最終更新日:2023/11/17

日本食研グループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 食品

基本情報

本社
千葉県、愛媛県
資本金
44億9,600万円(グループ合計)
売上高
1,252億円(グループ合計/2022年9月期)
従業員
4,665名(男3,601名・女1,064名/2023年4月1日現在)

世界の食文化の開拓者として「豊かな食シーンづくりに貢献する」

エントリーお待ちしております! (2023/02/24更新)

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みなさん、こんにちは!
日本食研ホールディングス 人財開発部 採用担当です。
この度は、日本食研グループに興味を持っていただき、ありがとうございます。  

詳細な採用情報については、エントリー者専用ページ「Mypage」にてお伝えしております

自社HP内でも様々な情報を掲載しておりますので、ぜひご確認をお願いします!

http://www.nihonshokken.co.jp/

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会社紹介記事

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世界でも類を見ない食文化を起点としたブレンド調味料の生産拠点として圧倒的な存在感を放つ「KO宮殿工場」ここから世界へ食文化を発信したいという想いを込めています。
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「食研ブランドシリーズ」は、原料や仕込み製法など一切の妥協なく、日本一のおいしさと品質を追い求める挑戦から誕生しました。お得意先の定番メニューを支えています。

唯一無二のビジネスモデル製販一貫モデルで成長し続けるブレンド調味料トップメーカー

~日本食研について~
日本食研は、たれ出荷量・出荷金額日本一を誇る「ブレンド調味料」や加工食品・原料・資材に至るまで、すべての食品関連商材を取り扱っています。それらを企画・研究・開発・製造・販売まで一貫してコントロールする唯一無二のビジネスモデルである「製販一貫」モデルにより、業界の常識を覆すような最高品質の商品をつくり、販売しています。これらを最大の強みとし、業務用の食品市場において成長し続け、お得意先にとってなくてはならない存在を築いています。
世界の食文化の開拓者として、米国、欧州、中国大陸、アジア諸国にも積極的に事業を展開しています。「もっとおいしく、もっと便利に」をスローガンに人々に喜びと感動をお届けし、より豊かな食シーンづくりに貢献します。

~社員が主役の経営~
日本食研の経営の目的は「社員の幸せ」であり、「仕事を通して幸せを実感するために会社がある」という考えがあります。そのような考えのもと設計した人事制度をいくつかご紹介いたします。

<SA人事制度>
社員の自立を推奨した「仕事を選べる」という制度です。「S」は、会社が社員に対しておこなうスカウトです。「A」は、社員が会社に対しておこなうアピールです。スカウトを受けた社員は、承認するか辞退するかを自分で判断します。アピールは自分の働きたいという意思を会社に示します。つまり、異動の決定権は社員にあります。ほとんどの人事異動の基本であり、会社命令の異動というものを無くしていこうとしています。

<ホームタウン制度>
ホームタウンとは、「今、働きたい場所」を指します。「自分が働きたい場所」を登録し、できる限り多くの社員がホームタウンで勤務できるようにしようと進めていくという制度です。この制度により、社員本人や家族が安心して働ける環境ができると考えています。2023年4月より制度を運用していく予定です。

上記2つの制度により、地元で長く働き地域に貢献したいと考えている方や、様々な仕事に挑戦し経験を積みたいという方など、一人一人のキャリアプランに沿った働き方ができます。




会社データ

プロフィール

日本食研は1971年に創業し、2021年10月1日に創業50周年を迎えました。2016年にはグループ売上高1,000億円を達成し、営業拠点を国内320ヵ所、海外10ヵ国51ヵ所に展開する総合食品メーカーです。
売上高や事業計画が順調に推移し、成長を続けている原動力、それは「ブレンド調味料」と「製販一貫モデル」という2つのビジネスモデルにあります。
ブレンド調味料では1,300種類の豊富な原料を自由に組み合わせ、多種多様なブレンド調味料の開発をし、年間1,900品目の新商品を販売しています。
50年間蓄積してきたブレンドノウハウを駆使し、お得意先からの細かい要望を実現できるブレンド技術が強みです。
製販一貫モデルは、商品の企画・研究・開発・製造・販売・物流まで全ての工程を自社でコントロールするビジネスモデルです。
食品業界の常識を覆し、最高品質の商品を作り販売することができる「販売力」と「商品力」を強みとしています。
この2つの強みを追求していくことでお得先の商売繁盛と豊かな食生活への貢献というビジョンを叶えていきます。

