最終更新日:2023/1/31

栗本建設工業(株)

業種

  • 建設
  • 住宅(リフォーム)
  • 不動産

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億5,000万円
売上高
176億円(2022年3月実績)
従業員
198名(2022年4月時点)

誰よりも早く、強くプロになって活躍できる。

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会社紹介記事

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私たちは地下鉄、高速道路などのインフラから、工場や集合住宅まで…様々なプロジェクトを手掛ける総合建設会社。豊富な案件に関わる事でプロとしての経験を積めます。
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実績はとても大切なもの。でも私たちは新しい視点から新しい挑戦を行う「創意挑戦」の精神を尊重しています。お客様の要望に応えるために新発想で取り組もう。

これから始まる仕事人生を豊かにするには、経験をいっぱい積むことが大事です。

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創業75周年を迎えた当社。これからも社会に貢献する事業を展開して参ります。

こんにちは。私は、栗本建設工業の社長 岩崎 光延 と申します。

人生は、私たちの事業である建設に似ています。
立派な高層マンションでも、見える大きさや高さ、華やかさに目を奪われがちですが、もっとも大事なのは地上の部分をどっしり支え、安定させる地中の部分。
建設業界の言葉で、そこは「基礎」と呼ばれています。


【チャンスの多さが人生の基礎を豊かにする】
建設の世界では様々な技術で、地上の建物の華麗さを支える基礎を作りますが、人生の基礎を強くするには何が必要でしょう?

それは「経験」だと、私は思います。
残念なことに、これからあなたが歩く道には「こうすれば大丈夫」という保証はありません。時には失敗や悔しい思いをしながら、どんどん経験を積んであなただけのガイドブックを作るしかないんです。


【戦後から日本を作り続けてきました】
今では映画の中でしか見れない、突然現れた怪獣が破壊した“瓦礫だらけの街”。75年ほど前の日本にも同じような景色が広がっていました。

栗本建設工業は戦後2年しか経っていない1946年に生まれた会社。それから今日まで橋を架け、電車を走らせ、高速道路を作るといったインフラ構築から、公共施設や商業施設、マンションなど総合建設会社として日本を作り続けてきました。

創業から70数年。この歴史がすべて、仕事人生の基礎をつくる強い支えになります。

栗本建設工業(株)
代表取締役社長 岩崎 光延

会社データ

事業内容
■総合建設事業
■不動産の売買・斡旋・賃貸事業

栗本建設工業の強みとは、お客様の”ご要望(needs)”に対して、私達が持つ”人材、技術(seeds)”で最大限に応え、さらに、言葉で表現しにくい“潜在的に期待している事(wants)”までも打ち合わせ段階から細やかに拾い出し、設計や工事などのプロセスの中で実現していくことです。
良いものを作るのは総合建設会社としては当たり前。
私たちが、お客様から『次もお願いしたい』と言っていただける信頼や安心感を勝ち取ってきたのは要望を真剣に受け止め、考え、行動してきた本物の顧客第一主義に則った事業展開を行ってきた、実直な事業展開の歴史があるからなのです。

□部門のご紹介
栗本建設工業には大きく5つの部門があり、その分野のエキスパートとして日々、担当業務を行っています。栗本建設工業の強みのもう一つが、社内の風通しの良さ。手掛けるプロジェクトの完成をゴールに据え、各部門の担当メンバーが協力しあい、切磋琢磨しあっています。
ひとりのスター選手が頑張っても勝てないチームスポーツのように、それぞれのポジションで最大のパフォーマンスを発揮することが勝利への近道になるのはご存知の通り。
私たちの事業においてもそれは同じです。セクションや自らの保身を図るようなパフォーマンスは推進力を止めてしまう事もあり得るでしょう。栗本建設工業では、ともに頑張り、協力しあい、称え合う事を基本として考え、行動する事を企業風土に溶け込ませ、職場環境を整備しています。

【建設部門】
・官公庁建物、ホテル、旅館、マンション、事務所、工場、倉庫、店舗、福祉施設、病院/診療施設、保育/学校/研究施設
・耐震改修

【土木部門】
・上下水道、河川、橋梁、道路、土地造成
・土木全般および付帯工事

【設計部門】
・企画/設計/監理

【リニューアル部門】
・リフォーム、メンテナンス
・建物定期調査、耐震診断改修

【不動産部門】
土地/建物の販売および仲介

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栗本建設工業の強みのもう一つが、社内の風通しの良さ。手掛けるプロジェクトの完成をゴールに据え、各部門の担当メンバーが協力しあい、切磋琢磨しあっています。

