最終更新日:2022/5/13

日本光電工業(株)

  • 上場企業

業種

  • 医療用機器・医療関連
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
75億4,400万円(2020年3月31日現在)
売上高
1,997億2,700万円(2021年3月期)
従業員
5,531名(グループ30社合計 2021年3月31日現在)

グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造する

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会社紹介記事

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「医療に国境はない」という考えの下、国内No.1シェアの生体情報モニタをはじめとする数々の医療機器を世界120カ国以上へ輸出しています。
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目に見えない患者さんの生体情報(バイタルサイン)。日本光電は医療機器から直接患者さんに触れるセンサまで自社で開発しています。

Fighting Disease with Electronics

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唯一のMade in Japanである日本光電のAED。これまで数多くの命を救ってきました。

■命をかけたい。70億人の命をつなぐために。
少数の名医がいても、診療を受けられる人の数は限られている。優れた医療機器をつくって、世界中の医師に使ってもらえば、自分が医師になるより何倍も多くの人びとの役に立つ。この創業の想いを胸に私たちは、医用電子機器のトップメーカとして数々の医療機器を世界中に提供してきました。例えば、ご存じの方も多いAEDや生体情報モニタ、脳波計などは国内でNo.1のシェアを誇り、市場から高い評価を得ています。救急医療や検査、手術・治療、療養・リハビリ等様々な場面で日本光電の機器は使われており、あなたにとって大切な人たちを見守っています。

■お客様の先には病で苦しんでいる患者様がいる。
製品をお客様に提供して「はい、おしまい」。日本光電の扱っている製品ではそんなことを言えるはずがありません。私たちの製品を使っていただいているお客様のほとんどは医療従事者です。しかし、私たちは決して忘れてはいけません。「お客様の先には病で苦しんでいる患者様がいる。」ということを。患者様のために革新的技術を生み出し、そして日本光電の製品を買って良かったとお客様にのちのちまで満足していただける世界最高品質の製品を確立し、そしてグローバルシェアにおいてNo.1を獲得するために挑戦し続けています。


■社員の豊かな生活を創造する。それは創業者の想い。
創業者の故荻野義夫が、社員と交わした約束。「われわれは最高の技術を医療現場に提供していこう。」「その代わり皆には同じ医療機器専業メーカの中で一番高い給料を支払おう。」創業当時交わされたこの約束は、約70年経った今でも守られ続けています。こうした給与面を始めとして、日本光電では社員が活き活きと働ける環境・制度が整っています。「社員の豊かな生活を創造する。」経営理念の文言の中に、創業者が込めた特別な想いが刻まれています。

会社データ

事業内容
■医療機器の開発・製造・販売・保守サービス・コンサルティング

◇生体情報モニタ/手術室・ICU・CCU・病棟用生体情報モニタなど
(患者さんの心電図、血圧、脈拍などの生体情報を測定・モニタリングすることで、容態が悪化した時に迅速な処置が可能になります。)

◇生体計測機器/脳波計、心電計、血球計数器、筋電図・誘発電位検査装置、SAS、ポリグラフ、サーモグラフィなど
(脳波検査、心電図検査、血液検査、心臓カテーテル検査、画像診断、睡眠時無呼吸症候群検査…。様々なセンサ技術を活用することで、疾患の的確な治療や早期発見に役立つ検査機器です。)

◇治療機器/AED、除細動器、人工呼吸器、心臓ペースメーカ、人工内耳など
(唯一のMade in JapanであるAEDや除細動器の他、2019年度には当社初となる人工呼吸器の開発に成功しました。)

◇救急医療/携帯型救急モニタ、ポケットCO2モニタ、救急車用除細動器など
(救急車やドクターヘリ、救命救急センターなど一刻を争う救急現場でも日本光電の多くの製品が活躍しています。)

◇システム製品/診断情報システム、生体情報管理システム、重症病棟支援システム、手術支援システム、統合画像情報システムなど
(現在、様々な場所でICT化が進んでいますが、医療機関も例外ではありません。医療の安全を確保し、医療情報を確実・スピーディにそして効率よく扱うため、院内のICT化が加速度を増しています。日本光電では製品開発で培ったノウハウを活かしたシステム製品でソリューションを提供しています。)

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「夢と革新を育む創造の場」をコンセプトに、埼玉県所沢市に総合技術開発センタを開設

