最終更新日:2023/1/6

東宝(株)

  • 上場企業

業種

  • 芸能・映画・音楽
  • 放送
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
103億5,584万円(2022年5月現在)
売上高(連結)
2,283億6,700万円(2022年2月期)
従業員(単体)
352名(2022年5月現在)

「Entertainment for You 世界中のお客様に感動を」

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会社紹介記事

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老若男女が楽しめるエンタテインメントを幅広く提供し続けます。(c)2016 TOHO CO.,LTD.
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企業理念は「朗らかに、清く正しく美しく」です。1932年の創業以来、健全娯楽の提供を使命とし社業に邁進しています。 (c)東宝演劇部

映画・アニメ・演劇・不動産、4つの事業で、共に「感動」を創る仕事をしましょう

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東宝グループの経営理念
当社の創業者である小林一三の経営理念に基づき、我々は以下を定めます。

●パーパス:健全な娯楽を広く大衆に提供すること
●バリュー:我々の享くる幸福はお客様の賜物なり
●モットー:朗らかに、清く正しく美しく

創業者小林一三の「原点」からブレずに、まっすぐに。
事業の4本柱である「映画・アニメ・演劇・不動産」の全ての事業において、公明正大な事業活動に取り組むと共に常にお客様の目線に立ち、世の中に夢や感動、喜びをもたらす最高のエンタテインメントを提供し続ける企業集団でありたいと考えています。


そして、創立100周年の2032年をターゲットに、「既存事業基盤の拡充」「人材・組織の強化」「サステナビリティ経営の推進」をベースに、M&Aを活用しながら成長戦略を実行します。

●長期ビジョンに向けた3つの重要ポイント
1,成長に向けた投資を推進
2,人材の確保・育成に注力
3,アニメ事業を「第4の柱」に

●成長戦略の4つのキーワード
1,企画&IPの創出と展開
2,アニメーション事業の拡大
3,デジタルの活用
4,海外市場の開拓

これらのビジョンは、1つの事業で実現させるものではありません。
映画、アニメ、演劇、不動産、コーポレート、それぞれが相互作用することにより、ビジョンの実現を目指します。




会社データ

事業内容
◆1.映画
【企画・製作】
実写映画や長編アニメーション映画の企画、立案並びに総合プロデュースを行う

【配給】
全国の映画館に上映交渉(営業)を行う

【宣伝】
作品の存在を広く世間に知らせながら、同時にその作品ならではの魅力を最高の形で伝える

【2次利用】
Blu-ray及びDVDの販促、TV局や配信プラットフォームへの番組販売、海外展開など、映画・映像作品の権利を使用したビジネス最大化を行う


◆2.アニメ
「TOHO animation」は、2022年10月、レーベルから部門になりました。

【企画・製作】
-アニメ-
映画・TVシリーズアニメの企画・製作を行う
-ゲーム-
「TOHO Games」というレーベルで、スマートフォンゲームを中心にゲームの企画・開発・運営を行う

【宣伝】
-アニメ-
「TOHO animation」TVシリーズアニメのポスタービジュアル、PV制作などクリエイティブな業務をはじめ、イベントの企画・運営など世界を視野に入れた多角的な宣伝を行う
-ゲーム-
「TOHO Games」が運営するゲームのKPI 設定から各種宣伝(SNS、イベント、パブリシティ等)まで、マーケティング・プロモーション全般を行う


◆3.演劇
【企画・製作】
東宝演劇ではミュージカルからストレートプレイまで、幅広いジャンルの作品を企画、プロデュースする

【宣伝】
東宝演劇を広くお客様に知って頂き、チケットを購入して頂くために、作品の魅力を伝える宣伝を行う

【劇場営業】
100年を越える歴史と伝統を誇る「帝国劇場」と、新しい挑戦を続ける「シアタークリエ」の2か所の直営劇場にて、チケット券売戦略やリピーター施策立案といった営業活動のほか、自ら接客も行う

【2次利用】
作品に関連したグッズやパンフレット、ビデオパッケージを制作する商品諸事業のほか、直営劇場ではない全国各地の外部劇場にて、東宝演劇を全国のお客様に届ける試みを行う


◆4.不動産
日比谷シャンテ、新宿東宝ビルをはじめ、全国に好立地、高稼働な物件を120以上所有し安定した利益を得ています。
直営の「日比谷シャンテ」では年に2回開催される「シャンテバザール」の販促統括も行います。
また、エンタメ事業を行い自社でIPを持っているからこそ、新宿東宝ビルに巨大ゴジラを建設し、観光名所化による街への集客といった「不動産」×「エンタメ」の事業展開を行うことができます。

