最終更新日:2022/11/2

NRIネットコム(株)【NRI(野村総合研究所)グループ】

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
4億5,000万円
売上高
138億円(2022年3月期)
従業員数
451名(2022年4月現在)

デジタルの力をたずさえ、お客さまとともに紡いだ「ミライ」の実現に向けた挑戦を続けます。

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会社紹介記事

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NRIネットコムのミライを担う若手社員が集合!「システムからデザインまでワンストップで手掛ける守備範囲の広さ、風通しのいい社風に魅力を感じて入社しました」。
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土日祝日の休日に加え、夏季休暇やリフレッシュ休暇ではそれぞれ連続1週間のまとまった休みが取れるのも魅力!プライベートを大切にしたメリハリある働き方ができますよ。

『みたい、ミライを』が合言葉。あなたも未来をつくるものづくりチームの一員に。

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さまざまな部署がワンフロアに集まっているので情報共有しやすいのが当社の特長。コロナを機にテレワークが進み、それぞれが働きやすいスタイルを選択しています。

ネットコムはWebの黎明期である1991年に野村総合研究所から誕生したシステムソリューション企業です。設立当初よりWebの可能性にいち早く着目し、さまざまなWebビジネスソリューションを構築してきました。特にクリティカルで複雑さを有する金融分野、流通分野においては数多くの開発実績をもち、『Webのプロフェッショナル集団』として顧客に最適なソリューションを提供しています。

『これまでにない新たな価値創造』にも積極的に取り組み、インターネットをインフラとした企業向け情報システム、ショッピングサイトなどのWebシステム構築はもちろん、AR(拡張現実)、スマートフォンなど多種にわたるデバイス向け最新技術、クラウドコンピューティングなどの最新環境をいち早く採用。また、10年前からGoogleの認定パートナーとして『Googleアドワーズ』『Googleアナリティクス』『Googleタグマネージャ』といったサービスをいち早く導入しています。

さらに“システムとデザインの融合”もネットコムならではの特徴であり、他社との競争優位性を確立している点です。『高機能で先端的なシステム』と『使いやすく美しいデザイン』を有機的に結合させ、顧客のビジネスにアプローチ。スマートフォンやタブレットなど日々増え続けるデバイスに対し、ワンソースで最適なサイトデザインを可能にするWeb制作の新技術『レスポンシブWebデザイン』を取り入れ、最先端技術で顧客や世の中に新たな価値を提供できることもネットコムの強みです。

新しい技術と情報が生まれる“Webの世界”に挑戦し続け、社員一丸となってIT最先端を目指すとともに、未来に向かって邁進するのが当社のミッション。2021年に30周年を迎えた私たちは『みたい、ミライを』をコーポレートステートメントに掲げ、社会の明るいミライ、お客さまのビジネスのミライに貢献するとともに、従業員が自身のミライを実現できる会社を目指します。新たに作成した『ブランドブック』は、そんな当社の思いが集約された小冊子。社員一人ひとりが自分の会社に誇りと愛着を持ち、成長してほしいという願いを込めています。Webのプロとして幅広く活躍できるネットコムで、皆さんも活躍しませんか?

会社データ

事業内容
「みたいミライ」の実現のため、NRIネットコムは異なる専門性を持った3つの事業領域により、デジタル戦略の実現を全方位でサポートし、お客さまのビジネスの継続的な発展に貢献します。


【Webソリューション事業】
さまざまな業種のお客さまに対してWebシステムを構築・運用する事業です。
Webシステム構築は当社の設立当初より取り組んできた主要事業でもあります。長年の実績によって培われてきた技術とノウハウに加え、クラウドサービスや最新のデバイスに対応したアプリケーション構築及びモバイル活用、モダン開発などの技術の組み合わせによって顧客課題を解決に導きます。

【Webクリエイティブ事業】
お客さまの課題解決に向けたクリエイティブ制作を行う事業です。
現状の分析から戦略立案、UXデザイン、各種ビジュアル制作、Webサイト構築までトータルでご支援します。
ユーザビリティ、ビジュアルデザイン、アクセシビリティに配慮し、あらゆる方にとって利用しやすく、サイトに訪れた目的を達成しやすくするとともに、ユーザーエクスペリエンスを重視したWebサイトを構築し、企業価値を高めています。

【デジタルマーケティング事業】
多様なデバイスを通じて収集したデータの解析を行う事業です。
テクノロジーを軸としたマーケティング戦略立案やプロモーション、GA(Googleアナリティクス)導入支援、デジタル広告運用サービスなど、さまざまな側面からお客さまのマーケティング活動をご支援しています。



これら3事業の融合により、デジタルマーケティングに基づいた効果的なプロモーションからWebサイトおよびWebシステムの企画・構築・運営まで、各分野のプロフェッショナルがお客様のWeb戦略をトータルにサポートしています。

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2010年から提供を始めたペーパーレスソリューション「モバイル会議」。200社以上の企業や団体様に導入しています。

