最終更新日:2022/6/1

(株)阪急交通社

業種

  • 旅行・観光

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億円
取扱高
584億円(2020年度) 3357億円(2019年度) 3700億円(2018年度) ※小数点四捨五入
従業員
2,521名(2022年4月1日現在)

  ~新たな価値の創造に挑戦~

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会社紹介記事

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クリエイティブな発想力やコミュニケーション能力を十分に発揮できる環境。若い力とアグレッシブな姿勢を持ち合わせることで、自ずとチャンスがまわってきます。
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上長にも気軽に相談ができる、風通しの良い職場です。チームワークを大事にしているため、社内では頻繁にミーティングが行われています。

【戦略立案から携われる仕事】魅力的な旅行商品を多くのお客さまへお届けするために。

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ウェブ推進課の佐々木さん。自社サイトを構築する「制作チーム」と外部サイトに出稿する「広告チーム」があり、佐々木さんは広告チームに所属している。

学生時代に経営学を勉強していて、会社の全体像を見ながら仕事ができる環境で働きたいと思っていました。そして、もともと旅行が好きなことに加えて「若いうちから責任の大きな仕事ができる」と聞いたことが決め手となり、当社に入社しました。

当社は総合旅行会社として、国内外さまざまな旅行商品の企画・販売を行っています。店舗での直接販売はもちろん、テレビCM、新聞、情報誌などのメディアを活用したアプローチも展開中。なかでもWEBメディアによるアプローチは日々重要性を増し、その比重は当社でも高まってきています。私は、入社以来ウェブ推進課の一員として、当社の旅行商品をPRするための戦略立案から特集ページ、バナーの制作、外部サイトとの広告掲載交渉まで、ひと通り携わっています。この仕事は責任重大ですが、その分やりがいが感じられてとても充実しています。

WEB業界の変化は激しく、新しいロジックが次々に誕生するため、それに応じてPR戦略も随時変えていく必要があります。当社には私のような若手が出すアイデアでも先輩が「やってみなよ」と背中を押し、サポートしてくれる社風があるので、恵まれていると思います。自分が提案した施策を実施すれば、結果はすぐに数値で明確に出るためプレッシャーも大きいのですが、予想以上の結果を出せた時の喜びは本当に大きいですね。

国内外を問わず、個人・法人向け団体旅行も、訪日外国人向けの旅行も、当社の提供するサービスは自信をもっておすすめできるものばかり。WEBメディアが重視されているのは事実ですが、今後はさらに多角的な視点でのアプローチを展開していきたいと思っています。例えば、店舗販売、テレビCM、新聞、情報誌、WEBが単体で機能するのでなく、それぞれをうまく連携させて、当社のサービスのプロモーションにつなげていきたいと考えています。

「阪急交通社=関西圏」というイメージはまだまだ強いかもしれませんが、もっと全国の方々に「質の高い旅行会社」として当社を知っていただけるよう、これからも頑張っていきたいです。

<営業統括本部 ウェブ推進部 ウェブ推進課 佐々木栞/2015年入社>

会社データ

事業内容
     《企業理念》

~人と人の交流を通じて、
  新たな価値を創造し、
   豊かな平和社会の発展に貢献します~


     《経営理念》             

■わたしたちは、独創的な旅を通してお客様の夢をともに叶え、満足を共有します。
「お客様の笑顔」…それがわたしたちの成長の糧です。

■わたしたちは、旅を介して地域の活性化や人々の交流に貢献します。
「元気な社会」…それがわたしたちの願いです。

■わたしたちは、一人ひとりが主人公である会社です。
「阪急交通社で働くこと」…それがわたしたちの誇りです。


私たちは「その瞬間・その時代」を的確に捉え、いま必要とされている、未知なる領域に挑戦することにより常に新しいビジネスを構築し、成長し続けてきました。
今後もこれまでにない新しい旅行のスタイルが生まれてくることは間違いなく、従来の"旅行"の枠を超えた更なる新しいビジネスモデルを模索していく必要があります。
新しいものを創造し、新たな時代に飛躍していくには、【新しい発想・感性】とそれを【形にしていくパワー】を持った【新しい人】の力が必要です。
またカタチに際限がない無形商材を取り扱っているため、自分の興味や趣味を伸ばすことが会社の成長にも繋がります。
あなたの感性と、どの旅行商品を作る上でも必要なあらゆる世代のニーズを汲み取ることのできるマーケティング力を、ぜひ阪急交通社で存分に発揮してください。
私たちと一緒に、新時代の新たな旅行価値の創造に挑戦し、ともに成長していきましょう!!

