最終更新日:2023/10/6

日本電波工業(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • その他電子・電気関連
  • 精密機器
  • 自動車・自動車部品
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
55億9,600万円(2023年 3月31日現在)
売上高
525億8百万円 (2022年度 連結、IFRS)
従業員
674名,グループ 2,417名(2023年 3月31日現在)

水晶デバイス(電子部品)世界シェアトップクラス/海外売上高比率約80%のグローバルメーカー

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【技術系総合職】10月WEB会社セミナー予約受付中。ぜひご参加ください! (2023/09/14更新)

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当社では技術系総合職を募集しています。まずはお気軽にWEB会社セミナーに参加いただき「水晶デバイス」の社会的価値と当社の強みを知ってください。
技術系総合職向け会社セミナーは10月も開催予定です。ご予約お待ちしております!

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会社紹介記事

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危険を察知し作動する自動ブレーキや、レーンからのはみ出しを防ぐ自動ステアリング。このような先進運転支援システム(ADAS)を支えるのが当社の水晶デバイスです。
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水晶デバイスは、1つ1つの「モノ」が正確に同期し安定した通信が行えるよう、基準となる周波数を供給する役割を果たしています。

エンジニアの活躍

現在社内で活躍しているエンジニアの中で、学生時代に水晶の研究をしていたものは実はそう多くありません。社内で必要な技術の幅は広く、入社後に「水晶デバイス」の知識を身に着けながら、電気、電子、通信、物理、機械、材料、化学、情報といった様々なバックグラウンドを生かして活躍されています。当社では研究・開発から生産までのすべての工程を手掛けておりますので、エンジニアとしてものづくりに携わるやりがいを、存分に感じることが可能です。「産業の塩」と称される水晶デバイスは、5GやEV、自動運転技術が普及していくこれからの社会においてますます必要とされる電子部品です。皆さんの力をぜひ当社で発揮してください。

会社データ

プロフィール

<テクノロジーを支える鼓動>

絶え間なく「鼓動」を繰り返し、全身に血液を供給する心臓。

私たち人間と同じように、
電子機器にも「心臓」と呼ぶべきキーパーツが存在します。

それが、水晶デバイスです。
電子機器が要求する周波数を
どんな過酷な環境下でも
正確に、安定して供給し続けることで
それらを正常に稼働させる役割を担っています。

自動運転がもたらす次世代のモビリティ。
5Gが切り拓く新時代のライフスタイル
IoTによるソーシャルイノベーション。
さらには、これから大きく躍動する宇宙産業へも
貢献の場所をひろげています。

正確に刻まれるリズムを
希望に満ちあふれた「鼓動」にかえて。
日本電波工業の挑戦はどこまでも続いていきます。

水晶から見えるのは、人々が望む「未来のビジョン」です。
ワクワクするような未来を。
誰も想像もできないような世界を。
自らの仕事が、そのワクワクが、世界の鼓動になっていきます。

皆さんの力をぜひ、当社で発揮してください。

事業内容
水晶振動子,水晶発振器等の水晶デバイス,応用機器,人工水晶及び水晶片(ブランク)等の水晶関連製品の一貫製造と販売
本社郵便番号 151-8569
本社所在地 東京都渋谷区笹塚1-47-1 メルクマール京王笹塚
本社電話番号 03-5453-6711
設立 昭和23年4月 (1948年4月)
代表者 代表取締役会長 竹内 敏晃   代表取締役執行役員社長 加藤 啓美
資本金 55億9,600万円(2023年 3月31日現在)
従業員 674名,グループ 2,417名(2023年 3月31日現在)
売上高 525億8百万円 (2022年度 連結、IFRS)
拠点 ■本社・国内営業拠点
 本社(東京都渋谷区笹)
 関西営業所(大阪市淀川区)
 中部営業所(愛知県岡崎市)

■国内生産・研究開発拠点
 狭山事業所(埼玉県狭山市)
 千歳テクニカルセンター(北海道千歳市) 
事業の概略 日本電波工業は1948年、「お客様への奉仕を通じて、社会の繁栄、世界の平和に貢献する」という創業理念に基づき、設立されました。創業理念には、高信頼、高品質で魅力ある製品を適正な価格で提供すればお客様のお役に立つことができ、ひいては社会の繁栄に貢献できる。また、正しい情報で人々がコミュニケーションすることが国際的な相互理解を生み、平和の礎となる、という創業者自身の戦争体験をもとにした思いが込められております。創業以来、周波数の制御と選択、検出をつかさどる水晶デバイス専業メーカーとして、さまざまな周波数を作り出し、エレクトロニクスの発展を内側から支えてきました。

