最終更新日:2022/11/7

(株)ビデオリサーチ

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 広告
  • 放送
  • 出版
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
2億2,050万円
売上高
228億2,464万円(2021年3月期実績)
従業員
435名(2021年4月現在)

テレビ視聴率をはじめとするメディアリサーチのリーディングカンパニー。データ提供だけでなく分析・研究による提言まで複合的ソリューションを行います!

会社紹介記事

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よく目にする「ビデオリサーチ調べ」とは、当社が提供する調査データを基に作られています。※↑↑当社のイメージキャラクター『リサーチボーイ』です。
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当社のデータは、広告やマーケティング計画立案のために、マスコミ、広告会社、メーカーなどの各社に利用していただいています。

国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」の強みを活かし、さらなる飛躍を目指します。

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社内ではいつも活発な議論が展開され、新しいイノベーションが生まれます!

国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」として半世紀強成長をしてきた当社の強みを活かし、今後は『テレビ×インターネットで日本最強のデータビジネス集団』となることを目指しています。

◆国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」
当社は国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」です。1962年から半世紀以上にわたり、テレビ視聴率を提供し続けています。また、ラジオ、新聞、雑誌、インターネット、交通広告などのあらゆるメディア媒体に関する調査を展開し、“メディアリサーチ”のパイオニア企業として名実ともに確かな成長を続けてまいりました。

◆デジタルマーケティングに注力
当社では、新たなサービスが日々誕生するインターネットをはじめ、変化するメディアやそれらを取り巻く社会・生活者の変化にも対応し、新たな価値指標の提供に取り組んでいます。特に注力しているデジタルマーケティングの領域では、スマートデバイスでのメディア接触の測定や、クライアント企業が保有するデータと当社が持つデータを統合し、マーケティングに活用するなど、従来の調査にとらわれない新たなチャレンジを続けています。

◆提供から提言まで
当社は価値指標の提供だけでなく、お客様にとって付加価値のある「提言」を行う企業を目指しています。データそのものはあくまで物事の結果であり、データだけでは読み取れない、結果の背景や変化の兆しに気付き、データに深い洞察を加えることも当社のミッションです。価値ある提言を行うことで、お客様がより良い商品やサービスを提供できる判断材料を示します。

会社データ

事業内容
★幅広い事業内容
「テレビ事業」
テレビ視聴率調査を中心とした当社中核事業

「メディア・コミュニケーション事業」
メディアパワーを測定し、メディアの発展と広告プランニングの支援

上記2事業を中心に、世界中のあらゆる業界、企業のためのリサーチデータ提供、および課題解決のための提言、そのベースとなる生活者研究を行っています。


★なぜデータは必要とされるのか?(例 「テレビ視聴率」の使われ方)

◎広告取引の業界共通指標
◎番組作りや編成の指標
◎キャンペーン管理の指標、提供番組管理の指標

普段目にするテレビCMの取引に当社のテレビ視聴率が利用されており、テレビ業界にとって、なくてはならない指標となっています。我々のデータ、それをもとにした指標は様々な業界、企業の重要な意思決定プロセス上の共通認識を持つための可視化資料として欠かせない「事実」だと自負しています。

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精度の高いデータや指標を提供すること、そこから示唆に富んだ提言を導き出すこと。我々はこの2つの活動を通して、社会に貢献しようと思います。

