最終更新日：2023/2/17

東京地下鉄(株)

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業種

  • 鉄道
  • 不動産
  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
581億円
売上高
2,899億円（2021年度）
従業員
9,880名（2022年3月末現在）

【東京を走らせる力】－東京メトロ

東京メトロよりお知らせ （2023/02/13更新）

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こんにちは！東京メトロ採用担当です。
東京メトロのページをご覧いただきありがとうございます。

まずはマイナビよりエントリーをお願いします。
選考等のご案内はエントリー後に発行されるマイページにておこないます。

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会社紹介記事

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『輸送人員、私鉄No.1』首都圏を走る私鉄各社の中でも多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。
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『関連事業を成長のエンジンに』鉄道事業とのシナジー効果の発揮を基本とした積極的な事業展開を図り、収益力向上に取り組みます。

『メトロの明日、東京の未来。』

東京メトロは、都心部を中心に9路線、180駅の地下鉄ネットワークを有し、多くのお客様にご利用いただいている鉄道会社です。
『東京を走らせる力』というグループ理念のもと、「たゆみなき安全の追求」と「質の高いサービスの提供」に取り組んでいます。首都東京をもっと魅力的にし、東京に集う人々の生活を支え、その毎日に貢献し、東京の未来を創っていきます。

会社データ

プロフィール

東京メトロは、東京都区部を中心に9路線、180駅、195kmの地下鉄ネットワークを保有し、多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。9路線中7路線では他の鉄道会社との相互直通運転を実施。相互直通先も含めると550km以上の巨大なネットワークとなっており、その中心部で他の鉄道会社と他の鉄道会社をレールでつなぐ役目を果たす、まさに、首都圏の中核を担う鉄道会社です。

東京メトロの前身である東京地下鉄道は、1927年に東洋初の地下鉄を浅草～上野間で開業。以来、生活人口の密集する東京での地下鉄建設という困難なプロジェクトを遂行してきました。2008年の副都心線開業により東京の地下鉄新線建設は終了。現在は、培ってきた技術力を様々な分野でフルに活用し、安全性・快適性の更なる向上に努めています。

また、持続的な成長を実現するため、鉄道以外の関連事業にも積極的に取り組んでおり、首都東京という環境を活かして、「関連事業の積極的な事業展開（不動産、流通事業など）」や、「新規事業の創出・推進」、「新技術の開発・導入」によって収益基盤を強化し、将来にわたる持続的な成長を実現していきます。

東京メトロは、鉄道事業を中心とした事業展開を図ることで、首都東京の都市機能を支え、都市としての魅力と活力を引き出すとともに、優れた技術力と創造力により、安全・安心で快適なよりよいサービスを提供し、東京に集う人々の活き活きとした毎日に貢献します。
事業内容
1.旅客鉄道事業の運営
2.関連事業の運営
　・流通事業（駅構内店舗、商業施設の運営等）
　・不動産事業（オフィスビルの賃貸等）
　・情報通信事業（光ファイバーケーブルの賃貸等）
本社郵便番号 110-8614
本社所在地 東京都台東区東上野3-19-6
本社電話番号 非公開
設立 2004年4月　東京地下鉄(株)設立
資本金 581億円
従業員 9,880名（2022年3月末現在）
売上高 2,899億円（2021年度）
代表者 代表取締役社長　山村　明義
事業所 本社／東京
現業部門／東京、千葉、埼玉、神奈川
東京メトロ路線 9路線、営業キロ数195km、180駅
関連会社 (株)メトロセルビス
(株)メトロコマース
(株)メトロステーションファシリティーズ
メトロ車両(株)
(株)メトロレールファシリティーズ
メトロ開発(株)
(株)地下鉄メインテナンス
東京メトロ都市開発(株)
(株)メトロプロパティーズ
(株)メトロアドエージェンシー
(株)メトロライフサポート
(株)メトロビジネスアソシエ
(株)メトロフルール
Vietnam Tokyo Metro One Member Limited Liability Company
(公財)メトロ文化財団
平均年齢 38.2歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 18.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 31名 385名 416名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 31名 118名 149名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
中長期的視点で、社員一人ひとりに研修効果の浸透を図り、社員が能力を十分に発揮できるよう、中期経営計画と対象期間を連動させた3年間の「中期研修基本計画」を策定し、充実した研修体系により社員の能力向上を図っています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度、フレキシブルラーニング休職制度
メンター制度 制度あり
※総合職のみメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

●総合職：全国の国公私立大学、大学院
●エキスパート職：大学、大学院、短期大学、専門学校、高等専門学校等
採用実績（人数） 【総合職】
2020年／事務系13名　技術系15名
2021年／事務系11名　技術系13名
2022年／事務系(デジタル系含む)13名　技術系10名

【エキスパート職】
2020年／193名
2021年／155名
2022年／127名

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