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過去ご参加のお客様には定期的に情報誌をお送りし、企画担当者がお客様の旅行心をくすぐる情報をツアーと共にお届け。より多くの阪急交通社のファン獲得を目指しています。

本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田2-5-25 ハービスOSAKA
本社電話番号 06-4795-5712
創業 1948年2月22日
設立 2007年10月1日
資本金 1億円
従業員 2,521名(2022年4月1日現在)
取扱高 584億円(2020年度)
3357億円(2019年度)
3700億円(2018年度) ※小数点四捨五入
代表者 代表取締役社長 酒井 淳
事業所 【国内】 40カ所

【海外】 駐在員事務所(ホノルル・ホーチミン)
主要取引銀行 三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行
グループ会社 ■阪急阪神東宝グループ
 ◆阪急阪神ホールディングス(株)
 ・エイチ・ツー・オー リテイリング(株)
 ・東宝(株)

◆阪急阪神ホールディングスグループ《中核会社 2022.4月時点》
 ・阪急電鉄(株)
 ・阪急阪神不動産
 ・阪神電気鉄道(株)
 ●(株)阪急交通社
 ・(株)阪急阪神エクスプレス

●阪急交通社グループ
 ・(株)阪急阪神ビジネストラベル
 ・(株)阪急トラベルサポート
 ・(株)エアサーブ
 ・阪神トラベル・インターナショナル(株)
 ・(株)ホップス
<海外現地法人>
 ・阪急国際旅行社(中国)有限公司
  (HANKYU INTERNATIONAL CHINA CO., LTD.)
 ・阪急トラベルインターナショナル ヨーロッパ(旧社名ビアヘス阪神)
  (Hankyu Travel International EUROPE S.R.L)
 ・阪急トラベルインターナショナル シンガポール
  (Hankyu Travel International Singapore Pte.Ltd)
平均年齢 ■社員
 全体 41.7歳
 (参考:男性:45歳・女性:39.4歳)
                    (2022年4月1日現在)
平均勤続年数 13年
沿革
  • 1948年2月
    • 阪急電鉄(株)の代理店部として発足
      パン・アメリカン航空と、わが国で初めて代理店契約を締結し、航空代理店業務開始
  • 1951年1月
    • ASTA(アメリカ旅行業者協会)の海外準会員の資格を得て、旅客斡旋業務を本格的に展開
  • 1952年7月
    • PATA(太平洋観光協会)に入会し、太平洋船客航路同盟と一括契約を交わし、太平洋航路を持つ主要な汽船会社の代理店となる
  • 1955年
    • Japan Tours Inc社を米国の総代理店として観光客の受け入れを組織化
      イギリスの作家サマセット・モーム等の著名人の訪日観光を取り扱い、世間の注目を浴びた
  • 1960年10月
    • 阪急電鉄(株)から分離独立し、「(株)阪急国際交通社」を設立
  • 1962年4月
    • グループ内にあった同業子会社を吸収合併し、「(株)阪急交通社」に社名変更
      阪急電鉄グループの旅行事業の中心となる
  • 1964年4月
    • 国内最大のマーケットである東京の拠点づくりに乗り出し、
      東京都港区芝田村町(現在の新橋三丁目)に自社ビルを建設
  • 1970年
    • 大阪万博が、”阪急平野”とも呼ばれる大阪千里にて開催され、
      6カ月間で、700団体2万5,000人の外国人旅行客が
      当社のパッケージツアーを利用して来日
  • 1971年3月
    • リゾート旅行業者「地中海クラブ」との独占販売代理店契約を締結
  • 1972年
    • 海外旅行パッケージツアー商品ホールセールブランド
      「グリーニングツアー」を立ち上げ
      地中海クラブ、フィリピンの島々、タヒチなど
      自然豊かなリゾート地へのツアーを商品化
  • 1989年6月
    • 直販ブランド「トラピックス」がスタート
      新聞広告、情報誌などメディアを活用した通信販売を主体とし、”添乗員付き”という新しいパッケージツアーを企画・販売
      大阪において「半5段(1/6面)に1商品」という当時としては常識を覆す新聞紙面での募集手法からスタート
  • 1991年2月
    • 九州を営業基盤とする(株)日本観光倶楽部を吸収合併し、
      旅行部門の営業力を強化
  • 1999年度
    • 国内の全国紙、スポーツ紙などに掲載された広告段数で、
      某自動車会社などの大企業を凌いで、出稿量全国1位に
      ※エム・アール・エス広告調査(株)発表「新聞広告出稿量年間ランキング(1~12月)」に基づく
  • 1999年
    • ■1月
      Webサイトでの予約申し込みを開始
      ■4月
      リピーターのお客様向け情報誌「トラピックス倶楽部」創刊
  • 2002年10月
    • 「トラピックス」「クリスタルハート」「ロイヤルコレクション」「e-very」の4ブランド体制発足
  • 2007年
    • 携帯電話からの旅行予約総合サイト「阪急トラべる」オープン
  • 2008年4月
    • 中間持株会社体制に移行し、旅行事業と国際輸送事業が分社
      旅行事業を営む「(株)阪急交通社」として新たに発足
  • 2010年4月
    • 阪神航空(株)と統合し、メディア販売を軸とする新生「(株)阪急交通社」と、業務渡航を軸とする「(株)阪急阪神ビジネストラベル」として発足
  • 2012年4月
    • 「トラピックス」における海外旅行者数取扱、1,000万人達成
  • 2013年4月
    • 中間持株会社体制を解消し、阪急阪神ホールディングスに直結したグループ中核事業会社として、新たにスタート
  • 2015年
    • ■4月
      海外ダイナミックパッケージ“旅コーデ”開始
      ■9月
      阪急グランドビルにて“阪急たびコト塾”開講
  • 2017年7月
    • 旅行記事サイト“たびこふれ”誕生
  • 2020年7月
    • 将来の地域振興・活性化を目指して
      「一般社団法人 地域未来企画」設立
  • 2020年7月
    • 豪華バス“クリスタルクルーザー「菫」(すみれ)”の旅 
      商品販売開始
  • 2021年5月
    • 「国立公園オフィシャルパートナーシップ」を環境省と締結

