最終更新日:2022/8/12

トラスコ中山(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業
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業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(文具・OA関連・日用品)
  • 商社(電子・電気機器)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
50億2,237万円
連結売上高
2,293億4,200万円(2021年12月期実績)
従業員
2,906名(2021年12月末時点、連結)

「がんばれ!!日本のモノづくり」トラスコ中山は日本のモノづくり企業をプロツールの流通を通して支える専門商社です。

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会社紹介記事

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トラスコ中山は、日本のモノづくりを支えるプロツールサプライヤー。卸売に徹し、仕入先様、得意先様それぞれの利便性を向上させる独自のビジネスモデルを展開しています。
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(左)東京本社 トラスコ フィオリートビル/港区新橋(右)大阪本社 トラスコ グレンチェックビル/西区新町

過去の延長線上に未来はない~独創的な発想でモノづくりをつなぐ~

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卸売業を徹底的に強化し、独自の物流システムを構築

トラスコ中山はプロツールの専門商社として、
60年以上もの間、日本の「モノづくり」を支えてきました。

「唯一無"似"」の独創経営のもと実現させた様々なアイデアは
製造業界を支えるシステムやサービスとして広く受け入れられてきました。

しかし、我々は「今のトラスコ中山」に満足しているわけではありません。
現状にとらわれず、常に時代の「変化」をとらえ、
時代のニーズに先駆けたサービスをつくる。
新しい挑戦をし続け、未来を創造する。
過去を振り返って余韻にひたっているヒマはない。

「いつかこんな未来が来る」、それは待つものではありません。
「これからの未来をどうしようか」、共に考え、つくっていく。
そんな挑戦心と行動力を私たちは求めています。

会社データ

事業内容
・機械工具、物流機器、環境安全用品をはじめとしたプロツール(工場用副資材)の卸売業
・自社ブランドTRUSCOの企画・開発

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当社プラベート・ブランド製品(79,500アイテム保有※2021年12月末時点)

東京本社郵便番号 105-0004
東京本社所在地 東京都港区新橋4丁目28番1号トラスコ フィオリートビル
東京本社電話番号 03-3433-9832
大阪本社郵便番号 550-0013
大阪本社所在地 大阪府大阪市西区新町1丁目34番15号トラスコ グレンチェックビル
創業 1959年5月15日
設立 1964年3月2日
資本金 50億2,237万円
従業員 2,906名(2021年12月末時点、連結)
連結売上高 2,293億4,200万円(2021年12月期実績)
事業所 国内拠点:89か所(本社2、国内営業拠点59、国内物流拠点28)
海外拠点:6か所
     (仕入先開拓オフィス:ドイツ、台湾(2022年開設予定)、タイ、アメリカ(駐在))
業績 <2021年12月期、連結>
・経常利益   135億7,200万円
・自己資本比率 64.0%
・当期純利益  116億300万円

<2020年12月期、連結>
・経常利益   115億5,900万円
・自己資本比率 63.7%
・当期純利益  80億700万円

<2019年12月期、連結>
・経常利益   141億9,700万円
・自己資本比率 65.0%
・当期純利益  96億1,300万円

<2018年12月期>
・経常利益   146億4,200万円
・自己資本比率 70.9%
・当期純利益  97億2,200万円
売上高推移 2,293億4,200万円(2021年12月期、連結)
2,134億400万円 (2020年12月期、連結)
2,206憶7,400万円(2019年12月期、連結)
2,142億9,700万円(2018年12月期)
平均年齢 39.6歳(女性32.8歳、男性43.2歳)(2021年12月末時点)
平均勤続年数 15.0年(2021年12月末時点)
平均年収 724万円 ※キャリアコース(総合職)平均
615万円 ※全社員平均

ファイナンシャルボンド(年次退職金)を除く平均年収。

当社では退職金を退職時に一括支給するのではなく、
「ファイナンシャルボンド」という年次払いの支給制度としています。
沿革
  • 1959年
    • 5月 大阪市天王寺区に機械工具卸売業、中山機工商会として創業
  • 1964年
    • 3月 中山機工(株)設立 大阪市東区 本社(2カ所目)
         東京営業所開設
        「中山商報」創刊
         PB商品第1号「光明丹」商品化
  • 1971年
    • 1月 本社を移転 東大阪市機械卸業団地 本社(3カ所目)
  • 1989年
    • 3月 株式公開(東京・大阪)、店頭登録
  • 1993年
    • 4月 本社を移転
         東大阪市新庄西 本社(4カ所目)
  • 1994年
    • 1月 トラスコ中山(株)に社名変更

      4月 大阪証券取引所市場第二部に上場
         初の物流センター「プラネット九州」開設

      12月 代表取締役社長に中山哲也就任
  • 1995年
    • 1月 企業メッセージ「がんばれ!日本のモノづくり」導入

      5月 東京証券取引所市場第二部上場
  • 1996年
    • 3月 東証・大証市場第一部銘柄に指定
  • 2000年
    • 1月 「オレンジブック」発刊(「中山商報」を改名)
         ISO14001認証取得(東大阪サイト)
         ファックス自動受注システム「DOTKUL(ドットクル)」導入
  • 2001年
    • 3月  「OJS(オープンジャッジシステム)」導入

      6月   電子監視システム「火の見やぐら」導入

      12月 「オレンジ博士」資格試験開始
  • 2002年
    • 4月 東京本社開設(東京都港区芝大門)
          物流センターにバーコード管理導入

