細亜大学、嘉悦大学、早稲田大学、慶應義塾大学、立教大学、青山学院大学、中央大学、明治大学、法政大学、日本女子大学、日本大学、成蹊大学、國學院大學、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、東京工科大学、工学院大学、東洋大学、東海大学、大妻女子大学、駒澤大学、桜美林大学、明星大学、国士舘大学、玉川大学、帝京大学、専修大学、明治学院大学、東京国際大学、川村学園女子大学、駿河台大学、淑徳大学、明海大学、麗澤大学、千葉商科大学、城西国際大学、横浜商科大学、桐蔭横浜大学、湘南工科大学、共栄大学、文教大学、千葉工業大学、東京情報大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、日本福祉大学、名古屋経済大学、南山大学、愛知学院大学、愛知工業大学、中京大学、大同大学、鈴鹿医療科学大学、名城大学、中部大学、愛知淑徳大学、帝塚山大学、大谷大学、甲南大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、京都女子大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、大阪学院大学、四国大学、福岡工業大学、久留米工業大学、九州共立大学、熊本学園大学、崇城大学、福岡大学、岐阜協立大学、目白大学、関西学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田情報ビジネス専門学校、茨城県立農業大学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ福岡情報専門学校、龍馬情報ビジネス＆フード専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、辻製菓専門学校、東海大学短期大学部、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、徳山工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本デザイナー学院、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、ビジュアルアーツ専門学校、福井工業高等専門学校、福岡工業大学短期大学部

【短期大学】
横浜創英短期大学、関東学院女子短期大学、田中千代学園短期大学

【高等専門学校】
育英工業高等専門学校、秩父農工高等専門学校

【専門学校】
札幌電子専門学校、安田工業専門学校、一ツ橋スクール・オブ・ビジネス、学校法人小山学園東京工科専門学校、学校法人電子学園、千代田電算機学院専門学校（二部）、早稲田電子専門学校、代々木アニメーション学院、大原テクノデザインアート専門学校、大原情報システム専門学校、大原情報ビジネス専門学校大宮校、東京IT会計専門学校（池袋校）、大原情報専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス専門学校、大原簿記情報専門学校、大原簿記専門学校、大原簿記法律専門学校、大原簿記法律専門学校立川校、朝日コンピュータスクール専門学校、東京コンピュータ専門学校、東京会計杉並専門学校、東京工業専門学校、日本スクールオブビジネス21、日本情報処理専門学校、富士国際語学院、コンピュータ総合学園HAL専門学校、東京IT会計専門学校、横浜アカデミー総合電子専門学校、国際理工専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記専門学校柏校、大原簿記法律専門学校津田沼校、富士通工業専門学校、京都コンピュータ学院専門学校、大原簿記情報法律専門学校和歌山校、九州電子計算機専門学校、佐藤ビジネス専門専門学校

採用実績（人数）

【2022年】42名（予定）
【2021年】19名
【2020年】25名
【2019年】20名
【2018年】26名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）