(経営理念)
仕事で成功することは、人類に最大の幸福(しあわせ)をもたらす

私たちの仕事の成果は、お得意先様、仕入先様、地域の皆様の喜びや食への感謝とつながり、世界中の人々の幸せづくりに貢献できると考えています。

事業内容
ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、ハム・ソーセージ、その他加工調理食品の販売、研究開発
持株会社としてのグループ戦略立案及び各種事業会社の統括管理
愛媛本社郵便番号 799-1582
愛媛本社所在地 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
愛媛本社電話番号 0898-24-1881(大代表)
千葉本社郵便番号 270-1501
千葉本社所在地 千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地
千葉本社電話番号 0476-95-8501(大代表)
創業 1971年10月1日
設立 1973年2月13日
資本金 44億9,600万円(グループ合計)
従業員 4,665名(男3,601名・女1,064名/2023年4月1日現在)
売上高 1,252億円(グループ合計/2022年9月期)
事業所 ※グループ合計
◆本社
2ヵ所/愛媛県、千葉県
◆支社
3ヵ所/東京都、愛知県、大阪府
◆工場
国内6ヵ所/KO宮殿工場、シェーンブルン宮殿工場、ハム研究工場、千葉工場、スマイルパートナーズ愛媛工場、スマイルパートナーズ千葉工場
海外5ヵ所/ 米国本社工場、蘇州本社工場、食研食品(中国)本社工場、台湾本社工場、タイ提携工場
◆事業所
国内320ヵ所(全都道府県配置)
海外10ヵ国51ヵ所(台湾、中国、タイ、ドイツ、韓国、アメリカ、イギリス、フランス、シンガポール、オーストラリアに配置)
主な取引先 全国の食品会社、スーパー、百貨店、精肉店、給食、惣菜、冷凍食品会社、レストラン、その他
取引銀行 伊予銀行、みずほ銀行、千葉銀行、みずほ信託銀行
グループ会社 日本食研(株)
日本食研製造(株)
(株)ケーオー事務所
日本食研不動産(株)
日本食研アセット(株)
ケーオー産業(株)
ケーオーホーム(株)
ケーオーアップ(株)
日本食研スマイルパートナーズ(株)
日本食研グローバル(株)
米国ニッポン食研(株)
蘇州食研食品有限公司
食研食品(中国)有限公司
台湾食研食品股▲有限公司(※▲=「にんべんに分」)
タイ日本食研(株)
募集会社 日本食研ホールディングス(株)
日本食研(株)
日本食研製造(株)
ケーオー産業(株)
ケーオーアップ(株)

※2009年10月1日に持株会社体制に移行し、会社分割を行いました。
日本食研ホールディングス(株)が採用募集を行います。日本食研(株)、日本食研製造(株)、ケーオー産業(株)、ケーオーアップ(株)に配属の場合は在籍出向となります。
募集会社1 正式社名  日本食研ホールディングス(株)
所在地   愛媛本社(〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地)
      千葉本社(〒270-1501 千葉県印旛郡栄町矢口神明三丁目1番地)
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
創業    1971年10月1日
設立    1973年2月13日
資本金   3億8,800万円
従業員   737名(男489名・女248名/2023年4月1日現在)
売上高   会社規定により非公開
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、
      ハム・ソーセージ、その他加工調理食品、
      研究開発
      持株会社としてのグループ戦略立案及び
      各種事業会社の統括管理
URL     http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社2 正式社名  日本食研(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
設立    2009年10月1日
資本金   1億円
従業員   2,477名(男1,974名・女503名/2023年4月1日現在)
売上高   会社規定により非公開
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、
      ハム・ソーセージ、その他加工調理食品、
      冷凍食品、包装資材、機械設備の販売
URL     http://www.nihonshokken.co.jp/
募集会社3 正式社名  日本食研製造(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3 番地
代表者   代表取締役社長 石塚 慎一郎
設立    2009年10 月1日
資本金   1億円
従業員   721名(男594 名・女127 名/2023年4月1日現在)
売上高   会社規定により非公開
事業内容  ブレンド調味料(液体・粉体)、レトルト食品、
      ハム・ソーセージの製造及び販売
募集会社4 正式社名  ケーオー産業(株)
所在地   〒794-0069 愛媛県今治市クリエイティブヒルズ 2 番地1
代表者   代表取締役会長 大沢 一彦
設立    1988年3月1日
資本金   1億円
従業員   191名(男145名・女46名/2023年4月1日現在)
売上高   会社規定により非公開
事業内容  冷凍食品・食品原料・包装資材・機械設備・
      家具の販売、総合リース業
URL     http://www.keio-sangyo.co.jp/
募集会社5 正式社名  ケーオーアップ(株)
所在地   〒799-1582 愛媛県今治市富田新港一丁目3番地
代表者   代表取締役社長 大沢 哲也
設立    1971年8月2日
資本金   1億円
従業員   29名(男20名・女9名/2023年4月1日現在)
売上高   会社規定により非公開
事業内容  広告代理業、デザイン制作業、包装資材の販売、
      各種印刷物の制作・販売
URL     https://www.koup.co.jp/index.html
沿革
  • 1971年
    • ・大沢一彦が香川県高松市のアパートの一室で
       畜産加工研究所を創業
      ・総合塩漬剤「ミートミックス101」発売
  • 1972年~1975年
    • 1972年
      ・本社工場新設、愛媛県今治市へ移転
      ・「ハンバーグミックス」発売

      1973年
      ・(株)畜産加工研究所を設立
      ・自社初の焼肉のたれ「大ちゃんの焼肉のたれ」発売

      1975年
      ・日本食研(株)に社名変更
  • 1976年~1980年
    • 1976年
      ・業界初・水溶きタイプ「から揚げの素」発売