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 53名 0名 53名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・入社3年目研修
・中堅社員研修
・昇格者研修
・旅程管理研修
・総合旅行業務取扱管理者研修
・トラベルコーディネーター
・エリアスペシャリスト
・テーマスペシャリスト
・クルーズコンサルタント
・世界遺産検定
・営業力強化研修  など
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育の斡旋、受講料補助
・資格取得奨励金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 12 26 38
    2020年 16 40 56
    2019年 21 42 63
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 2
    2019年 18
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 38
    2020年 56
    2019年 63

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪市立大学、岡山大学、岐阜大学、東邦大学、名古屋大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸山手大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝塚山大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋市立大学、奈良県立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本女子大学、日本体育大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡女学院大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、札幌国際大学、フェリス女学院大学
<短大・高専・専門学校>
大阪音楽大学短期大学部、大阪観光専門学校、大阪外語専門学校、大阪成蹊短期大学、大原簿記学校、華頂短期大学、関西外国語大学短期大学部、京都公務員&IT会計専門学校、京都外国語短期大学、京都文教短期大学、甲子園短期大学、神戸YMCA学院専門学校、駿台観光&外語ビジネス専門学校、園田学園女子大学短期大学部、ホスピタリティツーリズム専門学校、武庫川女子大学短期大学部、安田女子短期大学

前年度の採用実績(人数) 【総合職採用】
2021年  38名
2020年  56名
2019年  63名
2018年  64名
2017年  48名
前年度の採用実績(学部・学科) 経済学部、法学部、外国語学部、経営学部、人文学部、文理学部、総合政策部、
文学部、21世紀プログラム、スポーツ健康科学部、教育学部、国際学部、国際総合科学部、国際地域学部、国際文化学部、社会・国際学群、社会学部、情報理工学部、人間社会学部、人間福祉学部、生活環境学部、総合情報学部、総合人間科学部、文学研究科、コミュニティ福祉学部、スポーツ科学部、マネジメント学部、異文化コミュニケーション学部、音楽学部、家政学部、海洋学部、学芸学部、環境科学部、環境情報学部、観光学部、教育人間科学部、教養学部、経済情報学部、現代心理学部、工学研究科、工学部、国際コミュニケーション学部、国際英語学部、国際関係学部、国際教養学部、国際言語学部、国際日本学部、産業社会学部、社会イノベーション学部、社会科学部、社会情報学部、商学部、商経学部、人間科学部、人間社会学域、人文社会科学部、人文社会学部、政治経済学部、生物資源学部、総合政策学部、体育学部、第一学群、第二学群、第二文学部、地域創造学部、農学部、農獣医学部、発達科学部、表象文化学部、文化構想学部、文化情報学部、文教育学部、文芸学部、法経学部、法文学部、理学研究科物理学専攻、理学部、理工学部、都市教養学部、総合文化政策学部、言語文化学部、人間環境学部、応用生物科学研究科、日本文化学部、自然科学研究科、政策科学部、生物理工学部、文化学部、国際観光学部、現代社会学部

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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