最終更新日：2023/2/13

日本郵船(株)

正社員
既卒可
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

海運
物流・倉庫

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,443億1,983万円

売上高: 2兆2,807億円(連結／2022年3月期)

従業員: 1,800名（陸上職1012名/海上職596名　※2022年3月末現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「海・陸・空」のグローバルネットワークで、地球を舞台にモノ運びを展開しています。

Bringing Value to Life. （2023/02/13更新）

想いを乗せて価値を届ける。日本郵船はモノ運びを通じ、人々の暮らしを支える仕事をしています。5人に1人が海外で働く日本郵船では、社員の活躍の舞台は地球全体。約3年毎の「全部門横断型」ジョブローテーションで、国、事業、商材を超えた経験を積み上げ成長していきます。

日本郵船は自動車専用船世界No.1の船隊※を有し、海上輸送に加えターミナル運営や陸上付加価値サービスを世界展開しています(※日本郵船「Fact book1 2021」より）船舶用LNG燃料供給事業を立ち上げ、日本における初めてのShip-to-Ship方式による船舶向けLNG燃料供給といったような、グリーンビジネスの更なる拡大を目指しています

: 日本郵船は自動車専用船世界No.1の船隊※を有し、海上輸送に加えターミナル運営や陸上付加価値サービスを世界展開しています(※日本郵船「Fact book1 2021」より）

: 船舶用LNG燃料供給事業を立ち上げ、日本における初めてのShip-to-Ship方式による船舶向けLNG燃料供給といったような、グリーンビジネスの更なる拡大を目指しています

「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。

「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。近代日本の黎明期。日本郵船は日本を世界に拓くべく海運業を興しました。以来135年以上の時を経て、当社は海運事業から総合物流事業へと裾野を拡げ、日本だけではなく世界の人々の暮らしを支えるモノ運び企業へと変革を遂げました。しかし決して安泰というわけではありません。世界の競合の中で、これからも選ばれる存在であり続けるためには、人口問題や環境問題、エネルギーシフトや国際情勢等に機敏に対応し、これまで以上に創意工夫を重ねて事業を進化させていく必要があります。めまぐるしく変わる事業環境の中、日本郵船は海・陸・空すべての輸送網を駆使し発揮される「総合力」、永きに亘る歴史と経験に裏打ちされた広義の「技術力」を活かし、これまでにないモノ運びを提案していきます。

「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。
近代日本の黎明期。日本郵船は日本を世界に拓くべく海運業を興しました。
以来135年以上の時を経て、当社は海運事業から総合物流事業へと裾野を拡げ、日本だけではなく世界の人々の暮らしを支えるモノ運び企業へと変革を遂げました。

しかし決して安泰というわけではありません。

世界の競合の中で、これからも選ばれる存在であり続けるためには、人口問題や環境問題、エネルギーシフトや国際情勢等に機敏に対応し、これまで以上に創意工夫を重ねて事業を進化させていく必要があります。

めまぐるしく変わる事業環境の中、日本郵船は海・陸・空すべての輸送網を駆使し発揮される「総合力」、永きに亘る歴史と経験に裏打ちされた広義の「技術力」を活かし、これまでにないモノ運びを提案していきます。

会社データ

プロフィール	世界経済の大動脈「海運業」。非海運事業からの収益が4割を占める当社においても、海運業は依然事業の中核を担っています。世界人口の増加に伴い海上輸送量の拡大が見込まれる中、船舶の運航における安全・環境への更なる対策は大きな経営課題となっています。当社では2008年より先駆けて導入した船舶パフォーマンスシステムをはじめとして、船舶の運航の「現場」から得られる膨大なビッグデータを収集・分析し、IoT技術を活用した安全運航の推進や環境負荷の低減に取り組んでいます。また、大量の重油を消費し輸送する事業を営む企業として、輸送モードにおける低炭素・脱炭素の推進に取り組んでいます。世界初の新造LNG燃料供給船による事業展開や水素・アンモニア燃料船の開発といった燃料転換をはじめ、グリーンビジネスとして洋上風力発電事業への参入など将来の脱炭素社会に向けたバリューチェーン構築に向けて動き始めています。社会・経済の動きに機敏に対応し、安全・確実な輸送を実現し続けるために、約3年ごとのジョブローテーションを通し、国、商材、事業を超えた経験を積むことで、社員自身も可能性を拡げ「地球を舞台に」活躍し、あらゆる分野で専門性を持った人材に成長していくことができます。
事業内容	国際的な海上運送業を主とした総合物流事業および不定期船事業、一般貨物輸送事業、不動産業、客船事業、その他の事業など。