本社郵便番号 102-0075
本社所在地 東京都千代田区三番町6-17
本社電話番号 03-3556-8127
創立 1962年9月20日
資本金 2億2,050万円
従業員 435名(2021年4月現在)
売上高 228億2,464万円(2021年3月期実績)
事業所 本社/東京
支社/関西(大阪)、中部(名古屋)、九州(福岡)、北海道(札幌)、東北(仙台)、中国(広島)
営業所/静岡(静岡)、信越(新潟)
代表者 代表取締役社長 望月 渡
株主構成 (株)TBSテレビ / 日本テレビ放送網(株) / (株)フジ・メディア・ホールディングス / (株)テレビ朝日ホールディングス / (株)テレビ東京 / (株)MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス(株) / 讀賣テレビ放送(株) / 関西テレビ放送(株) / 中部日本放送(株) / 東海テレビ放送(株) / 名古屋テレビ放送(株) / 中京テレビ放送(株) / (株)RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送(株) / (株)テレビ西日本 / (株)福岡放送 / 北海道放送(株) / 札幌テレビ放送(株) / 北海道テレビ放送(株) / 北海道文化放送(株) / 東北放送(株) / (株)中国放送 /東芝デジタルソリューションズ(株) / (株)電通 / (株)博報堂 / (株)博報堂DYメディアパートナーズ / (株)大広
関連会社 ・(株)ビデオリサーチコムハウス
・(株)ビデオリサーチインタラクティブ
平均年齢 42.2歳(2019年4月)
平均勤続年数 16年10カ月(2018年4月)
ここがポイント ・テレビ視聴率事業に関してはまさに国内「オンリーワン」企業。
・メディアに関するリサーチにおいて業界のリーディングカンパニー。
・メディア以外にもあらゆる調査を手がけ、対象となるフィールドは無限。
・当社の使命は、生活者、メディア、企業の橋渡し的役割を担うこと。
・インターネットのログデータの分析などデジタルマーケティングにも注力。
売上高推移 219億5,229万円(2020年3月期実績)
228億2,464万円(2021年3月期実績)
沿革
  • 1962年
    • 会社創立、テレビ視聴率調査開始
  • 1972年
    • ACR(生活者と商品に関する調査)開始
  • 1979年
    • ラジオ聴取率調査開始
  • 1997年
    • ピープルメータによる個人視聴率調査開始、iNEXサービス開始
  • 1999年
    • 雑誌総合調査開始
  • 1999年
    • (株)ビデオリサーチネットコム(現:(株)ビデオリサーチインタラクティブ)設立
  • 2001年
    • 全国新聞総合調査開始
  • 2007年
    • 屋外メディア総合調査SOTOをリリース
  • 2010年
    • V‘+(広告計画と効果管理のデータ統合サービス)を開始
  • 2012年
    • 創立50周年
  • 2014年
    • テレビとメディアを応援する雑誌「Synapse」創刊
  • 2014年
    • ACRをリニューアル、国内最大規模のシングルソースデータサービス「ACR/ex」を開始
  • 2015年
    • オンライン広告の認知効果の基準値整備を実施
  • 2015年
    • マーケティングの新しいバイブル本「マインド・ホールを突破せよ。」発刊
  • 2015年
    • VR FORUM 2015 ~COMMUNICATION DYNAMICS~の開催
      (於 東京国際フォーラム)
  • 2016年
    • 【テレビ×ネット】の関係性を把握するためのマーケティングデータ「VR CUBIC」の開始
  • 2016年
    • 関東地区テレビ視聴率調査の仕様変更を実施
      ~ サンプル拡張とタイムシフト測定
  • 2017年
    • データ統合ソリューション「VR LINC(ブイアール リンク)」の開始
  • 2018年
    • データサイエンスに特化した新会社「株式会社 Dalta Values」設立
  • 2018年
    • 関西地区、名古屋地区でタイムシフト視聴測定開始
  • 2019年
    • 北部九州地区で機械式個人視聴率調査開始
  • 2020年
    • Muserk LLCと合弁会社Muserk V.I.D. LLCを設立
      日本において「動画コンテンツの権利保護事業」を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(入社後2カ月間、社内での部署インターン有)
・新入社員卒業研修(2年目になる前に1年を振返り自己点検)
・VR塾(社員が講師となり、データアナリティクス最新動向やマーケティング講座等、講座多数有)
・その他、キャリアデザイン研修、マネジメント研修等
メンター制度 制度あり
・ブラザー&シスター制度
入社初日から新入社員1人に対して同性の先輩社員(スモールブラザー・シスター)1人が1年間サポートする制度です。さらに先輩社員たち(スモールブラザー・シスター)を束ねる社員(ビッグブラザー・シスター)がいて、班単位で新入社員を支えます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 6
    2020年 14
    2019年 11
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、麻布大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋学院大学、南山大学、日本大学、広島大学、広島修道大学、広島市立大学、広島女学院大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学

前年度の採用実績(人数) 年度      2021年 2020年 2019年 2018年
大卒・院了     6名  14名  11名  10名
前年度の採用実績(学部・学科) 法学部・経済学部・政治経済学部・商学部・経営学部・社会学部・文学部・人文学部・外国語学部・国際関係学部・人間科学部・文理学部・教養学部・教育学部・文教育学部・工学部・農学部・理工学部・理学部・システム工学部・生産工学部・芸術学部・学芸学部・総合政策学部・総合情報学部・情報文化学部・総合科学部等

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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