本社郵便番号 161-8560
本社所在地 東京都新宿区西落合1-31-4
本社電話番号 03-5996-8008
設立 1951年8月
資本金 75億4,400万円(2020年3月31日現在)
従業員 5,531名(グループ30社合計 2021年3月31日現在)
売上高 1,997億2,700万円(2021年3月期)
業績推移           売上高      経常利益
――――――――――――――――――――――――
2020年度  1,997億2,700万円 283億7,400万円
2019年度  1,850億700万円  148億4,600万円
2018年度  1,787億9,900万円  158億6,700万円
2017年度  1,742億4,900万円  145億100万円
2016年度  1,662億8,500万円  140億5,300万円
2015年度  1,655億2,200万円  161億1,600万円
2015年度  1,608億300万円   172億3,400万円
2014年度  1,531億9,400万円  189億9,800万円
2013年度  1,325億3,800万円  146億5,800万円
2012年度  1,207億1,800万円  121億9,300万円
2011年度  1,133億8,000万円  105億6,900万円
2010年度  1,070億1,300万円  93億2,100万円
2009年度  1,091億2,300万円  76億4,000万円  
2008年度  1,048億2,500万円  95億4,500万円
2007年度  966億7,900万円  84億4,800万円
2006年度  903億6,700万円  80億8,300万円
2005年度  838億700万円  76億2,400万円
代表者 代表取締役社長執行役員 荻野 博一
事業所 ◆国内拠点
  本社 : 東京都新宿区西落合
  管理拠点 : 本社、所沢事業所
  生産拠点 : 群馬県富岡市、埼玉県深谷市
  販売拠点 : 全国主要都市(約120営業所)
  国内サービス拠点 : 全国主要都市(約70事業所)
◆海外販売拠点 : アメリカ、ドイツ、イタリア、スペイン、フランス、
          中国、シンガポール、韓国、 イギリス、インド、
          コロンビア、ブラジル、UAE、タイ、マレーシア、
          メキシコ
◆海外生産拠点 : アメリカ、中国、マレーシア、イタリア、インド
◆海外開発拠点 : アメリカ、中国
財務指標 2021年3月期
自己資本比率:72.0%
自己資本当期純利益率(ROE):10.0%
職種 ●技術
ソフトウェア設計、回路設計、機械設計、要素研究、統計解析、生産技術などを担当します。
様々な医療機器の分野で業界トップクラスのシェアを持つ当社。その機器を開発する、非常に重要かつやりがいのある仕事です。「生命の現場に関わる」と言う意識を常に持ち、高い志で製品の開発を目指します。あなたが開発に携わった製品が、医療の現場で使用される…。
そんなダイナミックでやりがいのある仕事をしてみませんか。

●営業
病院などの医療機関に対する医療機器の営業活動。製品PRだけでなく、商談、納品、取扱説明、アフターフォローなども行うことで、医療課題の解決に貢献します。
病院約8,500件、診療所約10万件の市場を対象とした商品・サービスを有している当社。
ドクターや看護師などの医療スタッフとの人脈を広く持ち、信頼関係を高めていきます。製品を売って終わりではなく、お客様のその先にいる患者さんのことを考え、日々の営業活動を行うことが大切です。

●サービスエンジニア
機器の修理・メンテナンス、納品設置、点検の提案などを行います。
当社のサービスンジニアは製品の様子を見るだけでは決してございません。
納品設置や点検の提案も行う必要があり、お客様と関わることが非常に多いです。
医療機器は納品して終わりではなく、その後のアフターフォローの質によって大きくお客様との信頼関係が変わってきます。
営業や開発現場と連携を取り、しっかりとした日々の点検・保守やアフターフォローが、医療現場での切実な状況で戦う医療従事者の方々に、より安心感を与えることができます。顧客満足度の向上には不可欠な職種です。

●管理
法務、経理、営業事務、資材購買、開発管理、品質管理、貿易事務など、様々な部署があり専門性を磨きます。
医療機器の開発からアフターフォローまでを全て社内で行っている当社。
国内だけでなく、海外関連の業務も豊富です。お客様や患者さんと直接つながってはいませんが、自分の業務が最終的に患者さんに関わってくることを意識しながら働いています。
主要取引先 大学医学部・同附属病院、国公立・一般病院、診療所、製薬会社、各種研究所、スポーツ施設、学校施設、公共施設、一般企業など
主要取引銀行 埼玉りそな銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、群馬銀行
将来のビジョン 2020年9月1日に2030年に向けた長期ビジョンを発表しました。

Illuminating Medicine for Humanity
グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造する

1.人に寄り添い、医療の未来をてらす。

臨床知識に裏づけされた課題解決力を活かし
世界の患者さんと医療従事者に深く寄り添いながら
患者アウトカムと医療経済性を追求するパートナーとして
より良い医療の未来をてらしていきます。

2.新たな価値を共創し、命をてらす。

人と機器をつなぐHМI技術を中核に
医療現場から得られるデータを活かし
患者さんに最適なケアサイクルを実現することで
一人ひとりの命をてらしていきます。

3.挑戦を楽しみ、人と組織の可能性をてらす。

社員一人ひとりが医療に貢献するやりがいと誇りを持ち
世界中の仲間たちと自由闊達で創造的なチームをつくりながら
グローバルな医療課題に挑み続けることで
人と組織の可能性をてらしていきます。
ここがポイント! ◆「全ては世界の患者さんと医療従事者のために。」 医療課題の解決で社会に貢献します。

◆仕事を通じて「医療のプロ」に成長できます!

