最終更新日:2022/11/11

(株)王将フードサービス

  • 上場企業

業種

  • 外食・レストラン
  • 食品

基本情報

本社
京都府
資本金
81億6,600万円
売上高
847億75百万円(2022年3月31日現在)
従業員
正社員2,292名(2022年3月31日現在)

「日本を美味しく」を実現し、日本の味、餃子を世界へ 

会社紹介記事

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『餃子の王将』は創業55年目の歴史ある企業です。どんな時代にも対応をし、食を通じて人々に貢献できる企業であり続けます。
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将来は店長、エリアマネージャーや管理本部など、多彩なキャリアパスを用意。店舗での経験を活かしてチャンスを掴み、自身の夢や目標を実現できる環境があります。

世界に誇れるおいしさとおもてなし。若き力で『王将スタンダード』はさらなる未来へ。

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「コロナ禍でも安定した売上げを維持できたのは『おいしさ』への確固たる信頼があるから。これからもそんな『王将スタンダード』を守り抜いていきたい」と話す大川さん。

『餃子の王将』で知られる王将フードサービスは1967年、京都の四条大宮で小さな中華料理店として創業したのがはじまりです。それから54年が経った現在は、国内に730店舗以上、海外に3店舗を展開する外食チェーンへと成長し、『餃子』といえば『餃子の王将』と言っていただけるまでになりました。

昭和、平成、そして令和へと3つの時代を経て、食のトレンドもライフスタイルも変貌する中で、当社が愛され続けるのは、心の通い合うおもてなしとおいしい料理を提供し続けるという基本の姿勢を守り抜いてきたからにほかなりません。セントラルキッチン直送の餃子以外はすべて冷凍ではない店内調理にこだわり、出来立て焼き立てで提供。一方で、独自の「調理道場」やオンライン研修などを通じて、単なる調理スタッフではない“真の料理人”を育成し、揺るぎない王将スタンダードを確立してきました。近年は宅配やテイクアウトの需要も堅調に伸び、飲食業界が軒並み苦戦を強いられたコロナ禍においても、その影響は最小限にとどまっています。わずかに落ち込んだ売り上げも、2021年度は回復基調で、22年度以降のさらなる成長に期待が高まっています。

そんな当社の確たる成長の礎は、従業員が活き活きと働ける店づくり、職場づくりにあります。2017年8月に新設した「王将大学」では店舗運営の基礎を、「調理道場」は店長や副店長が調理技術を学ぶ場を提供することで、ゼロからのスタートでも着実にキャリア形成を図れる環境を確立。一方で店舗独自のメニュー作成やイベントの企画、アルバイトの採用・教育などの裁量を店長に一任し、チェーン店でありながら、企画やメニュー開発、採用の技術を身に付けることができます。数年来掲げてきた1000店舗の実現も、確かな調理技術と心豊かなおもてなしができる人材がそろってこそ。お客さまの笑顔のために能動的に考え、行動し、その結果を自らの喜びと成長につなげていく。そんな仲間を求めています。是非、私たちと幸せが幸せを呼ぶ好循環の店づくりを一緒にやっていきませか?『株式会社王将フードサービス』で皆さん自身の成長と、餃子売上日本一を目指し挑戦し続けましょう。

