最終更新日：2023/4/25

新潟運輸(株)

正社員
既卒可

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 8,100万円

売上高: 545億7,460万円（2022年4月）

従業員: 3,491名（2022年4月）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	新潟運輸へのエントリーはこちらから
セミナー／説明会	【総合職】新潟運輸web個別企業説明会ご予約はこちら！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

新潟県企業売上高ランキング14位の企業です！※帝国データバンク「新潟県企業売上高ランキング（2020年度決算） ※対象決算期＝2020 年4 月期～2021 年3 月期」調べ」　

【説明会の予約受付中】総合職＆ドライバー職＆整備士職募集中！（2023/04/25更新）

「MIND OF LOGISTICS」まごころをお届けします。新潟から全国へ、

そして世界へ。人と人とをつなぐネットワークが、安全・確実な輸送を実現します！

弊社紹介ページにアクセスして頂きありがとうございます。

弊社は創業79年、全国主要都市約90カ所に事業所を展開する総合物流企業です。

経済活動が続く限り、物流は「欠くことのできない、欠かせない」産業分野です。

物流を通して地域経済の発展に貢献することに興味はありませんか？

説明会でお会いできることを楽しみにお待ちしております！

物流は人から人へとつながるネットワーク。全国の支店や営業所の仲間とのつながりが安全で確実な輸送を実現する。新潟運輸(株)の物流網は全国・世界へとつながっている。人と人をつなぐネットワークこそがこの仕事の醍醐味である。

: 物流は人から人へとつながるネットワーク。全国の支店や営業所の仲間とのつながりが安全で確実な輸送を実現する。

: 新潟運輸(株)の物流網は全国・世界へとつながっている。人と人をつなぐネットワークこそがこの仕事の醍醐味である。

全国に広がる輸送ネットワークの先には仲間がいます。

直営支店・営業所は全国に広がっています。連絡運輸会社も含めた強大な路線集配網を整備していることも新潟運輸の強みです。	まずは、私たち新潟運輸に対する二つの誤解を解いておきましょう。第一に、弊社の社名。「新潟」を冠するが故に、ごく限定されたエリアの企業と捉えられがちですが、実は全国に約100カ所ものターミナルを持ち、毎日全国約2万社の顧客企業に輸送・保管サービスを展開している企業です。新潟県内出身者が大半を占めているようにも誤解されがちですが、実は県内出身者の比率は社内全体で見ても半分程度です。そして第二に、弊社が学生の皆様に求めているのは倉庫作業員ではなく、総合職・セールスドライバー職どちらの職種であってもお客様の物流に関する要望を実現させていく「物流コーディネーター」としての立ち位置です。物流のコスト削減、効率化が企業成長に不可欠とわれる昨今、輸送する商品はもちろん、お客様の生産ライン、在庫状況などあらゆる情報を把握し、そこにスムーズな輸送ルートの確保、商品の保管、各地域や部署との綿密なネットワークなどを組み合わせ、最適な「物流システム」を構築する。これが「物流コーディネーター」の仕事です。そこにはお客様も気付かない物流の課題を見抜き改善策を提案したり、お客様の物流の大部分を任されることもあり、社内・社外の多くの関係者との調整が必要です。物流は社会インフラとして重要であり、一つの作業にも大きな責任があることを実感します。単にモノを運ぶだけではなく、人と人をつなぐネットワークこそがこの仕事の醍醐味であり、「物流コーディネーター」には多角的な視野と洞察力、お客様と真摯に向き合う誠実さが必要です。物流の根底にあるものは「人と人とのつながり」です。私たちが運ぶ商品は、すべてが大切なもの。その商品を託された私たちは、「安全に、そして正確に届ける」という強い想いのもと、チームとなって話し合い、助け合いながら、人の手から人の手へと、商品を運びます。物流は、たくさんの人がつながることで生まれるのです。そのつながりは、時には国境まで越えて続いていきます。今後ますます多様化・複雑化するお客様のニーズを的確に捉え、コミュニケーション能力を駆使して、人と人とのつながりである、物流をコントロールする。そんな物流のプロを育てていきます。

