最終更新日:2023/10/24

日本マーケティング研究所グループ[グループ募集]

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 出版
  • サービス(その他)
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
6,000万円(グループ合計)
売上高
5億8,000万円(2022年5月)
従業員
51(男子21・女子30)名

マーケティングを通し、クライアントへのコンサルティングを行う「問題解決のプロ集団」。調査から企画・提案・実行支援まで様々な業界の多種多様な案件に携われる。

マーケティングに興味のある方 一緒に課題解決を目指しませんか (2023/07/04更新)

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こんにちは。日本マーケティング研究所グループです。
当グループのページにアクセスして頂きありがとうございます。
私たちは、業界でも独自のポジショニングを持つマーケティング専門会社のグループです。
創業60有余年、日本のマーケティングの歴史と共に歩んできました。
論理力、分析力、知識、コミュニケーションスキル、プレゼンテーション力などさまざまな能力を駆使し、クライアントに最適なソリューションを提供するプロフェッショナル集団です。
日々の研鑽、勉強も大事で、様々な調査に携わることができ、トータルな視点が身につく専門性の高い仕事です。是非エントリー下さい。

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会社紹介記事

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小さな努力の積み重ねがクライアントの評価となってストレートに実感できるのも醍醐味。一つひとつの仕事が確実に経験値を高めていく。
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麹町駅からすぐのオフィス内は、仕事がしやすいレイアウトと最新設備が整っている。静かな社内で、社員一人ひとりが業務に集中している姿が印象的だ。

リサーチからコンサルティングまで一貫してフォローする「問題解決のプロ集団」

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心理学を学んできた鎌倉拓也さん。「幅広い興味や知識を活かせるので、間口は広い会社ではないでしょうか。」

今年65周年を迎える日本マーケティング研究所グループは、新しいマーケティングの開発・発展を目指す「問題解決のプロ集団」です。

マーケティング会社を中心に就職活動を行っていた私が当グループを選んだのは、リサーチだけではなくコンサルティングにまで踏み込んだサービスを提供していることに魅力を感じたからです。
入社当初の主な業務は、市場調査などのリサーチや分析でした。全国展開の販売店舗における商品動向をリサーチ・分析する案件などを担当しました。膨大なデータを収集し取りまとめるのですが、その中で、いかに分かりやすくレポートをまとめていくか、というスキルが磨かれたと思います。自分が携わったレポートに対し、クライアントから高い評価をいただいた時には、苦労した分やりがいを感じましたね。1年間リサーチや分析などを担当した後に、少しずつコンサルティングの領域にも仕事の幅を広げていきました。

そして現在は、某メーカーをクライアントとして、リサーチから検証された課題解決のための営業支援を担当しています。先方の営業担当者様の要望をしっかりとヒアリングした上で、そこから課題を見つけ調査方法を設計し、課題解決のための提案を行います。そしてその提案が通れば実際にアクションを起こす、というのが主な業務の流れです。重要なのは、リサーチの結果とコンサルティングがしっかり合わさっていること。クライアントの問題解決につながるコンサルティングを実現するためには、リサーチ結果にきちんと基づいた課題解決方法を導き出さなければならないのです。

当グループの社風はフラットで、自分がやりたいことがあれば積極的にチャレンジしていける環境が整っています。多種多様なクライアントの課題を解決していくことが当グループのミッションですので、いろいろなことに挑戦でき経験値を上げていける土壌があることは、ダイレクトに自分自身の成長につながります。様々な業界の案件に携われることもあり、いつも新鮮な気持ちで仕事をすることができるのも、大きな魅力だと思いますよ。

(マーケティング・コミュニケーションズ 鎌倉拓也さん)

会社データ

プロフィール

マーケティングと聞くと、「リサーチ」という言葉を思い浮かべる人も多いかもしれません。
確かに、「生活者」や「市場」を「研究」し、「理解」するのも私たちの重要な仕事の一つです。
しかし、私たち日本マーケティング研究所グループは「問題の解決」こそがもっと重要なテーマだと考えています。
問題解決の方法はさまざまです。売れるしくみを開発したり、事業領域を拡大したり、ヒット商品をつくり出したり。
企業からさまざまな問題が提議されます。しかし、私たちは「それらを解決する力」を持っています。
だからこそ私たち日本マーケティング研究所グループは「問題解決のプロ集団」なのです。

事業内容
(1)マーケティング・リサーチ
(2)マーケティング戦略設計
(3)販売促進、販売店支援の企画展開
(4)商品開発支援
(5)戦略情報サービス
(6)各種研究会の運営・研修サービス
(7)出版