東京本社郵便番号 105-7114
東京本社所在地 東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター14階
東京本社電話番号 03-6274-1200
大阪本社郵便番号 530-0005
大阪本社所在地 大阪府大阪市北区中之島3丁目2番4号
中之島フェスティバルタワー・ウエスト24階
大阪本社電話番号 06-7166-1520
設立 1991年4月1日
資本金 4億5,000万円
従業員数 451名(2022年4月現在)
売上高 138億円(2022年3月期)
事業所 東京本社(汐留)、大阪本社(大阪)
NRIグループ各社 (株)野村総合研究所
NRIセキュアテクノロジーズ(株)
NRIデジタル(株)
NRIデータiテック(株)
NRI社会情報システム(株)
NRIプロセスイノベーション(株)
NRIシステムテクノ(株)
(株)ユービーセキュア
(株)だいこう証券ビジネス
(株)DSB情報システム
NRIみらい(株)
NRIリテールネクスト(株)
NRIワークプレイスサービス(株)
日本智明創発ソフト(株)
ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパン(株)
(株)NDIAS
(株)Financial Digital Solutions
日本証券テクノロジー(株)
代表者 代表取締役社長 大野庄一
平均年齢 36.3歳
福利厚生 各種社会保険、財形貯蓄、持株制度、保養所 など
職場における支援と認証 ●くるみんマーク(次世代認定)
 2012年に認証
●大阪市女性活躍リーディングカンパニー
 2015年9月に『二つ星認証』に加え、男性の育児参加等を支援する企業として
 『イクメン推進企業』にも認証

今後も、仕事と育児の両立がしやすく、社員が働きやすい環境をいっそう整えていきたいと考えています。
沿革
  • 1991年
    • ・野村システムズ関西(株)設立
  • 1996年
    • ・本社を大阪南港に移転
  • 1999年
    • ・NRIシステムズ関西(株)に社名変更
  • 2000年
    • ・NRIネットワークコミュニケーションズ(株)へ社名変更
      ・東京オフィス開業
  • 2009年
    • ・NRIウェブランディア(株)と合併
  • 2010年
    • ・タブレット向けペーパーレス会議システム『モバイル会議』リリース
  • 2011年
    • ・NRIネットコム(株)(現社名)に社名変更
      ・Googleアナリティクス、GoogleAdwords 認定パートナー取得
  • 2012年
    • ・厚生労働省が定める「次世代育成支援対策推進法」に基づく次世代認定マーク(くるみん)取得
  • 2013年
    • ・Google アナリティクス プレミアム リセラー契約締結
      ・Google クラウドプラットフォーム サービスパートナー契約締結
      ・iPad向けペーパーレス会議システム「モバイル会議2」を発売
  • 2015年
    • ・Google 「 DoubleClick Digital Marketing 」活用支援サービス 提供開始
      ・「大阪市女性活躍リーディングカンパニー」認証マーク 取得
      ・Windows版ペーパーレス会議システム「モバイル会議3」販売開始
  • 2016年
    • ・Google アナリティクス 360 プレミアパートナー認定
  • 2017年
    • ・大阪本社を中之島に移転
      ・AWS Partner Networkアドバンスドコンサルティングパートナーに認定
  • 2019年
    • ・Google Cloud マーケティング分析スペシャライゼーションパートナーに認定
      ・AWS モバイルコンピテンシーに認定
  • 2020年
    • ・Google 検索広告 360 の認定パートナー資格を取得
      ・Google サーベイの認定パートナー資格を取得
      ・AWS 100 APN Certification Distinctionに認定
      ・AWS Well-Architected パートナープログラムに認定
  • 2021年
    • ・設立30周年
      ・AWS 200 APN Certification Distinctionに認定
      ・AWS 内製化支援推進AWSパートナーに認定
      ・AWS 300 APN Certification Distinctionに認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 13名 18名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 10名 15名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 26.5%
      (49名中13名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社後4ヶ月程度)、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 など

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 9 10 19
    2021年 13 7 20
    2020年 16 10 26
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 19
    2021年 20
    2020年 26
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、帯広畜産大学、東北大学、北海道大学、金沢大学、名古屋大学、宇都宮大学、学習院大学、慶應義塾大学、産業技術大学院大学、芝浦工業大学、首都大学東京、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、日本大学、山梨大学、立教大学、早稲田大学、大阪大学、大阪府立大学、関西大学、京都大学、京都工芸繊維大学、甲南大学、神戸大学、同志社大学、奈良先端科学技術大学院大学、兵庫県立大学、立命館大学、愛媛大学、岡山大学、岡山県立大学、島根大学、徳島大学、鳥取大学、広島市立大学、九州工業大学、佐賀大学、上智大学、東京工科大学
<大学>
会津大学、秋田県立大学、岩手県立大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、公立はこだて未来大学、札幌学院大学、東北大学、福島大学、北海道大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、名古屋大学、名古屋工業大学、三重大学、青山学院大学、宇都宮大学、学習院大学、神奈川大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、聖心女子大学、専修大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京造形大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大谷大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、滋賀大学、摂南大学、同志社大学、奈良教育大学、奈良女子大学、兵庫県立大学、立命館大学、和歌山大学、愛媛大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、高知大学、高知工科大学、島根大学、徳島大学、鳥取大学、広島大学、広島市立大学、山口大学、大分大学、九州工業大学、佐賀大学、西南学院大学、文京学院大学、上智大学、東京工科大学、共立女子大学

前年度の採用実績(人数) 2021年  20名 
2020年  26名
2019年  21名
2018年  22名
2017年  16名

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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