プロフィール

世界経済の大動脈「海運業」。非海運事業からの収益が4割を占める当社においても、海運業は依然事業の中核を担っています。世界人口の増加に伴い海上輸送量の拡大が見込まれる中、船舶の運航における安全・環境への更なる対策は大きな経営課題となっています。

当社では2008年より先駆けて導入した船舶パフォーマンスシステムをはじめとして、船舶の運航の「現場」から得られる膨大なビッグデータを収集・分析し、IoT技術を活用した安全運航の推進や環境負荷の低減に取り組んでいます。

また、大量の重油を消費し輸送する事業を営む企業として、輸送モードにおける低炭素・脱炭素の推進に取り組んでいます。世界初の新造LNG燃料供給船による事業展開や水素・アンモニア燃料船の開発といった燃料転換をはじめ、グリーンビジネスとして洋上風力発電事業への参入など将来の脱炭素社会に向けたバリューチェーン構築に向けて動き始めています。

社会・経済の動きに機敏に対応し、安全・確実な輸送を実現し続けるために、約3年ごとのジョブローテーションを通し、国、商材、事業を超えた経験を積むことで、社員自身も可能性を拡げ「地球を舞台に」活躍し、あらゆる分野で専門性を持った人材に成長していくことができます。

事業内容

国際的な海上運送業を主とした総合物流事業および不定期船事業、一般貨物輸送事業、不動産業、客船事業、その他の事業など。

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内2-3-2 郵船ビル
本社電話番号	03-3284-5151
設立	1885年
資本金	1,443億1,983万円
従業員	1,800名（陸上職1012名/海上職596名　※2022年3月末現在）
売上高	2兆2,807億円(連結／2022年3月期)
事業所	本店／東京支店／横浜、名古屋、関西、九州(福岡)、秋田
グループ会社／関連会社	郵船ロジスティクス、郵船クルーズ、NYK Business Systems、NYKバルク・プロジェクト、MTI(Monohakobi Technology Institute)、郵船アカウンティング、日本海洋科学、八馬汽船、郵船商事、NYK Line（North America）Inc.、NYK Bulkship（Atlantic）NV、NYK Group（Europe）Ltd.など
業績	決算期　　　　　　売上高　　経常利益 2016年3月　　　　22,723　　　601 2017年3月　　　　19,238　　　 10 2018年3月　　　　21,832　　　280 2019年3月　　　　18,293　　 △20 2020年3月　　　　16,683　　　465 2021年3月　　　　16,084　　2,153 2022年3月　　　　22,807　 10,031 　　　　　　　　　　　　（単位：億円）　　　　　　　　　　　　※連結ベース
沿革	1870年九十九商会設立(のちに郵便汽船三菱会社と改称) 1885年郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併、日本郵船会社設立 1964年三菱海運(株)と合併 1985年日本郵船設立より数えて100周年 1991年日本ライナーシステム(株)と合併 1998年昭和海運(株)と合併 2020年日本郵船設立より数えて135周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 34.0時間
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり日本郵船グループでは、グローバルなフィールドで活躍する社員の「もっと成長したい」という意欲に応えるための教育制度「NYKビジネスカレッジ」及び「NYKマリタイムカレッジ」を運営しています。「NYKビジネスカレッジ」は、階層別研修に加え、法務、財務、問題解決といった一般的なビジネススキルから、船舶運航管理、船体構造といった海運に関する知識、さらにはマネジメント力やリーダーシップを習得するコースまで、高い専門性と広い視野を持ち、「地球を舞台に」活躍するグローバルビジネスリーダーを育成するためのプログラムです。「NYKマリタイムカレッジ」は、海上職社員を対象として、最新の教育ソフトやシミュレータを駆使した船上訓練、陸上訓練を含む世界最高水準のプログラムです。今後もグループが成長し続け社会に貢献していくために「世界で戦う力」を養うことができる教育制度を整えていきます。
自己啓発支援制度	制度あり財務会計、法務等のビジネススキルの習得や語学力向上、資格取得等を目的とした通信講座の受講をサポートする制度を設けてます
メンター制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	全国国公私立大学、大学院、高専、海外大学
採用実績（人数）	2022年入社陸上職事務系24名、陸上職技術系5名、海上職27名 2021年入社陸上職事務系27名、陸上職技術系2名、海上職25名 2020年入社陸上職事務系28名、陸上職技術系2名、海上職22名
採用実績（学部・学科）	陸上職技術系…理系