直営支店・営業所は全国に広がっています。連絡運輸会社も含めた強大な路線集配網を整備していることも新潟運輸の強みです。

まずは、私たち新潟運輸に対する二つの誤解を解いておきましょう。

第一に、弊社の社名。「新潟」を冠するが故に、ごく限定されたエリアの企業と捉えられがちですが、実は全国に約100カ所ものターミナルを持ち、毎日全国約2万社の顧客企業に輸送・保管サービスを展開している企業です。新潟県内出身者が大半を占めているようにも誤解されがちですが、実は県内出身者の比率は社内全体で見ても半分程度です。

そして第二に、弊社が学生の皆様に求めているのは倉庫作業員ではなく、総合職・セールスドライバー職どちらの職種であってもお客様の物流に関する要望を実現させていく「物流コーディネーター」としての立ち位置です。

物流のコスト削減、効率化が企業成長に不可欠とわれる昨今、輸送する商品はもちろん、お客様の生産ライン、在庫状況などあらゆる情報を把握し、そこにスムーズな輸送ルートの確保、商品の保管、各地域や部署との綿密なネットワークなどを組み合わせ、最適な「物流システム」を構築する。これが「物流コーディネーター」の仕事です。そこにはお客様も気付かない物流の課題を見抜き改善策を提案したり、お客様の物流の大部分を任されることもあり、社内・社外の多くの関係者との調整が必要です。

物流は社会インフラとして重要であり、一つの作業にも大きな責任があることを実感します。単にモノを運ぶだけではなく、人と人をつなぐネットワークこそがこの仕事の醍醐味であり、「物流コーディネーター」には多角的な視野と洞察力、お客様と真摯に向き合う誠実さが必要です。物流の根底にあるものは「人と人とのつながり」です。私たちが運ぶ商品は、すべてが大切なもの。その商品を託された私たちは、「安全に、そして正確に届ける」という強い想いのもと、チームとなって話し合い、助け合いながら、人の手から人の手へと、商品を運びます。物流は、たくさんの人がつながることで生まれるのです。そのつながりは、時には国境まで越えて続いていきます。

今後ますます多様化・複雑化するお客様のニーズを的確に捉え、コミュニケーション能力を駆使して、人と人とのつながりである、物流をコントロールする。そんな物流のプロを育てていきます。

会社データ

プロフィール	弊社は1943年に設立、新潟を基盤に全国にネットワークを持ち、運送の他に倉庫保管、流通加工、通関業務、旅行業務などの事業も扱うトータル総合物流・ロジスティクスサービスを提供しています。全国約100カ所に広がる直営支店・営業所と連絡運輸会社の強大な路線集配網があること、また新潟から全国各地へ直行便が出ていることで、積み替えなしで各拠点に運べるので全国どこへでもお預かりした商品をお届けすることができます。システム化された効率的なダイヤに沿って運行するので無駄がなく、安全・確実に対応できます。日本郵政公社とのタイアップにより生まれた「シルバーゆうパック」は、日・祝日配達可能、1個でも割安料金、インターネットでの荷物配達状況照会、時間指定可能など充実したサービスで皆様にご利用いただいています。環境問題にも積極的に取り組んでいます。天然ガス使用車の導入や、トラックの燃費を向上させることでCO2削減に貢献するだけでなく、新設支店の屋上には太陽光パネルを敷設したり、電気トラックの導入によりゼロエミッションにも取り組んでいます。 3つの事業所においてはISO9001を認証取得し、物流サービスの品質を向上させました。また輸送における商品の安全や人的損害をなくし、荷主様をはじめ弊社従業員や地域社会の人々の安全や安心を守るため、人材育成を図り、人間尊重の経営を貫いています。物流サービスを担う人間の質的向上をはかり、顧客と地域に貢献し、発展に寄与することを使命としています。運送業は公共性の高い事業であり、経済活動を支え、また景気にあまり左右されないものです。これからも変わらず「荷主第一主義」をモットーに、輸送品質の向上とさらなる物流サービスの提供に努め、安全運転で、まごころと笑顔とともに皆様に商品をお届けします。
事業内容	○小型トラックによるエリア内輸送 ○大型トラックによる長距離輸送 ○倉庫保管、流通加工、ピッキング、在庫管理 ○物流改善、トータル物流提案 ○通関業、警備業、医療関連業務、資源リサイクル業、旅行業 ○工場・オフィスの引越し、移転業務 2022年11月開業の新・長岡支店。長岡北スマートIC直結の立地で倉庫併設型の一大拠点として全国の物流を支える。

