最終更新日:2022/11/11

(株)淺沼組

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 住宅

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
96億1,476万1,866円(2022年3月31日現在)
売上高
1,324億7,600万円(2022年3月31日現在)
従業員
1,273名(2022年3月31日現在)

「作る」から「創る」へを目指し、人・都市・自然が融合する空間を創造します。

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会社紹介記事

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「人間にも地球にも良い循環をつくる」ことを目指したリニューアルブランド『ReQuality』を2021年4月より始動。
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日本全土をネットワークする交通・運輸の舞台でも、活躍する淺沼組。写真は和歌山県田辺市の阪和自動車道南紀田辺工事。

「和の精神」「誠意・熱意・創意」を理念に、世紀を超えて日本の建築・土木を支える。

淺沼組は、1892年の創業以来創業理念である「和の精神」「誠意・熱意・創意」のもと「仕事が仕事を生む」の企業精神にのっとり、誠実なモノづくりに専心し、社会安全・安心・快適の増進に寄与してきました。

私たちが大切にしているものは130年の長きにわたり培ってきた
・先人から受け継いできた伝統
・お客さまとともに築いてきた信頼
・淺沼組を支えるすべてのひとです。

今後も変化していく社会的要請を的確に捉え、お客様に寄り添い、「淺沼で良かった」と言われる作品をお引渡しすべく、一緒に歩んでいける方を求めております。


【新たな取り組み】
独自性をもって社会課題に対応していく戦略として、「人間にも地球にもよい循環」をテーマにした「ReQuality」リニューアルブランドを柱の一つに成長させることに注力します。環境と健康はリニューアル需要のキーワードです。「ReQuality」は、人間の環境だけでなく、その先の地球環境のことも考えることで、資源が循環し、そこで過ごす人たちの巡りも良くなる。そんなより良い循環を、淺沼組はリニューアル事業を通じて生み出していこうというコンセプトです。2021年9月竣工の名古屋支店 はZEBとWELLの認証取得を目指しており、それが差別化のモデルとしてよい結果につながることを期待しています。

会社データ

事業内容
建設工事の企画・設計・施工、地域開発・都市開発・海洋開発・環境整備に関する事業及びこれらの事業に関するコンサルティング業務、不動産事業などを行っています。
建築工事、土木工事の施工を主たる事業とする総合建設業(ゼネコン)です。
本社郵便番号 556-0017
本社所在地 大阪市浪速区湊町1-2-3 マルイト難波ビル
本社電話番号 06-6585-5505
東京本店郵便番号 108-0023
東京本店所在地 東京都港区芝浦2-15-6 オアーゼ芝浦MJビル
東京本店電話番号 03-5232-5888
創業 1892(明治25)年1月20日
設立 1937(昭和12)年6月15日
資本金 96億1,476万1,866円(2022年3月31日現在)
従業員 1,273名(2022年3月31日現在)
売上高 1,324億7,600万円(2022年3月31日現在)
事業所 北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県
平均年齢 44.3歳
平均給与 847万円
沿革
  • 亨保 9年(1724)
    • 柳澤吉里の甲府から大和郡山への転封に淺沼仁左衛門が随伴し、以後淺沼家は同藩の普請方を務める。明治維新後は奈良付近の名刹社寺の造営、修繕や学校建築に従事する。
  • 明治25年(1892)
    • 淺沼幸吉 奈良県大和郡山市に淺沼組創業
  • 大正15年(1926)
    • 大阪へ進出
      (大阪支店開設)
  • 昭和12年(1937)
    • (株)淺沼組設立 淺沼猪之吉 社長就任
      (大阪支店を大阪本店へ昇格)
  • 昭和14年(1939)
    • 東京・名古屋へ進出
      (東京営業所、名古屋営業所開設)
  • 昭和21年(1946)
    • 東京支店を設置
  • 昭和22年(1947)
    • 名古屋支店を設置
  • 昭和24年(1949)
    • 沖縄へ進出
  • 昭和38年(1963)
    • 大阪証券取引所市場二部上場
  • 昭和40年(1965)
    • 札幌支店、仙台支店、福岡支店を設置
      (現北海道支店、東北支店、九州支店)
  • 昭和41年(1966)
    • 広島支店を設置
  • 昭和43年(1968)
    • 大阪証券取引所市場一部に指定替
  • 昭和44年(1969)
    • 東京証券取引所市場一部上場
  • 昭和50年(1975)
    • 淺沼茂夫 社長就任
  • 昭和51年(1976)
    • 海外進出
  • 昭和52年(1977)
    • 完工高1,000億円越える
  • 昭和56年(1981)
    • 東京支店を東京本店に改称
  • 昭和62年(1987)
    • 技術研究所発足
  • 平成元年(1989)
    • 淺沼禎夫 社長就任
  • 平成 4年(1992)
    • 創業100周年、CI導入、新社章の制定
  • 平成 7年(1995)
    • 淺沼健一 社長就任
  • 平成10年(1998)
    • 品質システムISO9001認証取得
  • 平成13年(2001)
    • 環境マネジメントシステムISO14001認証取得
  • 平成29年(2017)
    • 創業125周年
      新経営方針及び、コーポレートスローガン制定
  • 平成30年(2018)
    • 浅沼誠 社長就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.1日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 10名 28名 38名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 10名 3名 13名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.8%
      (398名中3名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社の主な研修は、新入社員研修に始まり、若手社員研修、中堅社員研修、管理職研修といった階層別研修に加え、建築部門、土木部門、事務部門といった専門部門別の研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援、通信教育や、eラーニング等で自己啓発支援を実施しています。
メンター制度 制度あり
新入社員には入社5年目くらいまでの先輩にメンターとしてフォローしていただくメンター制度を実施しております。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 58 9 67
    2021年 45 13 58
    2020年 37 12 49
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 58
    2020年 49
    2019年 54
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2020年 9
    2019年 17

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田県立大学、足利工業大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都工芸繊維大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、星槎道都大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大正大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、筑波技術大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島女学院大学、福岡大学、法政大学、放送大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、三重大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)
<短大・高専・専門学校>
麻生建築&デザイン専門学校、<専>京都建築大学校、岐阜工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、札幌工科専門学校、修成建設専門学校、仙台工科専門学校、仙台高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、町田・デザイン専門学校、都城工業高等専門学校

全国の国公立私立大学、工業高等専門学校、専門学校

前年度の採用実績(人数) ■2021年入社   技術系 54名 事務系 4名
■2020年入社   技術系 42名 事務系 7名
■2019年入社   技術系 50名 事務系 4名
■2018年入社   技術系 59名 事務系 6名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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