最終更新日:2022/11/14

倉敷化工(株)

業種

  • タイヤ・ゴム製品
  • その他メーカー
  • 化学
  • その他電子・電気関連
  • 機械設計

基本情報

本社
岡山県
資本金
3億960万円
売上高
単体:261億円 連結:351億円(2022年3月期)
従業員
単体:861名(2022年3月期)

【振動騒音の防止技術で世界をリード!】 見えないところで安全・快適な暮らしを支える、まさに”縁の下の力持ち”

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会社紹介記事

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「振動制御技術で人々の暮らしに快適な空間をお届けする」これが倉敷化工の使命です。海の底から宇宙に関わる広範な分野に事業を展開しています。(本社全景)
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「誠実に」「楽しく」「一丸となって」「より良く」を社員の共通価値観とし、ともに成長しています。(創業1964年以来の建物 本館)

「震度7からナノメートルまで、安全で快適な暮らしを支える」”縁の下の力持ち”

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ゴム弾性を応用した振動防止技術を柱に、1964年に設立した防振メーカー(マツダグループ)です。自動車防振用ゴムの開発で培った技術を応用し、産業分野に進出。微小振動を制御する精密除振分野や、地震の揺れを吸収する免震ビルシステム分野で、皆さんの安全で快適な暮らしを支えています。その根源は技術力。全学部全学科の幅広い人財が活躍し、独自の防振技術を展開しています。

会社データ

事業内容
・自動車用ゴム部品の研究開発・製造販売
・産業用防振・防音・緩衝機器の研究開発・製造販売

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【産業機器事業部】定期的にイベントに出店しお客様との【つながり】を大切にしています。毎回ご来店いただく倉cafeファンも多いです。(東京支店)

本社郵便番号 712-8555
本社所在地 岡山県倉敷市連島町矢柄四の町4630
本社電話番号 086-465-1152
設立 1964年3月25日
資本金 3億960万円
従業員 単体:861名(2022年3月期)
売上高 単体:261億円 連結:351億円(2022年3月期)
事業所 ◆本社(岡山県倉敷市連島町矢柄四の町4630)
◆支店/東京支店、大阪支店
◆営業所/仙台営業所、名古屋営業所、中・四国営業所、広島営業所、福岡営業所
関連会社 ◆海外生産拠点
倉敷化工(大連)有限公司
大連倉敷ゴム部品 有限公司
KURASHIKI SIAM RUBBER CO.,LTD.(タイ)
KURASHIKI KAKO MEXICANA S.A.DE C.V.(メキシコ)

◆海外販売拠点
倉敷化工韓国(株)
主な取引先 マツダ株式会社
株式会社ジェイテクト
日立Astemo株式会社
株式会社ヨロズ
株式会社ワイテック
JCS株式会社
NSKステアリングシステムズ株式会社
株式会社川本製作所
クリヤマ株式会社
杉本商事株式会社
靜甲株式会社
ダイドー株式会社
椿本興業株式会社
テラル株式会社
株式会社ニシヤマ
株式会社日伝
浜松ホトニクス株式会社
横浜ゴムMBジャパン株式会社
平均年齢 43.8歳(2022年3月末時点)
沿革
  •  
    • 2016年2月 (株)モーショントラストを子会社化
      2015年4月 大阪営業所を支店に昇格
      2015年1月 (株)キョウセイを特例子会社化
      2013年10月 ヤマニゴム工業(株)を完全子会社化
      2013年9月 均等・両立推進企業表彰 岡山労働局長優良賞受賞
  •  
    • 2013年4月 KURASHIKI KAKO MEXICANA S.A.DE C.V.をメキシコに設立
      2012年8月 倉敷化工(大連)有限公司が生産合弁事業として大連倉敷ゴム部品有限公司を中国に設立
      2012年7月 倉敷化工韓国(株)を韓国に設立
  •  
    • 2012年1月 アルゼンチン、HUTCHINSON ARGENTINA S.A.と技術提携開始
      2011年9月 厚生労働省 次世代育成支援認定「くるみん」取得
      2011年3月 倉敷化工(大連)有限公司 第二工場完成
  •  
    • 2008年4月 特許庁「知財功労賞」受賞
      2006年10月 ファミリーフレンドリー企業表彰
      2006年10月 資本金を3億960万円に増資
      2005年1月 自動車部品事業部 ISO/TS16949:2002認証取得
  •  
    • 2003年11月 倉敷化工(大連)有限公司を中国に設立
      2003年2月 KURASHIKI KAKO NORTH AMERICA.,INC.を米国に設立
      2002年5月 韓国、(株)世明企業に技術提携開始
      2001年12月 ISO14001認証取得(JQA-EM2045)
  •  
    • 1998年5月 マツダ(株)「品質保証優良認定」取得
      1996年7月 海外生産合弁事業としてKURASHIKI SIAM RUBBERをタイ国に設立
      1989年11月 GENCORP AUTOMOTIVE社(米国、現Trelleborg Automotive)に技術提携開始
  •  
    • 1977年11月 資本金を7,200万円に増資
      1972年4月 自動車部品事業部と産業機器事業部の二事業部体制発足
      1971年1月  「ハイマウント」開発に対し山陽新聞社賞受賞
      1964年12月 工場落成。自動車用防振ゴム、ホース等の生産開始
      1964年3月 設立(資本金1,000万円)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 28名 32名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 3名 7名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.0%
      (115名中8名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・階層別研修(一人立ち研修、一人前研修、一流研修、係長・チームリーダー研修、選抜型リーダー研修)
・管理者研修(管理基礎研修、マネジメント強化研修)
・KBLD(全社研修)
・ヒューマンスキル研修
・テクニカルスキル研修
・コンセプチュアルスキル研修
・コンプライアンス教育
・外国語教室(英語をはじめとした外国語教室を開催) ほか
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育受講料補助制度(修了者には受講料の8割を補助)
・読書支援制度(図書購入金額を6,000円_2回/年まで補助)
メンター制度 制度あり
・フレンド社員制度(比較的年齢の近い先輩社員がアドバイス・サポートする制度)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 2 6
    2021年 1 1 2
    2020年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 6
    2021年 2
    2020年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、香川大学、九州大学、徳島大学、鳥取大学、兵庫県立大学、広島大学、山口大学、立命館大学、高知工科大学、神戸大学、筑波大学、同志社大学
<大学>
愛媛大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、佐賀大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、静岡大学、島根大学、就実大学、信州大学、筑波大学、東京電機大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋工業大学、ノートルダム清心女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、福岡大学、福岡女子大学、福山大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学

前年度の採用実績(人数)       2018年 2019年 2020年   2021年  2022年
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院了      2名   2名    1名   1名   0名
大卒      5名   3名    0名   1名   6名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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