      1978年
      ・日本食研経営理念を制定
  • 1981年~1985年
    • 1981年
      ・今治工場を新設

      1984年 
      ・愛媛新本社社屋及び、研究所・工場完成、移転
      ・食材第1号「味山菜」発売
  • 1986年~1990年
    • 1986年
      ・初の海外拠点、台北支店を開設

      1988年
      ・(株)ケーオー産業 設立

      1989年 
      ・「晩餐館焼肉のたれ」発売、TVCM放送開始
  • 1991年~1995年
    • 1991年
      ・(株)ケーオーホテル 開業

      1992年 
      ・千葉本社工場 完成

      1995年 
      ・全都道府県に営業所配置完了
  • 1996年~2000年
    • 1997年
      ・「から揚げ作り」発売

      1998年 
      ・「たれ類の出荷量No.1」となる
       ※(株)日刊経済通信社調べ
      ・食品研究工場・ハム研究工場 完成

      1999年 
      ・「バランスデイトウォーター+O2」(酸素プラス)発売
  • 2001年~2002年
    • 2001年
      ・愛媛新本社 完成
      ・「焼肉のたれ彩」が業務用加工食品ヒット賞を受賞

      2002年
      ・「世界食文化博物館」、「日本食研歴史館・商品展示館」
       オープン
      ・日本食研(株)「紺綬褒章」受章
  • 2003年~2004年
    • 2003年
      ・ケーオーアップ(株)(1971年創業)が
       日本食研グループ企業へ参画

      2004年
      ・「から揚げの素No.1」が業務用加工食品ヒット賞を受賞
  • 2005年~2006年
    • 2005年
      ・千葉工場「ISO9001」認証取得

      2006年
      ・初の海外現地法人NipponShokken U.S.A. Inc.
       〈米国ニッポン食研(株)〉 設立
      ・創業35周年KO宮殿工場完成「世界食文化博物館」オープン
      ・「焼肉のたれ宮殿」発売
  • 2007年~2008年
    • 2007年
      ・蘇州食研食品有限公司 設立
      ・日本食研独自の認定制度
       「調味料ブレンダー資格制度」創設

      2008年
      ・台灣食研食品股▲有限公司 設立
      ※▲=にんべんに分
  • 2009年
    • ・日本食研ホールディングス(株)を
       親会社とする持株会社体制へ移行
       代表取締役会長に大沢一彦
       代表取締役社長に大沢哲也が就任
  • 2010年
    • ・創業者 大沢一彦「藍綬褒章」受章
      ・日本食研スマイルパートナーズ(株)設立
  • 2011年
    • ・蘇州食研食品有限公司本社工場「ISO22000」 認証取得
  • 2012年
    • ・日本食研ホールディングス(株)、日本食研製造(株)
       「FSSC22000:2010」認証取得
      ・「玉子たっぷりバッター」が業務用加工食品ヒット賞を受賞
  • 2013年
    • ・千葉粉体工場 完成
      ・米国ニッポン食研新本社工場 完成
      ・食未来研究室 設立
      ・食研ブランド商品第1号「食研つゆ」発売
      ・「オイルソースシリーズ」が業務用加工食品ヒット賞を受賞
  • 2015年
    • ・自社発の3温度帯同時専用物流(Fit便)開始
      ・「食研カレー」発売
  • 2016年
    • ・食研食品(中国)有限公司 設立
  • 2017年
    • ・食研ブランド食材第1号「食研とんかつ冷凍」発売
  • 2018年
    • ・食研食品(中国)有限公司本社工場 完成
      ・日本食研四国物流センター 完成
  • 2019年
    • ・シェーンブルン宮殿工場 完成
  • 2020年
    • ・先進技術研究所 設立
      ・台灣食研食品股▲有限公司本社工場 完成
      ※▲=にんべんに分
      ・業務用アプリ「日本食研アプリ」全国リリース
      ・「食研から揚げ冷凍」発売
      ・食研仕込シリーズ「食研仕込サーモン切身冷凍」等 計9品発売
  • 2021年
    • ・創業50周年
      ・海外事業売上高 100億円を突破
  • 2022年
    • ・タイ日本食研株式会社設立
  • 2023年
    • ・日本食研グローバル株式会社設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 1.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 64名 131名 195名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
<全社共通>
新入社員研修、職種別研修、階層別研修、語学研修、社内インターンシップ制度
自己啓発支援制度 制度あり
<全社共通>
通信教育、生産マイスター検定、惣菜管理士、食品表示診断士(食品表示検定)、フードコーディネーター
メンター制度 制度あり
<全社共通>
フレッシャーズ・コーチ制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度あり
<全社共通>
調味料ブレンダー資格制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、長崎大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。

採用実績(人数) <2021年>28名(修士1名/大学27名/短大・専門卒0名)
<2022年>49名(修士0名/大学49名/短大・専門卒0名)
<2023年(見込)>171名(修士10名/大学161名/短大・専門卒0名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 30 19 49
    2021年 18 10 28
    2020年 103 61 164
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 49
    2021年 28
    2020年 164
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 22

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