最終更新日:2022/10/29

ケイヒン(株)

  • 上場企業

業種

  • 物流・倉庫
  • 陸運(貨物・バス・タクシー)
  • 海運

基本情報

本社
東京都
資本金
53億7,600万円
売上高
481億5,900万円(連結2021年3月)  407億1,500万円(個別2021年3月)
従業員
男性:213名、女性:90名、合計:303名(2021年3月末)

1947年創業の独立系総合物流企業。倉庫、陸・海・空国際複合輸送、重量物輸送、輸出車輛取扱などのバラエティ豊かな事業を有し、あらゆる視点から物流をプロデュース。

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会社紹介記事

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横浜にある大黒埠頭流通センター。保税地域として大小さまざまな輸出入貨物に対応し、定温庫内では輸入食品の取扱いもしており、日本の貿易最前線にあります。
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大阪にある堺浜流通センター。倉庫フロアは甲子園球場のグランドを超えるビッグスケール。重要なミッションの遂行により、日々の暮らしを支えています。

自由で新しい発想を活かし、ケイヒンであなたの力を存分に発揮しませんか?

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国内物流・国際物流という枠にとらわれず、物流というフィールドで幅広く活躍できる人財を求めています!

1947年、横浜において倉庫業として創業したケイヒン 。以来、70年以上の長きにわたり、世の中のニーズに密着したビジネスを展開することで着実に成長を遂げてきました。
そして今、私たちは総合物流企業として、国内だけにとどまらず世界各地に広がるネットワークを構築。毎日、あたりまえのように手にしているものを、あたりまえのように届ける。そうした、シンプルでありながら非常に重要なミッションを遂行することで、人々の暮らしと産業を根底から支えているのです。

たとえば、皆さんがふだん身につけている、お気に入りの洋服や腕時計。近所のスーパーの売り場に並ぶ、魚介類や野菜などの食材。さらに、いつも手元に置いているパソコンやゲーム機を動かすための電気など。それらが届けられるまでのプロセスをたどると、私たち、ケイヒンが関わっている可能性が非常に高いのです。

ケイヒンは70年以上積み重ねてきたノウハウを基に、物流センター・国内貨物輸送から、グローバルネットワークを基盤とした海上貨物輸送・プロジェクトカーゴ輸送・車輌輸出まで、国内外における物流サービスを幅広く展開。今後も、海外を含む有力拠点への新規施設の拡充を視野に入れ、事業拡大を目指します。

そんなケイヒンが、総合物流企業として大きく成長していく過程で、一貫して大切にしてきたもの。それは、創業以来受け継がれてきた「企業は人なり」という理念です。この理念のもと、人財育成について力を注いできました。なぜなら、お客様に最適な物流提案を行うために必要なのは、知識やノウハウを自発的に学びとる向上心と、目的に向かって突き進む行動力にあふれた“人財”だからです。
「夢をもっている人」「好奇心旺盛な人」「柔軟な思考ができる人」「積極果敢な行動力をもつ人」…意欲あふれるあなたの積極的なチャレンジに期待を寄せています。ケイヒンで、新たな可能性を広げていきませんか?

会社データ

事業内容
総合物流業
 倉庫・物流センター
 国内貨物輸送
 海上貨物輸送
 プロジェクトカーゴ輸送
 輸出車輌取扱
 輸出入通関
 複合一貫輸送
 航空貨物輸送

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ケイヒンは創業70年以上続く総合物流企業です。「歓迎され、信頼される物流サービス」の提供を理念としています。

