最終更新日:2022/5/21

(株)NTTドコモ[グループ募集]

業種

  • 通信・インフラ
  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • ニュース・データ通信

基本情報

本社
東京都
資本金
9,496億7,900万円(2021年3月31日現在)
売上高
4兆7252億1400万円(2021年3月期)
従業員
8,433名(当社グループ28,113名)(2021年3月31日現在)

あなたと世界を変えていく。

会社紹介記事

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NTTドコモの社名には、あらゆる場所・場面でお客様に満足していただきたいという全社員の願いと決意が込められています。
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ドコモ=携帯が世間でのイメージですが、実際には農業・金融・エンターテイメントまで、可能性は無限に広がっています。

ドコモで踏み切れ。ここが革新の出発点

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NTTドコモ本社:永田町 山王パークタワー

ドコモ=携帯と思っていませんか?
ドコモは「新しいコミュニケーション文化を創造する」会社として、モバイル事業とスマートライフ事業を展開しています。
モバイル×医療・金融・農業…ドコモのビジネスフィールドは無限大です!多くの人の生活を豊かにするために、人・モノあらゆるものを繋ぐ「コミュニケーション」を通じて、世界にイノベーションを起こしていきます。

会社データ

事業内容
■モバイル通信事業
 携帯電話サービス(LTE(Xi)サービス、FOMAサービス)、光ブロードバンドサービス、衛星電話サービス、国際サービス、各サービスの端末機器販売など

■スマートライフ事業
 動画配信・音楽配信・電子書籍サービス等のdマーケットを通じたサービス、
 金融・決済サービス、ショッピングサービス、生活関連サービスなど

■法人ソリューション事業
ネットワークサービス、ボイス&ビデオコミュニケーションサービス、アプリケーションサービス、クラウド・SIサービスなど

■その他の事業
 ケータイ補償サービス、システムの開発・販売・保守受託など
本社郵便番号 100-6150
本社所在地 東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー
本社電話番号 03-5156-1111(代表)
設立 1991年8月
営業開始 1992年7月
資本金 9,496億7,900万円(2021年3月31日現在)
従業員 8,433名(当社グループ28,113名)(2021年3月31日現在)
売上高 4兆7252億1400万円(2021年3月期)
事業所 ■国内:本社系(東京都千代田区他)、R&Dセンター(神奈川県横須賀市)、支社・支店(主に全国の県庁所在地) 等
関連会社 ■海外
アジア・パシフィック:中国、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナム、グアム
欧州:ドイツ、イギリス
米州:アメリカ、ブラジル
募集会社 (株)NTTドコモ
NTTコミュニケーションズ(株)

※(株)NTTドコモから各社へ在籍出向となります。
募集会社1 (株)NTTドコモ

【事業内容】
通信事業:携帯電話、光ブロードバンド、各サービスの端末機器販売など
スマートライフ事業:動画、音楽、金融・決済等の生活関連サービス など
その他の事業:システムの開発、販売および保守受託 など

【本社所在地】東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー
【代表者】  代表取締役社長 井伊 基之
【営業開始】 1992年7月1日
【資本金】  9,496億7900万円(2021年3月31日現在)
【売上高】  4兆7252億1400万円(2021年3月期)
募集会社2 NTTコミュニケーションズ(株)

【事業内容】
電気通信事業など
○ボイス&ビデオコミュニケーションサービス
IP電話サービス、映像および電話会議サービス
○ネットワークサービス
IP-VPN、広域イーサネット、インターネット接続
○アプリケーション&コンテンツサービス
メール&ウェブ、コンテンツ・EC
○クラウド・SIサービス
データセンターサービス、ホスティング    など

【本社所在地】東京都千代田区大手町2丁目3-1
【代表者】  代表取締役社長 丸岡 亨
【営業開始】 1999年7月1日
【資本金】  2,309億円
【売上高】  1兆704億円(連結) ※2020年度

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9年
    2019年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.5時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.7日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 597名 68名 665名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者
    2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
【若手社員研修】
若手社員を対象に、即戦力を身につけるためのオンライン型・集合研修を設けています。

【階層別研修】
各階層に求められる能力のインプットを目的に、階層別のオンライン型・集合型研修を設けています。

【選択型研修】
社員一人ひとりの伸ばしたいスキルや各階層の期待役割にあわせて多彩な研修コースを提供しています。
各自希望する研修を選択し受講可能です。

【エキスパート研修】
各業務分野に求められる専門的なスキル習得を目的として提供しています。
営業分野 「営業制度の基礎知識」 等
法人分野 「法人IoT研修」 等
法務・知的財産分野 「法務研修」「知的財産入門研修」 等
ネットワーク分野 「電波業務研修」「ドコモIPネットワーク技術」 等

【ドコモ出稽古プロジェクト(国内・海外異業種OJT)】
社員を異業種企業に派遣し、異なる環境下で新たな業務に挑戦する場を提供することで、ドコモにはない新たな視点やスキル・経験を取得する人材育成プロジェクトです。

【MBA取得支援】
●海外留学 
今後のドコモの事業展開を中心となって推進する、経営的視野・専門性を備えた人材を育成するための制度です。
※派遣期間:MBA 2年間/LL.M(Master of Laws)1年間

自己啓発支援制度 制度あり
【自己啓発支援】
●通信教育 
ビジネススキル、テクニカルスキル、語学・資格・教養等約700コースを設けています。講座を修了し支援条件を満たした場合に、受講費用を支援します。

●資格取得支援
今後の事業運営に資する資格を自己啓発で取得した場合に、資格のレベルに応じた奨励金と受験料を支給します。
[対象資格] IT系・情報セキュリティ系、ネットワーク系、グロ―バル系、共通系など計約150

●語学スクール支援
グローバル人材育成の一環として語学スクール通学支援を実施。半期ごとに募集し支援条件を満たした場合に、受講コース金額の一定額を支援します。
[対象言語] 英、中、韓、仏、独、西、伊 

過去3年間の新卒採用者情報

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

全国の大学および大学院 、短大、高専

前年度の採用実績(人数) 2015年 200名
2016年 200名
2017年 300名
2018年 400名
2019年 400名
2020年 400名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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