最終更新日:2022/12/2

東海ソフト(株)【東証スタンダード市場・名証プレミア市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
愛知県
資本金
8億2,658万円
売上高
73億300万円(2022年5月期)
従業員
537名(2022年5月期)

技術をカタチで提案します

会社紹介記事

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名古屋駅にほど近い本社ビル。開発部門のフロアでは、日々さまざまなプロジェクトが進められています。
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1つの部門が同じフロアに集約しているため、コミュニケーションが取りやすい環境です。

国内でしか完結できない仕事で、オンリーワンの立ち位置をめざす。

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「最初から高いITスキルを望んではいません。私も文系出身で、1から勉強したんですよ」と語る伊藤社長。大切なのはコミュニケーション能力だと言う。

東海ソフトは、自動車の車載ソフトウェアから産業システム、ビジネス現場でのモバイルソリューション、企業や官公庁のITインフラなど、幅広い開発を手がけているソフト会社です。これだけ多岐に渡る分野を守備範囲にしているのは、独立系の企業としては珍しいと思います。特に、1970年代後半にヒットしたファクトリーオートメーション機器とコンピュータを結ぶ中継装置の開発により、FA分野で力を発揮。生産設備全般に関わるシステム開発で蓄積された技術・ノウハウを活かし自社開発したさまざまなパッケージで、コスト軽減・納期短縮・品質向上を実現するなど、多くの企業に貢献し評価を得ています。

顧客、そして社員に信頼される誠実な企業であること。技術・商品を磨き続ける企業であること。これが、当社がつねに目指すあるべき姿です。多岐に渡る分野に事業を広げてこられたのも、お客様との深い信頼関係があってこそです。それぞれのお客様と10年スパンでじっくりお付き合いする中で、その都度、新分野での技術力を磨いてきました。また、充実した社内教育制度のもと、社員一人ひとりがスキルアップのために日々研鑽していく風土が根づいているのも大きな特色のひとつ。そうした地道な努力が実を結び、取引先からの評価につながっているのだと思います。

現在、東南アジアにソフト開発の仕事の多くが流れ、数年後にはそうした海外のソフト会社が競合になる可能性も考えられるのです。しかし当社は、自動車の先行開発や国の防衛に関わる業務など、海外には流れない仕事を多く取り込んでいます。日本でしか完結できない仕事で高いスキルを発揮し、これからも独自のポジションを維持していきたいと考えています。

公共系のスケールの大きなプロジェクトから、提案・開発・納品までワンストップで手がける仕事まで、さまざまな活躍の場が当社にはあります。
(伊藤秀和/代表取締役社長)

会社データ

事業内容
1)各種コンピュータ・ソフトウェアの開発
2)システムインテグレーションサービス
(お客様の業務改善に向けたシステムの開発・保守・運用)
3)ネットワーク・Web関連サービス
4)工業機械などの計測・制御関連ハードウエアの開発
5)スマートフォン・タブレット用アプリケーションの開発

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パソコンを使って開発、動作確認を行っていきます。一人でやる仕事、チームで取り組む仕事など、仕事の種類、規模によってチーム編成もかわってきます。

本社郵便番号 453-0014
本社所在地 愛知県名古屋市中村区則武2-16-1
本社電話番号 052-300-8330
設立 1970(昭和45)年
資本金 8億2,658万円
従業員 537名(2022年5月期)
売上高 73億300万円(2022年5月期)
事業所 本社(愛知県名古屋市)、東京支店(東京都港区)、大阪支店(大阪市中央区)
三重支店(三重県四日市市)、静岡事業所(静岡県三島市)
平均年齢 男性:36.7歳
女性:30.2歳
全社平均:35.6歳
平均勤続年数 全社平均:11.4年
平均給与 586万円(2019年実績)
沿革
  • 1970年05月
    • ソフトウェア開発を目的として名古屋市に東海ソフト(株)を設立
  • 1978年05月
    • 東京支店開設
  • 1980年12月
    • 特注インターフェースの自社製作を開始
  • 1987年12月
    • システムインテグレーション事業を強化
  • 1989年07月
    • 静岡事業所開設
  • 1996年06月
    • コンピュータ・ネットワーク事業を強化
  • 1997年06月
    • 大阪支店開設
  • 1998年12月
    • ASP事業のサービス開始
  • 2001年05月
    • 本社を現在地に移転
  • 2001年10月
    • 三重支店開設
  • 2005年08月
    • 地域新生コンソーシアム研究開発事業へ参加
  • 2007年05月
    • 東京支店にてISO27001認証取得
  • 2009年05月
    • 本社にてISO27001認証取得
  • 2011年03月
    • 東京支店にてISO9001認証取得
  • 2013年05月
    • 大阪支店を現在地に移転
  • 2014年11月
    • 東京支店を現在地に移転
  • 2016年08月
    • 車載ソフトウェア標準化団体AUTOSARへ加盟
  • 2018年01月
    • プライバシーマーク認証取得
  • 2018年07月
    • (株)ネクスティエレクトロニクスとの業務資本提携
  • 2019年02月
    • 東証二部、名証二部上場
  • 2020年02月
    • 東証一部、名証一部指定
  • 2021年04月
    • 本社ビルを現住所に新築移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 10名 15名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 3名 8名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      (11名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修
リーダー研修
主任研修
係長研修
管理職意識啓発研修
経営管理研修
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理試験の受験料補助(資格取得費用の補助)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 27 10 37
    2021年 27 10 37
    2020年 24 8 32
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 37
    2021年 32
    2020年 46
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 6

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、岩手大学、宮崎大学、埼玉大学、首都大学東京、静岡大学、中京大学、電気通信大学、東京工科大学、奈良先端科学技術大学院大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、高知工科大学、名古屋大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、朝日大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都産業大学、京都精華大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、高崎経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京農業大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、南山大学、日本工業大学、日本福祉大学、阪南大学、福井大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、名城大学、明星大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
HAL名古屋、HAL大阪、トライデントコンピュータ専門学校、愛知工業大学情報電子専門学校、宮崎ユニバーサル・カレッジ、宮城県立白石高等技術専門校、京都コンピュータ学院京都駅前校、沼津情報・ビジネス専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、名古屋情報専門学校、山本学園情報文化専門学校

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年 2022年(予)
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大院了    -   1名   2名   2名
大卒    28名  42名   29名  35名
専門     2名  3名    1名   -

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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