◆医療の入口から出口までトータルサポートできます。

◆国内No.1シェア、唯一のMade in Japan製品が多数あります。

◆重症度の高い患者さんに対して貢献できます。

◆東京マラソンでは、第1回大会からAEDで大会運営を健康面でフルサポート!
沿革
  • 1951年
    • 文京区駒込坂下町にて研究製造開始
      世界初の全交流式脳波計を発表
  • 1952年
    • 東京都新宿区西落合に本社および工場を移転
  • 1961年
    • 東証市場第二部に上場
  • 1962年
    • 日本ME学会(現:日本生体医学工学会)設立に寄与
      群馬県富岡市に富岡工場を新設
  • 1979年
    • アメリカに現地販売子会社日本光電アメリカ(株)を設立
  • 1982年
    • 東証市場第一部に上場
  • 1985年
    • ドイツに現地販売子会社日本光電ヨーロッパ(株)を設立
  • 1991年
    • 日本光電サービス関西(株)を設立
      以降、順次全国にエリアサービス担当会社を設立
  • 2001年
    • 創立50周年を迎える
  • 2002年
    • スペインに現地販売子会社日本光電イベリア(有)を設立
      北京に代表事務所を開設
      中国市場での販売支援を強化
  • 2003年
    • 本社・落合サイトでISO14001の認証取得
  • 2004年
    • 韓国に現地法人日本光電コリア(株)、フランスに現地法人日本光電フランス(有)設立
  • 2005年
    • 中国(広州市)、アラブ首長国連邦のドバイに現地駐在員事務所を設立
  • 2006年
    • 神戸医療機関開発センター内に日本光電神戸研究室を開設
      イタリアに検体検査試薬の製造販売子会社 日本光電フィレンツェ(有)を設立
      医療情報システムの開発・販売子会社(株)ベネフィックスを設立
  • 2007年
    • 落合・富岡・鶴ヶ島・川本など6サイトのISO14001の統合、一括認証を取得
      信頼性センタでISO/IEC17025の試験所認定を取得
  • 2008年
    • 中国(上海)に日本光電貿易(上海)有限公司を設立
      (株)日本バイオテスト研究所を子会社化
      神戸健康産業開発センターに神戸ラテックス研究所を開設
      富岡工場に新化成品工場棟、第二工場棟完成
  • 2008年
    • インドに合弁会社スパン日本光電ダイアグノスティクスを設立
      上海光電医用電子儀器有限公司を完全子会社化
      アメリカのニューロトロニクス(株)の株式を子会社化
  • 2010年
    • イギリスに販売子会社「日本光電UK(有)」を設立
  • 2011年
    • インドに販売子会社「日本光電インディア(株)」を設立
  • 2012年
    • ブラジルに販売子会社「日本光電ブラジル(有)」を設立
      ドバイに販売子会社「日本光電ミドルイースト(株)」を設立
  • 2013年
    • タイに販売子会社「NKSバンコク(株)」を設立
      コロンビアに販売子会社「日本光電ラテンアメリカ(株)」を設立
  • 2014年
    • マレーシアに販売子会社「NKマレーシア(株)」を設立
      アメリカ・ボストンに研究開発拠点「日本光電イノベーションセンタ(株)」を設立
  • 2015年
    • 群馬県富岡市の「富岡生産センタ」稼働開始
      ドイツに販売子会社「日本光電ドイツ(有)」を設立
      米国に人工呼吸器開発子会社「オレンジメッド(株)」を設立
  • 2016年
    • 埼玉県所沢市に「総合技術開発センタ」が完成
      メキシコに販売子会社「日本光電メキシコ(株)」を設立
  • 2017年
    • 日本光電ミドルイースト(株)の支店をアフリカのケニアに開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3年
    2019年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.2時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.5日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 121名 134名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 4名 17名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.9%
      (648名中51名)
    • 2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
あり:新入社員研修、フォローアップ研修、各種外部セミナー受講、商品別研修、営業スキルアップ研修、サービス講習、技術者教育セミナ、係長研修、マネジャ研修、海外チャレンジ研修など
自己啓発支援制度 制度あり
あり:自己啓発型研修、通信教育など
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
あり:第1種・第2種ME技術実力検定試験、CDR認定制度、知識認定制度など

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 45 6 51
    2019年 44 21 65
    2018年 52 12 64
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 1
    2018年 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 51
    2019年 65
    2018年 64

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸市外国語大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知県立大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、北里大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、鈴鹿医療科学大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大分臨床工学技士専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、木更津工業高等専門学校、北里大学保健衛生専門学院、群馬工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東海医療工学専門学校、東京医薬看護専門学校、iキャリア医療福祉専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、奈良工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、函館工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、読売理工医療福祉専門学校、石川工業高等専門学校、津山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)       学部卒   修士了   高専
2016年度 49名    31名    -
2017年度 53名    26名    - 
2018年度 41名    22名    1名
2019年度 40名    24名    1名     
障がい者採用 弊社では障がい者採用を行っております。
障害者手帳の所有者、または申請予定の方は、マイページの登録と併せて下記のメールアドレスにご連絡ください。

<雇用実績>
上肢、下肢、視力、聴力、精神、心臓、腎臓、呼吸器

<障がい者への配慮>
就業時間相談可、通院配慮応相談、医務室あり

◆ご質問・ご相談などもお気軽にお問合せください。
nkpersonnel@db.nkc.co.jp

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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