本社郵便番号 100-8415
本社所在地 東京都千代田区有楽町1-2-2 東宝日比谷ビル
本社電話番号 03-3591-1225
設立 1932年8月
創立者 小林一三
資本金 103億5,584万円(2022年5月現在)
従業員(単体) 352名(2022年5月現在)
売上高(連結) 2,283億6,700万円(2022年2月期)
事業所 本社:東京、スタジオ:東京(成城)、
直営演劇劇場:帝国劇場、シアタークリエ
海外:ロサンゼルス、ニューヨーク
関連会社 TOHOシネマズ(株)、TOHOスタジオ(株)、東宝東和(株)、東宝芸能(株)、
東和ピクチャーズ(株)、(株)東宝ステラ、TOHOマーケティング(株)ほか
代表者 取締役社長 松岡 宏泰
主な賃貸ビル 有楽町センタービル(有楽町マリオン)、東宝日比谷ビル(日比谷シャンテ)、
東京宝塚ビル、東宝シアタークリエビル、新宿東宝ビル、
HEPナビオ、東宝南街ビル
平均年齢 39.5歳(2022年2月現在)
平均勤続年数 15.6年(2022年2月現在)
業績(連結) 決算期       売上高  経常利益
───────────────────
2018年2月      2,426    486
2019年2月      2,462    465
2020年2月      2,627    550
2021年2月      1,919    241
2022年2月      2,283    427
             (単位:億円)
沿革
  • 1932年
    • (株)東京宝塚劇場設立
  • 1943年
    • (株)ピーシーエル映画製作所などを前身とする東宝映画(株)と合併、映画の製作、配給、興行および演劇興行の総合的一貫経営を行うこととなり、社名を東宝(株)に改称
  • 1954年
    • 「ゴジラ」公開(「ゴジラ」シリーズ第1作)
      「七人の侍」公開
  • 1966年
    • 新・帝国劇場開場
  • 1980年
    • ナビオ阪急(現・HEPナビオ)竣工
      「ドラえもん のび太の恐竜」公開(「ドラえもん」シリーズ第1作)
      「影武者」カンヌ国際映画祭パルムドール受賞
  • 1984年
    • 第1回東宝シンデレラ誕生(沢口靖子)
      有楽町センタービル(有楽町マリオン)竣工
  • 1987年
    • 「レ・ミゼラブル」日本初演
  • 1997年
    • 「名探偵コナン 時計じかけの摩天楼」公開(「名探偵コナン」シリーズ第1作)
      「もののけ姫」公開
  • 1998年
    • 米トライスター版「GODZILLA」全米で公開
      「劇場版ポケットモンスター ミュウツーの逆襲」公開(ポケモンシリーズ第1作)
  • 2000年
    • 東宝版「エリザベート」初演(帝国劇場)
      「MILLENNIUM SHOCK」上演(帝国劇場)
      旧・東京宝塚劇場跡地に東京宝塚ビル竣工
  • 2001年
    • 「千と千尋の神隠し」公開
  • 2003年
    • ヴァージン・シネマズ・ジャパン(株)を買収し、TOHOシネマズ(株)に社名変更
  • 2007年
    • 東宝シアタークリエビル竣工/シアタークリエ 開場
  • 2015年
    • 新宿東宝ビル竣工
  • 2016年
    • 「シン・ゴジラ」公開
      「君の名は。」公開
  • 2017年
    • 東宝不動産株式会社を合併
  • 2019年
    • 「ゴジラ キング・オブ・モンスターズ」公開
  • 2020年
    • 「劇場版「鬼滅の刃」無限列車編」公開

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.6年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.8日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
社員の能力開発に力を入れています。

●新入社員研修
入社後の2か月間に社会人の基礎と会社を知る研修を行います。
実習配属研修、部門別事業内容レクチャー、ビジネスマナー研修、ロジカルコミュニケーション研修、PCスキル講習、他。

●新人育成制度「GYUTT」(ギュット)
新入社員は入社後の2年間で2部署を経験します。多様な職務経験を積むことで能力・適性を養い、3年目から大きな活躍をしてもらうための助走期間です。異動前に自己申告書を提出し人事面談を実施します。「GYUTT」期間終了後も、適宜、人事異動に伴うジョブ・ローテーションを行います。

●階層別研修制度
入社後のキャリアの過程で求められる役割定義に応じた階層別研修を行っています。各フェーズで役割と業務を遂行するために求められる能力・行動を理解し、キャリアアップのモチベーションを生む機会です。

●テーマ別研修
社員の自発的な能力開発に応えるテーマ別研修を適時提供しています。
経営戦略研修、マーケティング研修 他。
自己啓発支援制度 制度あり
●自己啓発支援制度
公的資格の取得やビジネススキル全般の向上を目指して学習し、自ら学ぶ社員をサポートします。通学・通信教育費用の一定額を会社が支援します。

●資格取得報奨金・資格手当制度
会社が指定する公的資格を取得した社員に対し「資格取得報奨金(一時金)」を授与。また指定の公的資格を保有する社員に「資格手当」を毎月支給します。

●受験料補助制度
会社が社業に必要と認める資格試験に合格した際に、会社が受験料を全額補助する制度です。社員の自発的なスキルアップを支援します。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 4 10
    2021年 6 4 10
    2020年 6 4 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 10
    2021年 10
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、慶應義塾大学、大阪大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、日本大学、一橋大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学

ほか

前年度の採用実績(人数)      2017年  2018年   2019年  2020年 2021年
――――――――――――――――――――――――――――――
大卒   10名    8名    14名   10名   10名
大学院了  2名    2名     ー     ー    ー

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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