プロフィール

弊社は1943年に設立、新潟を基盤に全国にネットワークを持ち、運送の他に倉庫保管、流通加工、通関業務、旅行業務などの事業も扱うトータル総合物流・ロジスティクスサービスを提供しています。

全国約100カ所に広がる直営支店・営業所と連絡運輸会社の強大な路線集配網があること、また新潟から全国各地へ直行便が出ていることで、積み替えなしで各拠点に運べるので全国どこへでもお預かりした商品をお届けすることができます。システム化された効率的なダイヤに沿って運行するので無駄がなく、安全・確実に対応できます。

日本郵政公社とのタイアップにより生まれた「シルバーゆうパック」は、日・祝日配達可能、1個でも割安料金、インターネットでの荷物配達状況照会、時間指定可能など充実したサービスで皆様にご利用いただいています。

環境問題にも積極的に取り組んでいます。天然ガス使用車の導入や、
トラックの燃費を向上させることでCO2削減に貢献するだけでなく、
新設支店の屋上には太陽光パネルを敷設したり、電気トラックの導入により
ゼロエミッションにも取り組んでいます。
3つの事業所においてはISO9001を認証取得し、物流サービスの品質を向上させました。

また輸送における商品の安全や人的損害をなくし、荷主様をはじめ弊社従業員や地域社会の人々の安全や安心を守るため、人材育成を図り、人間尊重の経営を貫いています。物流サービスを担う人間の質的向上をはかり、顧客と地域に貢献し、発展に寄与することを使命としています。

運送業は公共性の高い事業であり、経済活動を支え、また景気にあまり左右されないものです。これからも変わらず「荷主第一主義」をモットーに、輸送品質の向上とさらなる物流サービスの提供に努め、安全運転で、まごころと笑顔とともに皆様に商品をお届けします。

事業内容

○小型トラックによるエリア内輸送
○大型トラックによる長距離輸送
○倉庫保管、流通加工、ピッキング、在庫管理
○物流改善、トータル物流提案
○通関業、警備業、医療関連業務、資源リサイクル業、旅行業
○工場・オフィスの引越し、移転業務