水晶デバイスは、時計や通信機器分野を主な用途としておりましたが、マイコンが様々な用途で使用されるようになってきたことを背景に、デジタル家電、自動車やスマートフォンに至るまで幅広い分野で使用されるようになりました。今後は、自動車に搭載されるADAS (先進運転支援システム)機器の増大、並びに高速通信規格「5G」基地局のインフラ整備が進むとともに5G対応のスマートフォンが普及することが見込まれるため、水晶デバイスへの需要は自動車、5G対応の基地局やスマートフォン向けを中心にますます拡大することが予想されます。
また、通信インフラ、宇宙、医療・ヘルスケアにいたるまで、あらゆるところで水晶デバイスのニーズが増大しており、当社製品が活躍するフィールドは、更に増えていきます。
関連会社 【国内関係会社】
■ 古川エヌ・デー・ケー(株)
■ 函館エヌ・デー・ケー(株)

【海外関係会社】
■ 蘇州日本電波工業有限公司
■ Asian NDK Crystal Sdn. Bhd.
■ NDK AMERICA INC.
■ NDK Europe Ltd.ほか
創業理念 ■ 創業理念
お客様への奉仕を通じて、社会の繁栄、世界の平和に貢献する。

■ 経営理念
(1) 世界のトップ・メーカーとしての使命と責任を自覚し、常に業界をリードする。
(2) 社会のニーズを先取りし、質の高いサービスをお客様に提供する。
(3) より使いやすく、より安定な発振源の追求につとめ、高付加価値を生みだす。
(4) 失敗を乗り越え困難に挑戦し、自己開発する人材の育成をはかる。
(5) 仕事を通じて、人格の高揚をはかる。
(6) 個人を尊重し、社員の生活の向上をはかる。
(7) 関係会社、取引先、地域社会を含め、共に繁栄し、出資者に報いる。
(8) 地球環境保全に取組み、社会的責任を果たす。
沿革
  • ■1948年
    • 会社設立
  • ■1963年
    • 狭山事業所完成
  • ■1976年
    • 古川エヌ・デー・ケー(株)設立(宮城県大崎市)
  • ■1979年
    • マレーシアに製造会社設立
      アメリカに販売会社設立
  • ■1988年
    • シンガポール、イギリスに販売会社設立
  • ■1989年
    • 函館エヌ・デー・ケー(株)設立(北海道函館市)
  • ■1990年
    • 株式を東証2部に上場
  • ■1994年
    • 中国蘇州に日本電波工業有限公司設立
      ISO9001(品質)認証取得
  • ■1998年
    • 株式を東証1部に上場
  • ■1999年
    • ISO14001(環境)認証取得
  • ■2004年
    • 千歳テクニカルセンター設立(北海道千歳市)
  • ■2005年
    • 本社を東京都渋谷区笹塚に移転
  • ■2010年
    • 国内企業初のIFRS(国際会計基準)による決算発表
  • ■2014年
    • ISO13485(医療機器)認証取得
  • ■2015年
    • 東京都渋谷区笹塚(移転前と同一地域内)に本社を移転
  • ■2019年
    • 中国江蘇省蘇州市に蘇州日電波電子工業有限公司を設立(工場移転)
  • ■2020年
    • 北海道函館市にNDK SAW devices(株)を設立
      NDK SAW devices(株)の株式の51%を売却し、関連会社化
  • ■2022年
    • 東京証券引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9年
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 7名 11名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.5%
      (173名中6名)
    • 2022年度

    ※上記は管理職に占める女性の割合

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修
  通信教育(英語)

■新入社員研修
  共通導入研修、部門別新入社員研修(技術、営業等)、OJT研修、英語研修等

■階層別教育
  2年目研修、中堅社員研修、リーダー研修、管理職研修、新任役員研修、
  新任役員研修、海外赴任前研修ほか

■各種専門教育

■自己啓発
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発
 TOEIC受験補助、新入社員英語研修、内定者英語研修、通信教育等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、神奈川工科大学、群馬大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学
<大学>
青山学院大学、大阪成蹊大学、神奈川大学、神奈川工科大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立千歳科学技術大学、國學院大學、駒澤大学、実践女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大同大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学

※過去10年間の新卒入社者最終学歴(50音順)

採用実績(人数) 【過去5年間の新卒採用実績人数】

     2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度(予)
---------------------------------------------------------------------------
大  卒  5名    ー    21名    14名    ー    
大学院了  3名    ー     9名      7名     ー
---------------------------------------------------------------------------
合  計  8名    0名    30名    21名    25名程度
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 25 5 30
    2020年 0 0 0
    2019年 7 1 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 30
    2021年 0
    2020年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 2
    2021年 0
    2020年 0

先輩情報

自動車向け製品の海外営業を担当しています
匿名20
2022年4月入社
明治大学
文学部 史学地理学科
海外営業部門
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