      10月 インターネット受注システム「WEB TRUSCO」稼働
  • 2003年
    • 7月 PB商品を「TRUSCO」ブランドに統一
  • 2004年
    • 7月 大阪本社移転 大阪市西区(5カ所目)
  • 2005年
    • 1月 ISO14001全社取得

      12月 手形取引全廃
  • 2007年
    • 5月 「2007B to B広告賞」受賞
         製品カタログ〈総合〉の部/モノづくり大辞典
         「オレンジブック2007年版」金賞受賞

      6月 第44期株主総会
         上場企業初の2会場同時開催(東京・大阪)
  • 2008年
    • 3月 子育て支援企業マーク「くるみん」取得

      6月 在庫管理システム「ZAICON(ザイコン)」稼働
  • 2010年
    • 4月 「トラスコ湘南大橋」ネーミングライツ(命名権)取得

      9月 タイ現地法人トラスコナカヤマ タイランド設立
  • 2012年
    • 1月  役員、執行役員、部長OJS開始

      6月 「2012B to B広告賞」受賞
         製品カタログ〈総合〉の部/モノづくり大辞典
         「オレンジブック2012年版」金賞受賞
      新物流システム「TRULOGIS(トラロジス)」稼働
  • 2014年
    • 3月 東京本社移転・本店登記変更
         東京都港区新橋(6カ所目)

      5月 創業55周年式典開催

      12月 インドネシア現地法人 トラスコナカヤマ インドネシア設立
  • 2015年
    • 10月 ドイツのデュッセルドルフに仕入れの窓口としてドイツ駐在所を開設
  • 2016年
    • 1月 現地法人トラスコナカヤマ インドネシア営業開始

      4月 (株)格付投資情報センター(R&I)による発行体格付「A」に格上げ
  • 2017年
    • 2月  健康経営優良法人2017 ホワイト500認定

      7月  物流本部 新設

      10月 「TRUSCO 知られざるガリバー」放送開始

      11月  第22回「IR優良企業賞 奨励賞」受賞
  • 2019年
    • 1月 情報システム本部 新設

      4月 トラスコ中山健康保険組合設立

      5月 創業60周年を迎える
  • 2020年
    • 8月 「DX銘柄2020」選定「DX グランプリ2020」受賞

      11月 IT賞「IT最優秀賞」受賞
  • 2021年
    • 4月 「SAP Innovation Awards 2021」Finalistに選出

      6月 「DX銘柄2021」選定(2年連続)

      12月 「2021年度(第39回)IT賞」受賞

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 37名 43名 80名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 37名 11名 48名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.9%
      (130名中9名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◇教育方針『自覚に勝る教育なし』

研修とは、本人に気付きの機会を与える場であり、教育は本人の自覚が大切になります。企業活動は社員の「成果」で成り立っているので、自身が求められる「成果」を理解し、そのために必要な「知識・スキル」を習得し、「行動」ができる人材教育をしています。社員が成長し続けられるよう、様々な機会を用意しています。

◆入社前
内定者スクール
入社後のミスマッチを無くすため、
営業同行や物流センター見学等を通して会社理解を深め、社会人としての心構えを学ぶ。

◆1年目
新入社員研修『社会人の基礎』
社会人の基礎として必要なビジネスマナーや仕事を進める上で必要不可欠な対人対応力と実践的なコミュニケーション能力を身に付ける。

◆4年目
スキルアップ・コース『自ら考えて動く』
自社を多角的に見つめ、理解し、自組織の課題を率先して解決していく能力を身に付ける。

◆7年目以降
リーダーズ・コース『環境分析』
周囲の状況や問題の本質を的確に捉え、組織の中心となり、アイデアを生みだして業務改善を推進する能力を身に付ける。

◆年次問わず
ボスチャレジ・コース『問題解決』
自組織のボス※1(経営者)として、得意先様の問題解決策立案能力、および他部署を巻き込んだ問題解決能力を身に付ける。
(上記の能力があると判断された社員のみ「ボスチャレ生(※2)」となる)
※1 ボス:責任者 ※2 ボスチャレ生:管理職立候補者
自己啓発支援制度 制度あり
【あすなろ補助金制度】
大学卒業資格「学士」を取得するための教育支援として、資格取得費用のうち30万円を会社が補助する制度。
すでに学士を取得していて、編入学で他の専門分野の学士を取得した場合は15万円を補助する。

【TRUSCO通信教育講座】
様々な通信教育講座から自分で選択をして受講することが可能です。講座修了者には受講料の50%を会社が補助する。
メンター制度 制度あり
【TRUSCOスマイルサポーターズ】
仕事上の不安や悩みを先輩社員に相談できるメンター制度です。
現在全国で15名がサポーターを務めています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
【社内資格:オレンジ博士試験】
社員が商品知識を高めることを目的に設置された資格制度。試験は6月と12月の年2回実施され、合格者には月10,000円のインセンティブが1年間つきます。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 17 18 35
    2020年 25 31 56
    2019年 35 38 73
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 49
    2021年 35
    2020年 56

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、関西大学、神戸大学、和歌山大学、早稲田大学、新潟大学
<大学>
青山学院大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知県立大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、埼玉大学、滋賀大学、下関市立大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、奈良県立大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)    2019年入社 2020年入社 2021年入社 2022年入社(予)
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    73名     56名    35名     49名
※大卒のみ

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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