最終更新日：2022/12/8

NECネクサソリューションズ(株)

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億1,500万円（NEC100％出資）

売上高: 647億円（2021年度実績）

従業員: 1,940名（2022年7月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【NECグループ】中堅市場にベストソリューションを提供する“ITサービスインテグレータ”

会社紹介記事

【ソリューション営業職】お客さまの課題を明確化し、課題解決に繋がるソリューションを考えてご提案し、周囲と協力しながらプロジェクトを進めていきます。【システムエンジニア職】システムにどんな機能や設定が必要なのかをお客様と話し合いながら決め、システムの設計、製造、導入から運用・保守まで幅広く担当します。

: 【ソリューション営業職】お客さまの課題を明確化し、課題解決に繋がるソリューションを考えてご提案し、周囲と協力しながらプロジェクトを進めていきます。

: 【システムエンジニア職】システムにどんな機能や設定が必要なのかをお客様と話し合いながら決め、システムの設計、製造、導入から運用・保守まで幅広く担当します。

暮らしに寄りそう、イノベーションを。

	当社は最先端の技術と長年の経験で培ったノウハウによりベストソリューションを提供する“ITサービスインテグレータ”です。病院、図書館、ホテルやショッピングセンターなど、様々なお客様へITサービスをご提供し、皆様の暮らしを支えています。お客様の課題が高度化・複雑化し、効率的かつ総合的な解決が求められる中、当社の特徴であるワンストップソリューションのニーズは高まっております。 NECグループの強みを最大限に活かし、お客様に最適なソリューションを提供しています。

当社は最先端の技術と長年の経験で培ったノウハウによりベストソリューションを提供する“ITサービスインテグレータ”です。病院、図書館、ホテルやショッピングセンターなど、様々なお客様へITサービスをご提供し、皆様の暮らしを支えています。

お客様の課題が高度化・複雑化し、効率的かつ総合的な解決が求められる中、当社の特徴であるワンストップソリューションのニーズは高まっております。

NECグループの強みを最大限に活かし、お客様に最適なソリューションを提供しています。

会社データ

事業内容	1.システムインテグレーション（コンサルティング、設計、開発、保守、運用管理等） 2.アウトソーシング、ASPサービス 3.ソフトウエアの設計、開発、販売、保守 4.ネットビジネス（インターネットを利用した電子商取引システムの構築等） 5.機器の販売 6.上記に付帯する工事、要員派遣、教育等「確かな未来を、まごころITサービスで」をコンセプトとして掲げ、お客様の経営的な満足に貢献できるソリューションの提供を心掛けています。

