最終更新日:2022/11/20

トヨタカローラ新埼玉(株)

業種

  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 専門店(自動車関連)
  • 損害保険
  • 生命保険

基本情報

本社
埼玉県
資本金等
5,000万円
売上高
305億9,133万円(2022年3月)
従業員
676名

各店舗ごとに独自性を発揮し、地域密着した営業展開を目指している企業です。

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会社紹介記事

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品質、安全性からリピーターが多いのがトヨタ車ユーザーの特徴。「お客さまの好みをリサーチしてきめ細かい提案を心がけています」と新車担当スタッフの佐藤さん。
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研修では自動車整備も体験し、クルマの構造を一から学べる機会を設けています。職種の枠を超え、協力しあう社風が同社の品質を支えています。

クルマを接点に、お客さまのライフスタイルに寄り添えるアドバイザーを目指します!

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「周囲は気さくな方ばかりで、研修も充実しているのでクルマに関する知識はなくても大丈夫。お客さまとの関係性を楽しめる仕事です」と語る佐藤さん(写真下)と木村さん。

営業職を軸にさまざまな業界を見て回るなかで当社に出合い、役員の方が名前を覚えて気さくに接してくださるなど、働きやすさを感じて入社を決めました。業界を牽引するトヨタブランドという安心感も大きかったです。入社してみて、職種や年齢に関わらずスタッフの距離感が近く、想像以上に皆仲がよいことにびっくり。直感は間違っていませんでした。
車種や適した用途など、クルマに関する知識はすべて研修で一から覚え、初めて成約につながったときにはうれしさのあまり、お客さまとがっちり握手を交わしていました。長くトヨタ車をご愛用いただいているお客さまで、用途をお伺いしたうえで最新のハイブリッドをお薦めしたところ、とても喜んでいただき、以来、イベントのご案内の際にはご自宅へお伺いさせていただくなど、密なお付き合いが続いています。
クルマをきっかけに、さまざまなお客さまとの関係性を深められることがこの仕事の醍醐味。周囲には会社で五本の指に入る売上を誇る先輩もいて、日々刺激を受けています。私もできることを積み重ね、営業スタッフとしての存在感を高めていきたいと思います。
(浦和店 新車担当スタッフ 木村元紀/2016年入社)

実家でも昔からトヨタの車に乗っていて馴染みがあり、数あるトヨタ販売会社の中でも幅広い年齢のファミリー層と関わりが持てること、人事担当者の方の熱意も入社の決め手となりました。
クルマは住宅の次に高価な買い物ですから、家族構成や、奥さまの好みなどにも配慮しながら、お客さまの好みに合わせた提案を心がけています。例えば、カフェ巡りが好きなお客さまには「ノアに載っておしゃれなカフェに行こう」など、興味を持てそうなテーマでオリジナルチラシを作ってご提案しています。提案が受け入れられ、ご購入につながったときは本当にうれしいですし、ご購入後も何かと気にかけてくださり、お声をかけていただけることもあり、お客さまとの確かな信頼関係を感じられることがやりがいです。
お店にはお客さまに体調の良しあしまでお話いただけるほど信頼されている先輩もいて、もはやカーアドバイザーの域を超え、ライフアドバイザーと言えるほど。私も経験を重ね、知識を増やし、お客さまから信頼されるように成長していきたいですね。
(企画室 (新車担当スタッフ) 佐藤友美/2014年入社)

会社データ

事業内容
1)新車の販売業務 <取扱車種 : すべてのトヨタ車>
2)中古車の販売業務
3)自動車の部品販売、修理加工業務
4)損害・生命保険の代理業務
5)電気通信機器の販売業務
6)カーリース業務

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本社郵便番号 338-8585
本社所在地 埼玉県さいたま市中央区円阿弥3-3-20
本社電話番号 048-853-1551
設立 1965年8月26日
資本金等 5,000万円
従業員 676名
売上高 305億9,133万円(2022年3月)
事業所 新車営業所     31カ所
マイカーセンター  5カ所
ボデーセンター   2カ所
卸売センター    1カ所
auショップ     1カ所
売上構成 新車販売      69.4%
中古車販売     12.4%
点検・修理、用品等 16.9%
リース他       1.3%
株主  勝又自動車(株) ほか
平均年齢 全体 34.5歳
男子 34.9歳
女子 30.4歳
沿革
  • 1965年
    • 埼玉トヨタディーゼル(株)として川口市に設立
  • 1969年
    • トヨタカローラ新埼玉(株)に社名変更、本社所在地を与野市上落合500番地に移転
  • 1980年
    • 創立15周年
  • 1982年
    • 新車販売累計10万台達成
  • 1984年
    • 本社移転に伴い、新本社ビル落成
  • 1991年
    • 新車販売累計20万台達成
  • 2001年
    • 新車販売累計30万台達成
  • 2003年
    • さいたま市政令指定都市施行により、現在の「さいたま市中央区円阿弥3-3-20」に住所変更
  • 2004 - 2014年
    • 各販売店舗の改修・増築を進める
  • 2015年
    • 設立より、50年を迎える
  • 2016年以降
    • お客様が利用しやすい店舗を目指し、スクラッフ&ビルドを進めていきます

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.8日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 15名 19名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 1名 5名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.3%
      (43名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
「営業スタッフ」
・導入研修/サービス実習(入社時 期間:3カ月半)
 お客様への接客方法・マナー研修・営業スタッフとしてのスキル研修
 クルマの整備に関する内容 など
・年次別フォロー研修(定期的)
 営業スタッフとして、販売方法や接客技術などのスキルアップを目指し、
 年次ごとに定期的に実施

「ショールームスタッフ」
・導入研修/サービス実習(入社時 期間:3カ月半)
 お客様への接客方法・マナー研修・ショールームスタッフとしてのスキル研修
 クルマの整備に関する内容 など
・年次別フォロー研修(定期的)
 ショールームスタッフとして、接客技術や事務処理の効率化などの
 スキルアップを目指し、年次ごとに定期的に実施
自己啓発支援制度 制度あり
中型免許取得時の教習所費用の補助
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
半期ごとに、上司によるキャリア等に関する相談・面談の実施
社内検定制度 制度あり
トヨタ営業スタッフ技術検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18 2 20
    2021年 24 7 31
    2020年 20 12 32
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 20
    2021年 31
    2020年 32
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 3
    2020年 7

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青森大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、奥羽大学、神奈川大学、金沢学院大学、関東学園大学、共栄大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、産業能率大学、秀明大学、淑徳大学、十文字学園女子大学、城西大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、白鴎大学、平成国際大学、法政大学、明海大学、明治大学、明星大学、目白大学、山梨学院大学、立正大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) ・2019年 28名
・2020年 32名
・2021年 31名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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