最終更新日:2022/7/29

キヤノン・コンポーネンツ(株)

業種

  • 精密機器
  • 医療用機器・医療関連
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
埼玉県
資本金
8,000万円
売上高
366億円(2021年 年間)
従業員
1,060名(2022年1月現在)

「創造と共生」継続的な革新活動で、よりより社会の実現に貢献

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会社紹介記事

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当社は開発・設計・生産・販売そして特許取得までを一貫して行っている「開発型製造事業会社」です。
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「子育てサポート企業」として厚生労働大臣より「くるみん認定」をいただきました。充実した福利厚生が自慢です。

キヤノン・コンポーネンツは、キヤノングループのキーコンポーネントの生産拠点として1984年に設立されました。これまで画像読み取りセンサーやプリント配線板の開発・設計・生産、そしてインクジェットプリンター用のインクカートリッジやフラットパネルディテクタ、眼底カメラ等の医療機器の生産により開発から生産までの総合的な技術力を深化させてきました。

現在、下記4つの事業を展開しています。
 (1)コンタクトイメージセンサー事業
 (2)プリント配線板事業
 (3)インクカートリッジ事業
 (4)医療機器事業

今後も技術力を磨き、様々な社会課題解決へ貢献し、多くのお客様から信頼される企業として鋭意努力を続けます。

また、キヤノン・コンポーネンツは1人1人が働きやすい職場環境の構築を目指しています。社員のライフステージに応じた制度を設けており、育児休業や育児短時間勤務はもちろん、独身住宅支援やがん検診補助等で社員の社会人生活をバックアップしています。さらに、週2回のノー残業デーを設け、仕事とプライベートのメリハリをつけるなどワークライフバランスも重視しています。今後も「働き方改革」を推進し、働きやすい職場環境を整えます。

会社データ

事業内容
■当社はキヤノングループの中でもユニークな会社です!
キヤノン株式会社から仕事を受託する「受託事業」だけでなく、開発から販売まで一貫した体制を取り、自分たちの力で利益を創出する「自主事業」があります。

■自主事業:コンタクトイメージセンサー事業
紙文章や線画などを読み取るスキャナーなどの製品以外にも高い読取精度を要求される紙幣読取り機器や産業用の検査機器などキヤノン製品以外にも多くの製品分野で採用頂いています。市場の広がりと共に多様化する顧客ニーズに柔軟に対応する当社のCISは世界の市場で高い支持を得ています。

■自主事業:プリント配線板事業
プリント配線板の設計に製品開発の初期段階より参画し、量産を見込んだ「電気特性・伝送品質の向上」「各種規格への適合」「プリント配線板の高信頼性」「開発期間の短縮」を推進する役割を担っています。また長年のプリント配線板に関するノウハウを活かし、キヤノン製品向けだけでなく、あらゆるお客様に貢献していきます。

■受託事業:インクカートリッジ事業
当社では、インクジェットプリンターにとってなくてはならないインクカートリッジの生産を行っています。高速・高精度・高品質を要求されるプリントヘッド。成形・組立・検査・梱包を自動化。また高品質を実現する品質体制と、量産生産技術で安定した自動化ラインの構築を実現しています。また、製品の高精度化に伴った極微量物質の分析を実施。工程と協業することで確度の高い結果を導き出し、工程条件の設定に化学的アプローチから支援することで高品質生産に貢献しています。

■受託事業:医療機器事業
当社は「より人にやさしい医療」を目指し、診断用医療機器である「フラットパネルディテクタ(デジタルラジオグラフィ)」、「眼底カメラ」、「眼圧計」などの生産をしています。生産体制は、組立部門、生産管理部門、技術部門、QA部門が密接に連携し生産をサポートする体制で、お客様が使用する完成品の状態まで仕上げ、出荷しています。今後も、高付加価値の製品を提供し、医療界の発展に貢献することを目指しています。

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各事業の製品(一部)

本社郵便番号 369-0393
本社所在地 埼玉県児玉郡上里町大字七本木3461-1
本社電話番号 0495-33-3111
設立 1984年1月10日
資本金 8,000万円
従業員 1,060名(2022年1月現在)
売上高 366億円(2021年 年間)
平均年齢 41.8歳(2022年1月現在)
平均勤続年数 17.5年(2021年実績)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修・生産実習・階層別研修・キヤノンGr.共通研修・職種別研修・社外研修・通信教育
管理職研修・社内マイスター制度・グローバル人材育成研修など
他、事業部独自で実施する研修もあり、研修内容は多岐に渡ります。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育費用会社補助:会社指定の通信教育の受講終了後に全額を補助する制度です。
メンター制度 制度あり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 7 1 8
    2020年 10 0 10
    2019年 14 2 16
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 8
    2021年 10
    2020年 16
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、岩手大学、秋田県立大学、横浜市立大学、岡山大学、桐蔭横浜大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、東海大学、鳥取大学、東京理科大学、東京都市大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、北海道大学、宇都宮大学、弘前大学、筑波大学、大阪大学、常磐大学、九州大学、九州工業大学、山梨大学、長岡技術科学大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都学園大学、共立女子大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、弘前大学、広島市立大学、福岡大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
久留米工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)
  2019年 2020年 2021年
-----------------------------------
   23名  16名  10名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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