本社郵便番号 108-8456
本社所在地 東京都港区海岸3-4-20
本社電話番号 03-3456-7806
創業 1947年12月
資本金 53億7,600万円
従業員 男性:213名、女性:90名、合計:303名(2021年3月末)
売上高 481億5,900万円(連結2021年3月) 
407億1,500万円(個別2021年3月)
事業所 国内=東京、横浜、名古屋、大阪、神戸
関連会社 ケイヒン配送(株)
ケイヒン陸運(関東)(株)
ケイヒン陸運(東海)(株)
ケイヒン陸運(関西)(株)
ケイヒン航空(株)
ケイヒン海運(株)
ケイヒン港運(株)
ケイヒンコンテナ急送株(株)
OKコンテナエキスプレス(株)
ダックシステム(株)
KEIHIN MULTI-TRANS (SINGAPORE) PTE LTD
KEIHIN MULTI-TRANS (HONG KONG) LIMITED
KEIHIN MULTI-TRANS (SHANGHAI) CO.,LTD.
KEIHIN-EVERETT FORWARDING CO.,INC. 
KEIHIN MULTI-TRANS TAIWAN CO.,LTD.
KEIHIN MULTI-TRANS (VIETNAM) COMPANY LIMITED
経営理念 歓迎され、信頼される物流サービスの提供を通じて、
広く国際社会に貢献するとともに、企業の安定した発展をはかり、
あわせて企業に関係する人々の人間性豊かな生活を確保する。
経営方針 「便利さ」を通じて、
豊かさと安心を提供する総合物流企業を目指します。

「情報の活用と物流の技術革新」を通じて、
信頼し協力しあえる情報発信企業を目指します。

「人財の育成」を通じて、
改善・改革に努めるイキイキ環境創造企業を目指します。
平均年齢 男性:42.0歳、女性:40.3歳、平均:41.4歳
(2021年3月末)
沿革
  •  
    • 1947年 大津工業(株)を設立
      1948年 商号を京浜倉庫(株)に変更
      1949年 倉庫証券発行開始
  •  
    • 1955年 一般港湾運送業開始
           税関貨物取扱人業開始
      1959年 海運代理店業開始
  •  
    • 1960年 ケイヒン港運(株)設立
           一般区域貨物自動車運送業開始
      1962年 株式を東証二部に上場
      1966年 海運業開始
      1968年 ケイヒン陸運(株)(関東)設立
      1969年 ケイヒン海運(株)設立

  •  
    • 1971年 株式を東証一部に上場
      1972年 ケイヒン配送(株)設立
      1978年 ケイヒンコンテナ急送設立
      1979年 海上運送取扱業開始
  •  
    • 1984年 商号をケイヒン(株)に変更
      1985年 ケイヒン陸運(株)(関西)設立
      1988年 利用航空運送業開始
           ケイヒンマルチトランス(台湾)設立
      1989年 ケイヒン航空(株)設立
           ダックシステム(株)設立
           ケイヒンマルチトランス(シンガポール)設立
  •  
    • 1990年 ケイヒン陸運(株)(東海)設立
      1992年 ケイヒンマルチトランス(香港)設立
           ケイヒンエヴェレットフォワーディング設立
      1999年 ケイヒン航空(株)ISO9002取得
  •  
    • 2000年 ケイヒン配送ISO9002取得
      2004年 ケイヒングループ5社がグリーン経営認証を取得
      2006年 ケイヒンマルチトランス(上海)設立
      2007年 倉庫業におけるグリーン経営認証を取得
  •  
    • 2013年 ケイヒンマルチトランス(ベトナム)設立
      2015年 ケイヒンAEO(認定通関業者)認定取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 2名 8名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 0名 6名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.4%
      (70名中15名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新社員研修(集合研修(4月・6月・9月)、OJT研修)
・階層別研修(若手社員研修、中堅社員研修、新任課長研修など)
・財務研修
・語学研修(英語・中国語など)
・業務研修(倉庫・物流センター、国際業務に関する各種研修)
・海外トレーニー制度(グローバル人財育成のための海外研修) など
自己啓発支援制度 制度あり
・自己啓発通信教育(e-ラーニング)
会社が指定する100以上の講座から自らが選択して受講し、修了した場合、受講料の半額が会社から補助されます。
・資格取得奨励・補助制度
業務に必要な専門知識および技能等を習得することを目的とし、会社が定める資格を取得した場合には、奨励金の支給や取得にかかった費用の補助を行います。
メンター制度 制度あり
仕事等を1対1で教えてくれる「OJT担当リーダー」が必ずつきます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 11 12 23
    2020年 6 8 14
    2019年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 23
    2020年 14
    2019年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院女子大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、高崎経済大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通科学大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大島商船高等専門学校、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記学校、鳥羽商船高等専門学校、富山高等専門学校、広島商船高等専門学校、弓削商船高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      2022年  2021年  2020年 2019年 2018年   
―───────────────────────────
大卒    9名   21名   12名   1名   5名  
高専等卒  1名    2名    2名     1名    ー    

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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