最終更新日:2023/2/13

(株)東日本銀行

  • 正社員

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
東京都
資本金
383億円
預金等残高
1兆9,812億円(2021年3月末)
従業員
1,095名(2022年3月末)
募集人数
31~35名

お客さまには首都圏を中心に、地域密着型銀行ならではのきめ細かな『フェイス・トゥ・フェイス』のお付き合いを心がけています。

採用担当者からの伝言板 (2023/02/13更新)

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2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。

会社紹介記事

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全行的な営業パワーを活性化するための企画・立案・調査指導を行い、併せて営業店の支援を担う部署で活躍するアドバイザー。お客さまの声に常に耳を傾ける。
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行内では、先輩が後輩をやさしく見守る姿が見受けられる。東日本銀行には温かく、やさしい行風がしっかりと根付いている。

お客さまや行員との出会いと交流を通じて、人間的にも成長できる仕事です!

こんにちは。
人財部 企画グループの人事担当です。

銀行員の醍醐味は、さまざまな職種の企業の方や、幅広い世代の人と出会い、地域に貢献し、夢を応援することができることです。

東日本銀行は、お客さまとの「フェイス・トゥ・フェイス」による心の通ったお付き合いを大切にし、地域、そしてお客さまとともに歩んできた、100年近くの歴史があります。

職場内においても、チームワークと積極的なコミュニケーションを大切にしており、風通しの良い風土です。

会社データ

プロフィール

私たち東日本銀行のシンボルマークは地域の繁栄を願う「繁栄の木」です。
そして、その木の下に引かれたラインは私たちと地域社会の連帯を意味しています。
私たちの営業地域は、東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、
いわゆる首都圏です。
そこにはいろいろなライフスタイルがあります。
それぞれのライフスタイルに応じて、地域に密着した活動を続けています。
個人でも、法人でも、同じです。
私たち東日本銀行はそんな都市を基盤とする地域密着型の銀行です。

事業内容
◎銀行業務
1)預金業務
  普通預金、当座預金、各種定期預金 など
2)為替業務
  国内為替、外国為替(輸出・輸入・送金)、貿易相談 など
3)融資業務
  手形割引、手貸、証貸、各種ローン(住宅ローン、教育ローン、
  カードローン等)など
4)その他付帯業務
本店郵便番号 103-8238
本店所在地 東京都中央区日本橋3-11-2
本店電話番号 03‐3273‐6221(代)
設立 1924年4月
資本金 383億円
従業員 1,095名(2022年3月末)
預金等残高 1兆9,812億円(2021年3月末)
営業店舗 本店1 支店83:東京53店舗、茨城13店舗、栃木1店舗、埼玉5店舗、千葉3店舗、神奈川8店舗、その他3店舗
連結子会社 東日本ビジネスサービス(株)、東日本保証サービス(株)、東日本銀ジェーシービーカード(株)
代表取締役 代表取締役頭取 大石 慶之
預金・貸出金状況 決算期    預金残高   貸出金残高
──────────────────────
2021年3月   1,981   1,664
(単位:十億円)
沿革
  • 1924年 4月
    • 茨城県水戸市に常盤無尽(株)として設立
  • 1951年 10月
    • 常盤相互銀行に商号変更
  • 1952年 6月
    • 本店を東京都千代田区飯田町に移転
  • 1953年 4月
    • 本店を東京都千代田区神田富山町に移転
  • 1973年 8月
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 1973年 10月
    • ときわ相互銀行に商号変更
  • 1975年 11月
    • 本店を現在地の東京都中央区日本橋に移転
  • 1989年 2月
    • 普通銀行に転換
      東日本銀行に商号変更
  • 2011年 4月
    • インターネット専用支店「お江戸日本橋支店」開設
  • 2013年2月
    • 「三田支店」開設
      以降、法人営業特化店舗の出店を増やす
  • 2014年 4月
    • 創立90周年
  • 2014年 4月
    • 第16次中期経営計画「Value Up東日本2」スタート
  • 2014年 11月
    • 横浜銀行との経営統合検討の基本合意を発表
  • 2016年4月
    • 横浜銀行と経営統合し、共同持株会社「(株)コンコルディア・フィナンシャルグループ」を設立
  • 2016年5月
    • 東日本銀行立川支店内に横浜銀行立川支店がオープン
      地方銀行で初となる銀銀共同店舗が誕生

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
教育制度/新入行員研修、2年次フォローアップ研修、融資能力強化研修、法人営業研修、ソリューション営業力向上研修、階層別研修、各種事務・端末研修、中小企業診断士養成スクール、FP技能士養成スクール、公的資格取得奨励制度、ジョブ公募制度 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金制度、常設学校・休日セミナーの実施

採用実績

採用実績(学校)

全国の国公私立大学

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年
─────────────────────  
大学卒   48名   55名  23名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 12 23
    2021年 25 30 55
    2020年 25 23 48

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