本社郵便番号	108-8338
本社所在地	東京都港区三田1-4-28　三田国際ビル
本社電話番号	03-5730-5000
設立	1974（昭和49）年9月19日
資本金	8億1,500万円（NEC100％出資）
従業員	1,940名（2022年7月1日現在）
売上高	647億円（2021年度実績）
関連会社	日本電気(株)
事業所	本社: 東京都港区三田一丁目4番28号　三田国際ビル　TEL:03-5730-5000 中部支社: 愛知県名古屋市中区錦一丁目17番1号　NEC中部ビル TEL:052-222-2230 関西支社: 大阪府大阪市中央区城見一丁目4番24号　NEC関西ビル TEL:06-6945-3600 Walk In Solution Center東京: 東京都港区三田一丁目4番28号　三田国際ビル　TEL:03-5730-5888
沿革	1974年9月19日日本電気(株)情報処理データセンター本部から分離独立、日本電気情報サービス(株)設立 1979年 (株)名古屋情報処理センターを合併 1985年電気通信事業法施行に伴い、一般第二種電気通信事業者に認定 1986年「情報化促進貢献企業」として、通産大臣賞受賞 1988年通産省SI企業認定 1995年通産省SO企業認定 1997年 ISO9001認証取得 2000年一般建設業、ISO14001認証取得 2001年4月1日日本電気ビジネスシステム(株)とNECテクノサービス(株)を合併し、日本電気オフィスシステム(株)と、日本電気コンピュータシステム(株)から一部営業譲渡を受けるとともに、商号をNECネクサソリューションズ(株)に変更。プライバシーマーク認定 2002年 ISMS認証取得 2009年 NECグループにおいて、東名阪地域の中堅のお客様を担当する会社に再編 2011年 ISO/IEC20000認証取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22.5年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	20名	22名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	5名	7名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.5%
  （572名中26名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり 1、入社前研修 …入社後の研修受講をスムーズにする為、入社前研修（教育）を実施します。内容としては、簿記・IT知識（情報処理技術者試験対策）等を予定しています。 2、新入社員研修 …新入社員は約2～3カ月の期間、当社研修施設にて集合研修を受講します。　新入社員研修内容（必要に応じて内容を変更する場合もあります） ■ビジネスマナー ■社内諸制度・法律等の説明 ■営業実習 ■職種別専門研修 ■IT基礎（コンピュータ基礎、プログラミング基礎等）研修 ■システム開発演習 ■ソリューション営業体験 3、SE職研修 …SE職に対しては、早期にプロジェクトマネージャー、スペシャリストとしての実践力を身につけるべく、計画的な育成プログラムを実施します。配属後は、配属された部署に必要とされるプログラム言語やツールのスキルを習得し、システム設計や、サービス運用などのコア技術を固めていきます。2年目はプロジェクトマネジメントの基礎知識を習得し、3年目にはプロジェクトリーダーとして実践力を高め、コンサルティングスキルの向上を図ります。 4、営業職研修 …営業としてのスキルを、系列立てて3年間で習得します。ヒアリングや説明説得、プレゼンテーション等、お客様の課題発見や解決に必要なスキルを実践的に習得できる育成プログラムを実施します。 5、OJT制度 …配属後は、新入社員1人に先輩社員1人が3年間コーチとして付き、日常の業務におけるきめこまかな指導（OJT ＝On the Job training）を実施します。これは、職場での経験を基に、上司（コーチ）が部下（新入社員）の職務に必要な能力（知識・技能・態度）の向上・改善を図るものです。コーチは一定のコーチング・メンター（相談役）スキルを身につけ、新入社員が目標を達成できるよう日々指導を行うとともに、進捗状況のチェックを定期的に実施しています。 6、キャリア研修 …同期の仲間とのディスカッションを交えながら、入社から現在までの自分を振り返り、今後のあるべき姿を考えます。
自己啓発支援制度	制度ありあり　資格取得制度 …資格取得と人事制度が連動しており、計画的資格取得推進を図っています。また、自己啓発支援として、会社が指定する公的資格等（情報処理技術者試験等）を取得した場合は奨励金の支給を行っています。
メンター制度	制度ありあり（入社後1年間は一人ひとりにOJTコーチがつき、実際の業務の中で皆さんのスキルアップを支援します。）3年間をOJT期間として組織で育成します。
キャリアコンサルティング制度	制度ありありキャリアレビュー制度年1回、中長期のキャリアビジョンについて上司と1on1面談を行い、本人ビジョン・希望に対し上司にて育成計画やアドバイス、コーチングを行います。
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	26名	25名	51名
2021年	31名	32名	63名
2020年	29名	27名	56名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	51名
2021年	63名
2020年	56名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	2名
2020年	5名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞青山学院大学、岩手県立大学、大阪工業大学、岡山大学、九州大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、長岡技術科学大学、日本大学、法政大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
前年度の採用実績(人数)	2020年　2021年　2022年（予） ----------------------------------------------------------------------- 　　 56名　　63名　　　51名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
青山学院大学、岩手県立大学、大阪工業大学、岡山大学、九州大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、長岡技術科学大学、日本大学、法政大学、立命館大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)

　　2020年　2021年　2022年（予）
-----------------------------------------------------------------------
　　 56名　　63名　　　51名