本社郵便番号 541-0048
本社所在地 大阪市中央区瓦町2-4-7新瓦町ビル6階
本社電話番号 06‐6228‐0010
設立 1946年(昭和21年)4月12日
資本金 4億5,000万円
従業員 198名(2022年4月時点)
売上高 176億円(2022年3月実績)
業績 2017年3月 売上高 149億円  経常利益 3億6,800万円
2018年3月 売上高 149億円  経常利益 2億4,900万円
2019年3月 売上高 134億円  経常利益 4億3,600万円
2020年3月 売上高 189億円  経常利益 4億8,300万円
2021年3月 売上高 154億円  経常利益 3億800万円
拠点 本社:大阪市中央区瓦町2-4-7新瓦町ビル6階

東京支店:東京都千代田区九段北1-12-3
名古屋支店:名古屋市中区栄2-15-6
神戸支店:神戸市中央区磯辺通2丁目2-16 
株主構成 役員73% 従業員持株会27%
主な取引先 国土交通省、大阪府、大阪市、国立研究開発法人科学技術振興機構、国立大学法人、公立大学法人、日本郵政(株)、(株)日本政策金融公庫、財団法人自転車駐輪場整備センター、財団法人SK総合住宅サービス協会、日本交通(株)、ひかりのくに(株)、(株)栗本鐵工所、日本毛織(株)、キッコーマンソイフーズ(株)、ルートイン開発(株)、セキスイハイム山陽(株)、(株)光製作所、
関連会社 Kプランニング(株)
栗本テクノサービス(株)
平均年齢 45.4歳(2022年4月1日時点)
登録・許可 建設業許可:国土交通大臣(特-26,特-29)第3393号
一級建築士事務所登録:大阪府知事(ワ)第2039号 :東京都知事 第31755号
宅地建物取引業免許:国土交通大臣(9)第3280号
沿革
  • 1946年
    • 4月12日
      大阪市南区心斎橋1-38にて栗本勇之助が復興産業(株)(資本金80万円)を創立
      社長に栗本勇之助就任
  • 1948年
    • 5月 1日 社名を栗本建設工業(株)に変更
  • 1949年
    • 10月11日 建設業 建設大臣許可登録
  • 1959年
    • 3月30日 本社を大阪市西区北堀江通一丁目31番地に移転
  • 1964年
    • 1月 9日 神戸営業所を開設
  • 1970年
    • 2月 1日 名古屋営業所を開設
  • 1972年
    • 6月 1日 名古屋営業所を支店に昇格
  • 1973年
    • 2月 1日 東京支店を開設
  • 1974年
    • 7月29日 大阪市西区北堀江通一丁目31番地に本社新社屋を建設
  • 1975年
    • 7月26日 神戸営業所を支店に昇格
  • 1978年
    • 10月 2日 本社の住居表示が大阪市西区南堀江一丁目11番1号に変更
  • 1985年
    • 1月22日 宅地建物取引業 建設大臣免許登録
  • 2000年
    • 7月21日 ISO 14001(環境)認証取得(全店)
  • 2001年
    • 12月12日 ISO 9001(品質)認証取得(全店)
  • 2010年
    • 1月 1日
      大阪市中央区瓦町二丁目4番7号に本社を移転
      神戸市中央区磯辺通二丁目2番16号に神戸支店を移転
  • 2010年
    • 4月12日
      Kプランニング(株)(耐震診断、建物調査)を設立
  • 2010年
    • 6月 1日 省エネ法に基づく登録建築物調査業務開始
  • 2011年
    • 10月11日
      東京都千代田区九段北一丁目12番3号に東京支店を移転
  • 2020年
    • 7月1日 ISO45001(労働安全衛生マネジメントシステム)認証取得(全店)
  • 2021年
    • 4月12日
      創立75周年を迎える
      栗本テクノサービス(株)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 2名 8名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 0名 6名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.5%
      (93名中6名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、技術研修、OJT研修
自己啓発支援制度 制度あり
社員表彰制度、公的資格取得支援制度(一級建築士、一級施工管理技士他)、階層別研修制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 1 11
    2021年 13 2 15
    2020年 4 3 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 11
    2021年 15
    2020年 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 4
    2020年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
関西大学、近畿大学、日本大学、東海大学、中部大学、大阪工業大学、広島工業大学、愛知工業大学、金沢工業大学、足利工業大学、京都造形芸術大学、西日本工業大学、長崎総合科学大学、摂南大学、創価大学、帝塚山大学、甲南大学、国士舘大学、富山大学
<短大・高専・専門学校>
近畿職業能力開発大学校(専門課程)、関東職業能力開発大学校(専門課程)、関東職業能力開発大学校附属千葉職業能力開発短期大学校(専門課程)、修成建設専門学校、中央工学校OSAKA、中央工学校、大阪工業技術専門学校、大阪建設専門学校

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年
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大卒   2名   2名   3名
短大卒  ー    ー    ー
専門   5名   3名   8名
高卒   1名   2名   4名
前年度の採用実績(学部・学科) 建築・デザイン・電気・電子工学

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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