(事業の特徴)
調査から企画、提案、実行、アフターフォローまでを、「特定のクライアントを担当する3~4人程度のチーム」で担当しています。

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本社郵便番号 102-0094
本社所在地 東京都千代田区紀尾井町3-23 文藝春秋新館
本社電話番号 03-3263-7131
設立 1958年4月
資本金 6,000万円(グループ合計)
従業員 51(男子21・女子30)名
売上高 5億8,000万円(2022年5月)
事業所 東京、大阪
募集会社 (株)マーケティング・コミュニケーションズ
【グループ会社1】 (株)日本マーケティング研究所
■設立 1958年(昭和33年)
■資本金2,500万円
■売上高1,500万円(2022年2月)
■従業員数2名
■所在地
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-23 文藝春秋新館
TEL 03-3263-7131 FAX 03-3234-4724
〒542-0081 大阪市中央区南船場3-3-4 サカイビル
TEL 06-6245-6730 FAX 06-6245-6880

【事業内容】
(1)マーケティング・リサーチ
(2)マーケティング戦略設計
(3)販売促進、販売店支援の企画展開
(4)商品開発支援
(5)戦略情報サービス
(6)各種研究会の運営・研修サービス
(7)出版
【グループ会社2】 (株)マーケティング・コミュニケーションズ
 https://www.mcto.co.jp/
■設立 1973年(昭和48年)
■資本金2,000万円
■売上高5億3,000万円(2022年5月)
■従業員数46名
■所在地
〒542-0081 大阪市中央区南船場3-3-4 サカイビル
TEL 06-6245-6858 FAX 06-6245-6878
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-23 文藝春秋新館
TEL 03-3222-4250 FAX 03-3222-4258

【事業内容】
(1)マーケティング・リサーチ
(2)マーケティング戦略設計
(3)マーケティング実行支援
(4)商品開発支援
(5)店舗開発支援
(6)デジタルソリューション支援

(事業の特徴)
調査部等の機能別組織ではなく、企画から実行支援まで一貫して、クライアントの課題解決を担当します。

(主要取引先)
プライム市場企業(食品・日用品・アパレル・住宅・住設機器・家電機器・鉄道・通信・教育・不動産等)/官公庁(内閣府、農林水産省、厚生労働省、気象庁、地方自治体等)

【グループ会社3】 (株)チャネルマネジメント
■設立 1988年(昭和63年)
■資本金1,500万円
■売上高3,300万円(2022年2月)
■従業員数3名
■所在地
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-23 文藝春秋新館
TEL 03-3262-7571 FAX 03-3263-0896

【事業内容】
(1)マーケティング・リサーチ
(2)マーケティング戦略設計
(3)販売促進、販売店支援の企画展開
(4)商品開発支援
(5)戦略情報サービス
平均勤続年数 14年
業績 決算期連結   売上高 経常利益
────────────────
2018年5月    5.9   0.4
2019年5月    6.0   0.4
2020年5月    5.6   0.3
2021年5月    5.2   0.1 
2022年5月    5.8   0.3  
(単位:億円)
沿革
  • 1958年
    • 水口健次を中心としたメンバーで“市場調査研究所”として創業
  • 1960年
    • “日本マーケティング研究所”となる
  • 1967年
    • 「JMR戦略ケース研究会」の運営開始。年鑑も発行
  • 1969年
    • 現MCEI東京支部設立。アメリカのSP視察開始
  • 1973年
    • 現場・顧客密着のため、グループ経営方式を導入
  • 1982年
    • 「月刊営業力開発」発行
  • 1986年
    • 「多次元接点戦略倶楽部」を発足
  • 2005年
    • 海外マーケティング事業本格稼働
  • 2014年
    • 「アフターバリュー」の提言
  • 2017年
    • 「巻き込みマーケティング」の提言
  • 2018年
    • 創立60周年
  • 2018年
    • 「食と暮らしのデータブック」発刊開始
  • 2020年
    • 「可処分時間」の提言
  • 2021年
    • 「ステイタイムバリュー」の提言
  • 2022年
    • Z世代の消費スタイル研究

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8時間
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 50.0%
      (12名中6名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社日より約1週間~10日間実施・集中研修)
新入社員強化研修(毎月1回実施)
階層別プロジェクト研修(若手、中堅、管理 月1回実施)
全社研修成果報告会(年1回実施)
その他の業務スキル研修は各ルーム単位で随時実施
また外部の研修・セミナーへの参加

グループ各社共通
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、東京大学、東京農工大学、横浜国立大学、名古屋大学、大阪大学、大阪公立大学、法政大学、早稲田大学、同志社大学
<大学>
千葉大学、東京都立大学、お茶の水女子大学、横浜国立大学、滋賀大学、大阪公立大学、成城大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学

採用実績(人数)     18年 19年  20年 21年 22年
─────────────────────
大卒男  1名   1名       1名
院了男  1名         
大卒女  1名   1名     3名
院了女        
採用実績(学部・学科) 生活科学部 文学部・言語文化 経済学部・経済 商学部・商学科
社会学部・社会学科 文化情報学部 法経学部・法学 経営学部・経営
人文科学部・心理学
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 0 0 0
    2021年 1 3 4
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2020年 0
    2021年 4
    2022年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2021年 0
    2022年 0

取材情報

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