採用教育部長/大川修次

会社データ

事業内容
中華料理を主体にしたレストランの運営及び、
フランチャイズ加盟店への中華食材等の販売
本社郵便番号 607-8307
本社所在地 京都市山科区西野山射庭ノ上町294番地の1
本社電話番号 075-592-1222
創業 1967年12月
設立 1974年7月
資本金 81億6,600万円
従業員 正社員2,292名(2022年3月31日現在)
売上高 847億75百万円(2022年3月31日現在)
業績 決算期       売上高       経常利益
---------------------------------------------------------------
2022年3月期   847億7,500万円   130億2,400万円
2021年3月期   806億1,600万円   68億6,700万円
2020年3月期   855億7,100万円   76億9,800万円
2019年3月期   816億3,800万円   69億2,400万円
2018年3月期   781億1,700万円   57億 800万円
2017年3月期   750億7,800万円   58億 100万円
2016年3月期   753億1,700万円   65億4,400万円
2015年3月期   757億7,200万円   64億2,500万円
事業所 本社/京都市
東京事務所/東京都千代田区
九州地区本部/福岡市東区
工場/京都府、埼玉県、福岡県、北海道
店舗/直営店:536店舗(うち海外2店舗)FC店:198店舗(2022年3月31日現在)
株主構成 アサヒビール株式会社、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、ジャパンフードビジネス株式会社、アリアケジャパン株式会社他
関連子会社 株式会社王将ハートフル 他
平均年齢 35.9歳
沿革
  • 1967年
    • 創業。京都四条大宮に王将1号店を出店
  • 1974年
    • (株)王将チェーンを設立
  • 1980年
    • 「(株)餃子の王将チェーン」に商号変更
  • 1990年
    • 「(株)王将フードサービス」に商号変更
  • 1993年
    • 株式店頭銘柄登録
  • 1995年
    • 大阪証券取引所二部上場 京都証券取引所上場
  • 2000年
    • 優良フードサービス事業者 表彰(農林水産大臣賞)
  • 2005年
    • 中国大連市に海外1号店を出店
  • 2006年
    • 大阪証券取引所一部上場
  • 2007年
    • 500店舗達成
  • 2008年
    • ISO9001:2000認証取得
  • 2010年
    • 食品リサイクル推進環境大臣賞を受賞
      「ISO9001」取得(九州工場)
      環境マネジメントシステム「KES」取得
  • 2011年
    • 600店舗達成
  • 2013年
    • 東京証券取引所一部上場
  • 2015年
    • ビビット南船橋店(千葉県)オープン! 700店舗達成
  • 2016年
    • 女性向け新コンセプト店「GYOZA OHSHO」オープン
  • 2017年
    • 初の餃子持ち帰り専門店「GYOZA OHSHO 京都高島屋店」を出店
      台湾(高雄市)に「餃子の王将 高雄漢神巨蛋 店」オープン
      デリバリー事業のテスト運用を開始
      創業50周年を迎える
  • 2018年
    • 公式スマートフォンアプリ「餃子の王将アプリ」をリリース
  • 2019年
    • 「GYOZA OHSHO有楽町国際フォーラム店」を出店。
      台北市に「台北統一時代店(台湾3号店)」を出店。
      EPARKテイクアウトを直営全店へ導入
      新業態店舗「餃子の王将Express アトレ秋葉原店」を出店。
      キャッシュレス化を直営全店へ導入。
  • 2020年
    • 新しい容器を使ったお持帰り商品シリーズ「餃子の王将レンチンシリーズ」の販売を開始。
  • 2021年
    • マスク着用の習慣化によりにんにくへの抵抗が少なく、にんにく料理の人気 が高まる現代のニーズに応え「にんにく激増し餃子」の販売を開始。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.5年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.0日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 104名 117名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 2名 15名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.7%
      (13名中1名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(接客・衛生・労務・コンプライアンスなど)、OJT、1年目フォローアップ研修、王将調理道場研修、王将大学研修
自己啓発支援制度 制度あり
調理師免許取得支援制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
調理検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 65 44 109
    2020年 47 28 75
    2019年 52 15 67
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 109
    2020年 75
    2019年 67
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 17
    2020年 22
    2019年 17

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
九州大学、島根大学、北海道大学、関西大学、帝京大学、鳥取大学、城西大学、東京造形大学、埼玉大学
<大学>
京都大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、朝日大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、沖縄大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都文教大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜経済大学、岐阜聖徳学園大学、岐阜女子大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸山手大学、高野山大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、滋賀県立大学、四国大学、四天王寺大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南工科大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、女子栄養大学、鈴鹿医療科学大学、成蹊大学、星槎大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、西南女学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、相愛大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東亜大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京聖栄大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、奈良大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学(東京渋谷)、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、日本文理大学、白鴎大学、函館大学、八戸学院大学、花園大学、阪南大学、梅花女子大学、兵庫大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島女学院大学、びわこ学院大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、別府大学、法政大学、北海学園大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野学院大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪調理製菓専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京法律公務員専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東北電子専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪ビジネスカレッジ専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪動物専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、京都調理師専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、京都公務員&IT会計専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本動物21、日本動物専門学校、日本栄養専門学校、日本調理製菓専門学校、専門学校福岡カレッジ・オブ・ビジネス、神戸国際調理製菓専門学校、神戸電子専門学校、鹿児島工学院専門学校、相模原調理師専門学校、中村調理製菓専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、北海道情報専門学校、名古屋調理師専門学校、ECCコンピュータ専門学校

前年度の採用実績(人数) 2016年 104名
2017年 53名
2018年 56名
2019年 67名
2020年 75名
2021年 109名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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