2022年11月開業の新・長岡支店。長岡北スマートIC直結の立地で倉庫併設型の一大拠点として全国の物流を支える。

本社郵便番号	950-0947
本社所在地	新潟県新潟市中央区女池北1丁目1番1号
本社電話番号	025-285-0001
設立	1943（昭和18）年10月1日
資本金	8,100万円
従業員	3,491名（2022年4月）
売上高	545億7,460万円（2022年4月）
事業所	本社／新潟市全国約90カ所に支店・営業所
売上高推移	545億7,460万円（2022年4月） 524億7,237万円（2021年4月） 559億7,561万円（2020年4月） 567億5,344万円（2019年4月） 545億8,619万円（2018年4月）
主な取引先	信越化学工業(株)様、(株)ダイヤメット様、川西倉庫(株)様、花王(株)様、ニチアスセラテック(株)様、(株)タニタ様、サントリービジネスエキスパート(株)様、他約2万社様
関係会社	（東京トラック運送(株)、エヌ・ユー総合物流(株)、新潟通運(株)、丸運建設(株)、宏商物産(株)、エヌ・ユー情報サービス(株)、(株)新潟中央自動車学校、日の出交通(株)　等）
平均年齢	43.6歳
平均給与	444万円
代表あいさつ	まごころをお届けする弊社は1943年（昭和18年）10月に創業し、社是「誠実」、社訓「たゆまざる努力」のもと、特別積み合わせ事業をメインに全国約90 カ所の支店・営業所・代理店を拠点とする物流ネットワークを展開しております。物流は私たちの生活や産業を支える社会インフラです。その一端を担う事業者として、これまでに培った実績と経験を通じて、高品質な輸送サービスをご提供するべく努力を積み重ねてゆく所存です。弊社のアイデンティティである「まごころをお届けする」は、輸送を通じて従業員一人ひとりがまごころをお届けし、社会貢献することが込められており、創業者から現在まで受け継がれております。これからも「安全・迅速・確実」を第一に、お客様のニーズに柔軟に対応し、「まごころ」のこもった総合物流サービスを提供してまいりますので、変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。代表取締役社長　坂井操
沿革	1943年新潟地区貨物自動車(株)として設立、区域事業を主体に事業を開始 1953年新潟～東京間定期便運行開始 1954年新潟～大阪、新潟～名古屋間定期便運行開始 1956年社名を新潟運輸建設(株)と改称、東京支社を設置 1957年東北、関東、中部、関西を一円とする長大路線（長距離トラック）網を完備 1961年東京支社管内の営業を分離独立させ、新たに日本新潟運輸(株)を設立（のちに新潟運輸倉庫(株)と改称） 1965年倉庫業を開始 1971年国内航空貨物代理店営業開始 1984年社名を新潟運輸(株)と改称 1986年新潟運輸倉庫(株)と合併 1991年国際事業部を新設 1992年新潟運輸(株)観光部として旅行業を開始 1993年通関業開始、創立50周年を迎える 1995年警備事業部を新設 1998年物品販売事業を開始、産直品の取り扱いを開始する 2000年メディカル事業部を新設、リサイクル事業部を新設 2001年東港物流センターにおいてISO9002取得 2002年東港物流センターにおいてISO9001:2000を改定取得本社及び安中支店においてISO9001:2000取得 2011年国際部　上海駐在員事務所を開設 2018年 10月1日　創立75周年を迎える 2019年 8月5日　高崎支店竣工 2021年 8月2日　海老名支店竣工 2022年 10月7日　新潟県庁にて佐渡観光PRラッピングトラックお披露目式典実施 2022年 11月7日新・長岡支店竣工 2023年 5月15日　新・板橋支店リニューアルオープン（予定）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 37.5時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7.4日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	22名	27名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	5名	4名	9名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.3%
  （465名中6名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、新入社員フォロー研修、大卒新入社員３年目研修、新任営業担当者研修、初任運転者研修、新任役付者研修、新任管理職研修、次世代リーダー研修、新任支店長研修、支店長研修等
自己啓発支援制度	制度あり会社指定の資格について受験をする際、研修・受験費用は全て会社負担となります。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり一人乗務見極め（ドライバー職のみ）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青森大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関東学院大学、関東学園大学、近畿大学、群馬県立女子大学、敬和学園大学、神戸国際大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、駿河台大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、長岡大学、長岡造形大学、長野大学、名古屋学院大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、白鴎大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、龍谷大学、東北福祉大学
採用実績（人数）	2018年　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　　　　――――――――――――――――――――――――――― 大卒　　５名　　　6名　　　10名　　 10名　　　6名
採用実績（学部・学科）	経済学部、経営学部、文学部、法学部、商学部、文理学部、教育学部、体育学部、政経学部、人文学部、情報学部、外国語学部、地域政策学部、産業経営学部、健康科学学部、経営情報学部、社会学部、社会福祉学部、情報文化学部、情報システム学部、流通情報学部、農学部、理工学部、工学部、生産工学部、

採用実績（学校）

＜大学＞
青森大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関東学院大学、関東学園大学、近畿大学、群馬県立女子大学、敬和学園大学、神戸国際大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、駿河台大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、長岡大学、長岡造形大学、長野大学、名古屋学院大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、白鴎大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、龍谷大学、東北福祉大学

採用実績（人数）

　　　 2018年　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年　
　　　―――――――――――――――――――――――――――
大卒　　５名　　　6名　　　10名　　 10名　　　6名　

採用実績（学部・学科）

経済学部、経営学部、文学部、法学部、商学部、文理学部、教育学部、
体育学部、政経学部、人文学部、情報学部、外国語学部、地域政策学部、
産業経営学部、健康科学学部、経営情報学部、社会学部、社会福祉学部、
情報文化学部、情報システム学部、流通情報学部、農学部、理工学部、
工学部、生産工学部、

過去3年間の新卒採用者数（男女別）